取扱商品の価格変動と価格転嫁不足
FY2016に初出。32回の記載のうち17回が「再掲」。直近の記載は2026-08-03。
ソーダニッカがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。8社中7社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに4社。
- 2026-08-03顕在化決算説明資料
「売上高/売上総利益：中東情勢を背景とした需要の高まりや各種商材の価格改定が追い風となり増収増益。」
各種商材の価格改定が、当四半期の増収増益要因として実績に現れている。 - FY2026顕在化有価証券報告書
「主力のか性ソーダは、エレクトロニクス業界向けは取引増加となった一方で、化学業界向けは取引減少となりました。塩酸はエレクトロニクス業界向けが好調につき取引増加となりましたが、炭酸ソーダはシェア減少により取引減少となりました。」
取扱商品の需要、シェア、市況等の変動が商品別の取引増減として実際の業績に現れている。 - 2026-05-08悪化決算
「これは、税金等調整前当期純利益が3,520百万円でありましたが、売上債権の増加が199百万円、仕入債務の減少が160百万円、法人税等の支払額が1,355百万円となったこと等によるものであります。」
前期に4,789百万円減少していた売上債権が、当期は199百万円の増加に転じている。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「ポリエチレン樹脂はナフサ高騰に伴う価格改定により取引増加となりました。」
ナフサ高騰に伴う価格改定が、ポリエチレン樹脂の取引増加要因として実際の業績に現れている。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「当社グループに関係の深い化学産業を中心とする国内製造業につきましても、部材不足緩和による自動車輸出の回復や、原材料価格の騰勢鈍化による収益改善等、直近では持ち直しの兆しがみられました。」
原材料価格の騰勢鈍化による収益改善が記載され、前期まで続いていた原材料価格上昇等の影響が一部緩和した状況を示している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「主力商品のか性ソーダは、食品業界における需要増加や商品の価格改定等により、塩酸はエレクトロニクス業界及び化学業界における需要増加や商品の価格改定等により取引増加となりました。」
商品の価格改定や需要変動が、か性ソーダ・塩酸の取引増加要因として実際の業績に現れている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「主力商品のか性ソーダは、食品業界における需要増加や商品の価格改定等により、塩酸は化学業界及びエレクトロニクス業界における需要増加や商品の価格改定等により取引増加となりました。」
商品の価格改定が実際の取引増加要因として記載され、取扱商品の価格変動・価格改定が事業実績に現れている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「一方で炭酸ソーダは輸入コスト等の増加が影響し、日用品業界や窯業業界にて取引減少となりました。 その他の無機薬品は堅調に推移いたしました。カリウム化合物は原料市況の高騰により各業界向けで取引増加となりました。」
輸入コスト増加や原料市況高騰が炭酸ソーダ等の取引状況に実際に影響していることを記載している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「加えてシリコーン及び製紙用ラテックスは、原料高騰による単価変動及びシェア・需要の拡大等により取引増加となりました。」
原料高騰に由来する単価変動がシリコーン及び製紙用ラテックスの取引状況に実際に現れている。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「一方で製紙用ラテックスは、石油製品の高騰に由来する単価変動及びシェア拡大により取引増加となりました。」
石油製品の高騰に由来する単価変動が、製紙用ラテックスの取引状況に実際に影響したことを記載している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「主力のか性ソーダは、一部市況変動の影響を受けましたが、化学業界をはじめとする素材産業やエレクトロニクス業界における需要の増加及び稼働の回復により取引増加となりました。」
主力商品の取引増加があった一方、一部市況変動の影響が実際の取引状況に現れている。価格変動リスクの存在と、需要・稼働回復による相殺が併存している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「主力のか性ソーダは各取引先の稼働回復により販売数量が増加となりましたが、一部市況変動の影響を受け前年同期と同程度の推移となりました。」
取扱商品の市況・数量変動が業績に影響する状態を継続して開示している。か性ソーダでは販売数量が増加する一方、一部市況変動の影響により前年同期と同程度となっている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「有機薬品につきましては、加工デンプン類及びエタノールが取扱数量の増加により増収となりましたが、製紙用ラテックスは市況の低迷により減収となりました。」
