保有有価証券の株価下落・投資先悪化リスク
FY2016に初出。28回の記載のうち11回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2016。直近の記載は2026-08-03。
ソーダニッカがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。69社中37社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに10社。
- FY2026評価差額金の増加幅拡大有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金の増加（6,211百万円から8,965百万円へ2,753百万円増）が主な要因であります。」
前期に1,340百万円減少していたその他有価証券評価差額金が、当期は2,753百万円増加し、保有有価証券の評価変動が純資産の増加要因として現れている。 - 2026-05-08対処決算
「純資産の部では、利益剰余金が1,306百万円、その他有価証券評価差額金が2,753百万円それぞれ増加いたしました。」
前期に減少していたその他有価証券評価差額金が、当期は2,753百万円増加し、評価変動は増加方向に転じている。 - FY2026-H1評価差額金が増加に転じた有価証券報告書
「純資産の部では、利益剰余金が677百万円、その他有価証券評価差額金が1,283百万円それぞれ増加となりました。」
前年同期にその他有価証券評価差額金が1,002百万円減少していたのに対し、当中間連結会計期間は1,283百万円増加しており、保有有価証券の評価変動が増加方向に転じている。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金の減少（7,552百万円から6,211百万円へ1,340百万円減）が主な要因であります。」
その他有価証券評価差額金が前期末から1,340百万円減少し、保有有価証券の評価変動が通期の純資産変動に実際に現れている。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「純資産の部では、その他有価証券評価差額金が1,002百万円減少となりました。」
前四半期まで増加していたその他有価証券評価差額金が、当中間連結会計期間には1,002百万円減少し、保有有価証券の評価変動が実際に純資産へ影響している。 - FY2024-Q3評価差額金の増加幅拡大有価証券報告書
「純資産の部では、その他有価証券評価差額金が1,411百万円増加となりました。」
その他有価証券評価差額金が1,411百万円増加し、前四半期に記載された1,166百万円の増加から増加幅が拡大している。保有有価証券の評価変動が継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「純資産の部では、その他有価証券評価差額金が1,166百万円増加しました。」
前四半期に続き、その他有価証券評価差額金が増加しており、保有有価証券の評価変動が継続している。 - FY2024-Q1評価差額金が増加に転じた有価証券報告書
「純資産の部では、その他有価証券評価差額金が814百万円増加しました。」
前期まで減少が続いていたその他有価証券評価差額金が、当第1四半期には814百万円増加している。保有有価証券の評価変動が継続している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「特別利益は、固定資産売却益が19百万円、投資有価証券売却益が193百万円、移転補償金が30百万円、特別損失は、投資有価証券評価損が94百万円、事務所移転費用が25百万円となり」
保有有価証券の時価評価リスクが、当期の投資有価証券評価損94百万円として実際に発生した。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「純資産の部では自己株式が737百万円、その他有価証券評価差額金が325百万円それぞれ減少いたしました。」
その他有価証券評価差額金が325百万円減少し、保有有価証券の評価変動が当第3四半期末の純資産変動として実際に現れている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「純資産の部では、利益剰余金が282百万円、自己株式が737百万円、その他有価証券評価差額金が341百万円それぞれ減少いたしました。」
その他有価証券評価差額金が341百万円減少し、保有有価証券の評価変動が当四半期の純資産変動として実際に現れている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「純資産の部では、利益剰余金が683百万円、自己株式が715百万円、その他有価証券評価差額金が289百万円それぞれ減少いたしました。」
その他有価証券評価差額金が289百万円減少し、保有有価証券の評価変動が当四半期の純資産変動として実際に現れている。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「特別損失は、損害補償損失引当金繰入額が14百万円、投資有価証券評価損が27百万円、投資有価証券売却損が13百万円となり」
