施設事業を第三の柱として主要事業化
FY2018に初出。16回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2026。
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- FY2026前進有価証券報告書
「施設事業では、データセンター向け需要の拡大を背景に、特高受配電設備及び非常用発電設備が売上に大きく寄与しました。加えて、酷暑を背景としたルームエアコンの伸長に加え、店舗用パッケージエアコン及び業務用熱交換器も堅調に推移しました。また、カーボンニュートラル関連分野の受注も拡大しました。その結果、当事業全体の売上高は、前年度比2.1%増加と過去最高を更新し、営業利益も大幅な増益となりました。」
施設事業はデータセンター、空調、非常用発電、カーボンニュートラル関連の需要を取り込み、売上高過去最高と営業利益の大幅増益を実現した。 - 2026-05-12前進決算
「その結果、当事業全体の売上高は、前年度比2.1%増加と過去最高を更新し、営業利益も大幅な増益となりました。」
施設事業は売上高が過去最高を更新し、営業利益も大幅に増加した。 - FY2026-H1減収も営業利益増有価証券報告書
「〔施設事業〕 売上高:88億12百万円(前年同期比1.0%減)、営業利益:2億54百万円(前年同期比63.2%増)」
第三の柱として育成してきた施設事業は売上高が微減となった一方、営業利益は大幅に増加した。 - FY2025前進有価証券報告書
「施設事業では、店舗用パッケージエアコンと設備用パッケージエアコンがリニューアル需要を受けて伸長し、エコキュートも更新需要と補助金効果によって伸長しました。更に、LED照明が旺盛なリニューアル需要と大型案件の獲得もあって好調で、データセンター向け案件についても堅調に推移し、監視制御設備が伸長しました。また、太陽光発電システムを含むカーボンニュートラル案件で、受注が大きく増加しました。」
施設事業は売上高が前年度比1.2%増で過去最高、営業利益が32.3%増となり、リニューアル、データセンター、カーボンニュートラル案件の取り込みが進んだ。 - FY2025-H1減収でも営業利益が増加有価証券報告書
「売上高:89億1百万円(前年同期比2.6%減)、営業利益:1億56百万円(前年同期比66.8%増)」
施設事業は売上高が前年同期比2.6%減となった一方、営業利益は66.8%増加した。リニューアル需要や大型案件の取り込みが売上・利益に寄与している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「施設事業では、データセンターや大型再開発案件向け受配電設備、集合住宅向け昇降機、物流倉庫施設関連での空調設備が増加しました。リニューアルでは、LED照明を主体に空調機更新需要もあり、大幅に増加しました。」
施設事業の主要事業化に向け、データセンター、大型再開発、集合住宅、物流倉庫、リニューアル需要を取り込み、売上高を第3四半期として過去最高とした。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「物流倉庫関連を始めとしたリニューアル需要を受けて、LED照明、昇降機の更新が増加。新規では集合住宅向けの昇降機、大型再開発案件向けに受配電設備が大幅に増加しました。」
施設事業は物流倉庫等のリニューアル、集合住宅向け昇降機、大型再開発向け受配電設備を取り込み、売上高は第2四半期として過去最高、営業利益は前年同期比204.0%増となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「リニューアル需要を受けてLED照明や物流倉庫関連に昇降機が増加するとともに、大型再開発案件向けなどに受配電設備が大幅増加しました。」
施設事業の主要事業化について、リニューアル需要、物流倉庫関連、大型再開発案件を取り込み、売上高が前年同期比8.7%増となった。 - FY2023-Q3増収も営業赤字へ転換有価証券報告書
「売上高:123億14百万円(前年同期比15.9%増)、営業損失:2百万円(前年同期は2百万円の利益)」
施設事業は売上高が前年同期比15.9%増となった一方、前年同期の営業利益から営業損失へ転じ、第三の柱としての収益面では変動が生じている。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「その結果、当事業全体の売上高は前年同期比21.5%の増加となり、第2四半期として過去最高となりました。」
施設事業は前年同期比21.5%増の売上高87億76百万円となり、第2四半期として過去最高を更新した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「施設事業では、継続する部材需給逼迫による影響により、空調機器は伸び悩みました。一方、物流関連向けの需要は依然強く、昇降機やLED照明が好調に推移しました。また、堅調な戸建ての新築及びリニューアル需要を受けて、エコキュート、電気温水器等の住設機器が大幅に伸長し、受配電設備も大きく伸びました。」
施設事業は売上高前年同期比10.6%増となり、物流関連、戸建て新築・リニューアル向け需要の取り込みが進んだ。ただし営業損失は継続している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「施設事業は、首都圏では再開発案件や物流施設、関西では病院施設やインバウンドによるホテル需要が増加する中、要員の先行投資による対応力の面で成果が現れ、業績は拡大いたしました。」
要員の先行投資による対応力の成果が現れ、施設事業の業績拡大につながったと記載している。 - FY2019前進有価証券報告書
「「C.C.J2200」の展開として人材先行投資による販路開拓や取引拡大などの成果が現れ、好調に推移いたしました。」
施設事業は人材先行投資による販路開拓・取引拡大の成果として売上高過去最高となり、主要事業化に向けた進展を記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「施設事業では、製造業における工場の増設や建て替えの動きに伴う案件が増加する中、人材先行投資の成果が現れ、大幅に伸長いたしました。」
人材先行投資による販路開拓や取引拡大の成果を通じて、施設事業を主要事業として伸長させる方向性を引き続き記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「施設事業は、「C.C.J2200」の展開として首都圏・中部圏を中心に人材先行投資の成果が現れ、好調に推移いたしました。」
C.C.J2200の展開として、首都圏・中部圏への人材先行投資を通じて施設事業を育成する方針と成果を引き続き記載している。 - FY2018初出有価証券報告書
「今後の著しい成長が期待される関東、中部地区を担当する東京、名古屋支社の施設事業において人材を積極的に投入し営業能力を引き上げ、第三の柱となる事業に育ててまいります。」
施設事業を第三の柱となる主要事業へ育成する方針と、その手段として東京・名古屋支社への人材投入を示している。