市況および取扱数量の変動が商品別業績に影響する状態を継続して開示している。製紙用ラテックスでは市況低迷による減収が続いている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「有機薬品につきましては、加工デンプン類及びエタノールが取扱数量の増加により増収となりましたが、製紙用ラテックスは市況の低迷により減収となりました。」
市況や取扱数量の変動が商品別業績に影響する状態を継続して開示している。製紙用ラテックスでは市況低迷による減収が生じている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「無機薬品につきましては、主力商品のか性ソーダは取扱数量の減少により減収となりました。その他の商品では、マンガン化合物が輸出の増加により、またカレットが取扱数量の増加により増収となりましたが、カルシウム化合物は取扱数量の減少により減収となりました。有機薬品につきましては、加工デンプン類及びエタノールが取扱数量の増加により増収となりましたが、製紙用ラテックスは需要の低迷により減収となりました。」
市況、需要、輸出および取扱数量の変動が商品別業績に影響する状態を継続して開示している。数量増や輸出増による増収品目がある一方、数量減少や需要低迷による減収品目も記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループの大部分は、取扱商品の価格が変動した時には、適正に価格転嫁を行うよう努めております。また、価格変動は商品在庫の評価にも影響してきますので、受発注管理の徹底により極力商品在庫を持たないよう留意するとともに商品在庫の滞留化を抑えることによって価格変動リスクを回避すべく努力しております。」
価格転嫁、受発注管理、在庫滞留抑制を前提とする取扱商品の価格変動リスクと対応を再掲している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「合成樹脂につきましては、発泡製品がインフラ向けの需要が伸長し増収となりましたが、ポリエチレン樹脂は単価下落により減収となりました。」
取扱商品の単価、市況、需要および数量の変動が商品別業績に影響する状態を継続して開示している。今回はポリエチレン樹脂の単価下落による減収を記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「無機薬品につきましては、主力商品のか性ソーダは取扱数量の減少により減収となりました。その他の商品では、マンガン化合物が輸出の増加により、また次亜塩素酸ソーダが市況の回復により増収となりましたが、塩素酸ソーダ及びアルミニウム化合物は取扱数量の減少により減収となりました。有機薬品につきましては、フロン溶剤が洗浄剤用途で好調であったことにより増収となりましたが、その他の石油化学製品は取扱数量の減少により減収となりました。」
市況、取扱数量、輸出などの商品別変動が業績に影響する状態を継続して開示している。市況回復や輸出増による増収品目がある一方、数量減少による減収品目も記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「無機薬品につきましては、主力商品のか性ソーダは取扱数量の減少により減収となりました。その他の商品では、マンガン化合物が輸出の増加により、また次亜塩素酸ソーダが市況の回復により増収となりましたが、活性炭は大型案件の減少により、塩素酸ソーダは取扱数量の減少により減収となりました。」
市況、取扱数量、輸出および大型案件の変動が商品別業績に影響する状態を継続して開示している。市況回復や輸出増による増収品目がある一方、数量減少や大型案件減少による減収品目も記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループの大部分は、取扱商品の価格が変動した時には、適正に価格転嫁を行うよう努めております。また、価格変動は商品在庫の評価にも影響してきますので、受発注管理の徹底により極力商品在庫を持たないよう留意するとともに商品在庫の滞留化を抑えることによって価格変動リスクを回避すべく努力しております。」
価格転嫁、受発注管理、在庫滞留抑制を前提とする取扱商品の価格変動リスクと対応を再掲している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「無機薬品につきましては、主力商品のか性ソーダは市況の回復及び取扱数量の増加により増収となりました。その他の商品ではアルミニウム化合物は需要の増加により、また鉄化合物は電子業界向け部材の生産が好調で、それぞれ取扱数量が伸長し増収となりましたが、重炭酸ソーダ及び塩素酸ソーダは取扱数量の減少により減収となりました。有機薬品につきましては、製紙用ラテックス及びエチレングリコールは市況の回復により増収となりましたが、高分子凝集剤は取扱数量の減少により減収となりました。」
