仕入価格・供給量の変動
FY2016に初出。16回の記載のうち7回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2023-Q2。直近の記載は2026-08-07。
SRSホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。68社中49社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに26社。
- 2026-08-07顕在化決算
「また、原材料価格の上昇に加え、物流費・建築費・人件費の増加などにより、依然として厳しい経営環境が続いております。」
原材料価格、物流費、建築費、人件費の上昇が継続する経営環境として実際の業績説明に反映された。 - FY2026顕在化有価証券報告書
「当社グループの経営成績に重要な影響を与える要因としては、米価格をはじめとした原材料費、人件費の更なる高騰が挙げられます。」
米価格をはじめとする原材料費と人件費の更なる高騰を、当期の経営成績に重要な影響を与える要因として実際に記載した。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「利益面では、急激な原材料価格の高騰による原価率の上昇や、今後の出店を見据えた人材確保・教育の強化による人件費の上昇があった一方、前連結会計年度に実施した諸施策の効果による既存店の収益性向上や前述の売上高の好調により、営業利益、経常利益は前年実績に対して増益となりました。」
急激な原材料価格の高騰が原価率上昇として当中間期の利益面に実際に影響したと記載した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「異常気象や大規模な自然災害、国際的な紛争、残留農薬や食品添加物等の安全性問題、家畜類に係る伝染病、急激な為替変動、エネルギーコストの更なる高騰、物流ドライバーの不足等による供給体制に問題が生じた場合、原材料価格、物流費の高騰や供給量の不足が見込まれます。産地の分散、配送効率の見直し等対策を講じておりますが、当社グループの経営成績に影響を与える可能性があります。」
原材料・エネルギー価格、物流費、人手不足に加え、物流ドライバー不足による供給量不足を明示した。米価格を含む原材料費や人件費の更なる高騰も重要な影響要因として記載している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「ロシア・ウクライナ間の紛争長期化、中東情勢の緊迫化に伴う地政学的リスクの高まりや、為替相場の円安継続に起因する原材料価格やエネルギー価格の高騰、人手不足による人件費コストの上昇や2024年問題に伴う物流コストの上昇等により、依然として厳しい経営環境が継続している」
従来のウクライナ情勢、円安、原材料・エネルギー価格、人件費の上昇に加え、2024年問題に伴う物流コストの上昇を明示した。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「ロシアによるウクライナ侵攻の長期化、中東情勢の緊迫化に伴う地政学的リスクの高まりや、為替相場の円安進行、原材料価格やエネルギー価格の高騰、人手不足による人件費コストの上昇等、依然として厳しい経営環境が継続している」
従来から記載しているウクライナ情勢、円安、原材料・エネルギー価格の高騰に加え、中東情勢の緊迫化に伴う地政学的リスクの高まりを経営環境上の要因として記載した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「ロシアによるウクライナ侵攻の長期化や為替相場の円安進行、原材料価格やエネルギー価格の高騰、人手不足による人件費コストの上昇等、依然として厳しい経営環境が継続している」
ウクライナ情勢、円安、原材料価格・エネルギー価格の高騰が続いていると記載しており、仕入・コスト上昇要因を引き続き認識している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「ロシアによるウクライナ侵攻の長期化や急激な円安等の影響による原材料価格や光熱費等の高騰により、営業損失となりました。」
ウクライナ情勢と円安による原材料価格・光熱費等の高騰が、第3四半期累計の営業損失の実際の要因として継続している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「ロシアによるウクライナ侵攻の長期化や急激な円安等の影響による原材料価格や光熱費等の高騰により、営業損失となりました。」
ウクライナ情勢、円安による原材料価格・光熱費等の高騰が、当四半期累計の営業損失の要因として実際の業績に現れた。 - FY2022悪化有価証券報告書
「次期は新型コロナ感染症の影響が継続することに加え、ウクライナ情勢の緊迫化により、ロシア、ウクライナを産地とする小麦など農産物価格の高騰、半導体、原油等、経済制裁の影響ならびに海外からの輸送ルートの停止等により、電力、ガスならびに建築資材、厨房機器の価格高騰等あらゆる仕入品が直接間接的な影響を受けると考えられ、正確な情報収集および資材、機器の事前調達と確保に努めていますが、食料品等仕入れコスト、エネルギーコストの上昇が見込まれます。」
従来の異常気象、為替変動等に加え、ウクライナ情勢、経済制裁、輸送ルート停止を要因として挙げ、食料品・エネルギー・資材等のコスト上昇を見込んでいる。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当社グループの経営成績に重要な影響を与える要因としては、原材料費、人件費の更なる高騰が挙げられます。」
原材料費の更なる高騰を経営成績に重要な影響を与える要因として明示し、調達先の多様化や物流コスト抑制を対応策として記載している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「当社グループを取り巻く環境についても原材料費の高騰、労働需給の逼迫等、引き続き厳しい状況が続きました。」
仕入価格・供給量の変動リスクに関して、原材料費の高騰が当期の経営環境として顕在化していると記載した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「異常気象や大規模な自然災害、国際的な紛争、残留農薬や食品添加物等の安全性問題、家畜類に係る伝染病の発生、為替変動等により、仕入品の価格や供給量に大きな変動が生じた場合、経営成績に影響を与える可能性があります。」
仕入価格・供給量の外部変動リスクを継続記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「異常気象や大規模な自然災害、国際的な紛争、残留農薬や食品添加物等の安全性問題、家畜類に係る伝染病の発生、為替変動等により、仕入品の価格や供給量に大きな変動が生じた場合、経営成績に影響を与える可能性があります。」
原材料価格・供給に関する複数の外部変動要因を挙げている。