保有有価証券について、当期に投資有価証券評価損27百万円および売却損13百万円を計上したことを通期実績として記載している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 1,482 △ 152」
その他有価証券評価差額金が前年同期の増加から当四半期には152百万円の減少に転じ、四半期連結損益計算書では投資有価証券評価損25百万円も計上している。保有有価証券の評価変動が実際に発生している。 - FY2022-Q2評価差額金が再び増加有価証券報告書
「純資産の部では、利益剰余金が340百万円、その他有価証券評価差額金が315百万円、自己株式が760百万円それぞれ増加いたしました。」
前四半期に減少していたその他有価証券評価差額金が、当第2四半期累計期間には315百万円増加している。保有有価証券の評価変動が継続している。 - FY2022-Q1評価差額金が減少に転じた有価証券報告書
「純資産の部では、その他有価証券評価差額金が596百万円減少いたしました。」
前四半期まで増加していたその他有価証券評価差額金が、当第1四半期には596百万円減少している。保有有価証券の評価変動が継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「純資産の部では、その他有価証券評価差額金が1,482百万円増加いたしました。」
その他有価証券評価差額金の増加が続き、保有有価証券の評価変動が継続していることを記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「純資産の部では、その他有価証券評価差額金が765百万円増加いたしました。」
前期末以降、その他有価証券評価差額金の増減が続いており、保有有価証券の評価変動が継続している。 - FY2021-Q1評価差額金が増加有価証券報告書
「純資産の部では、その他有価証券評価差額金が618百万円増加いたしました。」
前期末に減少していたその他有価証券評価差額金が、当第1四半期末には618百万円増加している。保有有価証券の評価変動が継続している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「③純資産合計は、23,389百万円（同582百万円減）となりました。利益剰余金の増加（12,607百万円から13,098百万円へ491百万円増）及びその他有価証券評価差額金の減少（4,417百万円から3,291百万円へ1,126百万円減）が主な要因であります。」
その他有価証券評価差額金が前期末比1,126百万円減少し、保有有価証券の評価変動が通期の純資産減少要因として実際に現れている。 - FY2020-Q3評価差額金が増加に転じた有価証券報告書
「純資産の部では、利益剰余金が369百万円、その他有価証券評価差額金が411百万円それぞれ増加いたしました。」
前四半期まで評価差額金の減少が記載されていたのに対し、当第3四半期末はその他有価証券評価差額金が411百万円増加している。保有有価証券の評価変動が継続している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「純資産の部では、その他有価証券評価差額金が515百万円減少いたしました。」
その他有価証券評価差額金の515百万円減少が記載され、保有有価証券の評価額に関する変動が実際に生じている。今回の四半期報告書では減損処理の新規計上は記載されていない。 - FY2019再掲有価証券報告書
「株価の大幅な下落、または投資先の財政状態の悪化や倒産等により保有有価証券の価額が著しく低下し、しかも回復が見込まれないときなどは、減損または評価損処理を余儀なくされますので、その金額が多額に発生する場合には、業績に影響を及ぼす可能性があります。」
保有有価証券の株価下落・投資先悪化による減損または評価損リスクを再掲している。当期のその他有価証券評価差額金は825百万円減少したが、減損処理の新たな計上は記載されていない。 - FY2018再掲有価証券報告書
「株価の大幅な下落、または投資先の財政状態の悪化や倒産等により保有有価証券の価額が著しく低下し、しかも回復が見込まれないときなどは、減損または評価損処理を余儀なくされますので、その金額が多額に発生する場合には、業績に影響を及ぼす可能性があります。」
政策保有株式等の株価下落・投資先悪化による減損または評価損リスクを再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「株価の大幅な下落、または投資先の財政状態の悪化や倒産等により保有有価証券の価額が著しく低下し、しかも回復が見込まれないときなどは、減損または評価損処理を余儀なくされます。」
保有有価証券の株価下落・投資先悪化による評価損リスクを再掲している。当期は評価損の計上はない。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「株価の大幅な下落、または投資先の財政状態の悪化や倒産等により保有有価証券の価額が著しく低下し、しかも回復が見込まれないときなどは、減損または評価損処理を余儀なくされます。なお、当連結会計年度において、有価証券について79百万円（その他有価証券の株式79百万円）減損処理を行っております。」
保有有価証券の評価リスクを開示し、当期には79百万円の評価損を計上している。