市況、需要および取扱数量の変動が商品別業績に影響する状態を継続して開示している。市況回復や需要増による増収品目がある一方、取扱数量減少による減収品目も残っている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「製紙用ラテックス及びその他の石油化学製品は市況の回復により増収となりましたが、メタノールは取扱数量の減少により減収となりました。また、資源・リサイクル処理剤ではキレート剤が市場の競争激化により減収となりました。」
市況、取扱数量および市場競争の変動が商品別業績に影響する状態を継続して開示している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「無機薬品につきましては、主力商品のか性ソーダは市況の回復及び取扱数量の増加により増収となりました。その他の商品ではアルミニウム化合物及び活性炭は増収となりましたが、重炭酸ソーダ及びカレットは減収となりました。有機薬品につきましては、エポキシ樹脂原料やフッ素系ファインケミカルは増収となりましたが、その他のファインケミカルは減収となりました。」
商品ごとの市況・取扱数量の変動が業績に影響する状態を継続して開示している。か性ソーダでは市況回復による増収が続く一方、減収品目も残っている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「価格変動は商品在庫の評価にも影響してきますので、受発注管理の徹底により極力商品在庫を持たないよう留意するとともに商品在庫の滞留化を抑えることによって価格変動リスクを回避すべく努力しております。しかしながら、価格転嫁が予定した通り十分に実行できる保証はなく」
価格転嫁、受発注管理、在庫滞留抑制を前提とする取扱商品の価格変動リスクを再掲している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「無機薬品につきましては、主力商品のか性ソーダは市況の回復及び取扱数量の増加により増収となりました。その他の商品ではチタン化合物及び塩酸は増収となりましたが、活性炭及び炭酸ソーダは減収となりました。有機薬品につきましては、石油化学製品、メタノール、製紙用ラテックス等が市況の回復により増収となりましたが、高分子凝集剤は減収となりました。」
か性ソーダに加え、石油化学製品、メタノール、製紙用ラテックス等で市況回復による増収を記載している。一方で減収品目も残っている。 - FY2018-Q2市況回復の対象商品が拡大有価証券報告書
「無機薬品につきましては、主力商品のか性ソーダは市況の回復及び取扱数量の増加により増収となりました。その他の商品では塩酸及びチタン化合物は増収となりましたが、活性炭及びアルミニウム化合物は減収となりました。有機薬品につきましては、メタノール、その他の石油化学製品は市況の回復により増収となりましたが、高分子凝集剤は減収となりました。」
か性ソーダに加え、メタノールやその他の石油化学製品でも市況回復による増収を記載している。一方で減収品目も残っている。 - FY2018-Q1主要商品の市況が回復有価証券報告書
「無機薬品につきましては、主力商品のか性ソーダは市況の回復及び取扱数量の増加により増収となりました。」
前期に記載された市況低迷・原油安による減収とは異なり、主力商品のか性ソーダでは市況回復と取扱数量増加が増収要因として記載されている。一方、他の商品には減収もある。 - FY2017再掲有価証券報告書
「各種商品の市況低下や機能材における大型案件の減少に大きく影響を受けました。」
商品の市況低下が業績に影響するリスクと、在庫抑制・価格転嫁による対応を引き続き開示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「無機薬品につきましては、主力商品のか性ソーダは取扱数量が増加したものの、市況の低迷により減収となりました。有機薬品につきましては、界面活性剤、高分子凝集剤は需要が伸長し増収となりましたが、製紙用ラテックス及びその他の石油化学製品は原油安による市況下落により減収となりました。」
市況低迷や原油安による市況下落が、か性ソーダ、製紙用ラテックス等の減収要因となる状況を引き続き記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「化学品事業といたしましては、売上高は前年同四半期に比べ4.1％減の32,709百万円、セグメント利益（営業利益）は前年同四半期に比べ2.4％減の1,017百万円となりました。」
原油安に伴う市況下落が製紙用ラテックス等の減収要因となる状況が、第2四半期累計でも継続している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「高分子凝集剤及び接着剤は需要が伸長し増収となりましたが、製紙用ラテックス及びその他の石油化学製品は原油安による市況下落により減収となりました。」
原油安による市況下落が製紙用ラテックス等の減収として現れており、取扱商品の価格変動が業績に影響する事象を記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「価格変動は商品在庫の評価にも影響してきますので、受発注管理の徹底により極力商品在庫を持たないよう留意するとともに商品在庫の滞留化を抑えることによって価格変動リスクを回避すべく努力しております。しかしながら、価格転嫁が予定した通り十分に実行できる保証はなく」
価格転嫁、受発注管理、在庫滞留抑制を伴う価格変動リスクとして記載している。