機能材事業における大型案件減少
FY2017に初出。28回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
ソーダニッカがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。7社中4社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「設備・工事・産業材料はやや低調に推移いたしました。機械器具設置工事は前期比での案件減少により、取引減少となりました。」
機械器具設置工事の案件減少による取引減少が続く一方、工事受注実績全体では機能材事業の受注高・受注残高が増加している。 - 2026-05-08再掲決算
「設備・工事・産業材料はやや低調に推移いたしました。機械器具設置工事は前期比での案件減少により、取引減少となりました。」
機械器具設置工事では、前期に続き案件減少による取引減少を記載している。 - FY2026-H1設備関連商品の受注動向が分化有価証券報告書
「設備・工事・産業材料は堅調に推移いたしました。排ガス処理装置は受注増加となりましたが、回転機器は取引減少となりました。」
設備関連では排ガス処理装置の受注増加と回転機器の取引減少が併存し、商品群ごとに受注動向が分化している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「設備・工事・産業材料は低調に推移いたしました。回転機器は取引増加となりましたが、機械器具設置工事は案件減少となりました。」
過去に大型案件受注による機械器具設置工事の取引増加が記載された一方、当中間連結会計期間は機械器具設置工事の案件減少により、設備・工事・産業材料全体が低調と記載されている。 - FY2024-Q3大型案件受注による機械器具設置工事の取引増加有価証券報告書
「機械器具設置工事は大型案件受注により取引増加となりました。」
大型案件減少による機器類の取引減少が過去に記載された一方、今回は機械器具設置工事で大型案件受注による取引増加を記載している。 - FY2024-Q2包装関連機器のスポット取引減少有価証券報告書
「包装関連機器はスポット取引分が減少となりました。」
大型案件・スポット取引の変動が、今回は包装関連機器の取引減少として現れている。 - FY2023悪化有価証券報告書
「設備・工事・産業材料はやや低調に推移いたしました。機械器具設置工事は案件増加となりましたが、化学装置関連機器は案件減少となりました。」
機械器具設置工事では案件増加がある一方、化学装置関連機器では案件減少が続き、設備・工事・産業材料は全体として「やや低調」と記載された。 - FY2023-Q3工事案件の増加と化学装置案件の減少が併存有価証券報告書
「設備・工事・産業材料は堅調に推移いたしました。機械器具設置工事は案件増加となりましたが、化学装置関連機器は案件減少となりました。」
従来記載されていた案件減少の影響が続く一方、機械器具設置工事では案件増加となり、商品群ごとに状況が分かれている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「一方で包装関連機器は前年同期の食品業界向けのスポット取引分が減少となりました。」「設備・工事・産業材料は堅調に推移いたしました。エレクトロニクス材料は、電子用部材や半導体基板向けフィルムの需要増加や新規受注により取引増加となりましたが、管工事は前年同期の化学業界向け等のスポット取引分が減少となりました。」
前年同期のスポット取引分の減少が包装関連機器および管工事の取引減少として実際に現れている。一方、エレクトロニクス材料では需要増加・新規受注による増加も記載している。 - FY2022前進有価証券報告書
「機能材事業 361 162.58 1,019 18.97」
機能材事業の工事関係について、当期受注高361百万円、前年同期比162.58％、受注残高1,019百万円、前年同期比18.97％を開示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「設備・工事・産業材料は、半導体不足により設備機器の生産の一部が不安定になったものの前年並みに推移いたしました。排水処理装置はエレクトロニクス業界向けのメンテナンス案件の受注により取引増加となりましたが、排ガス処理装置は案件の減少により取引減少となりました。」
設備・工事・産業材料は前年並みとしつつ、排ガス処理装置では案件減少による取引減少が続いている。排水処理装置ではメンテナンス案件受注による取引増加も記載している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「設備・工事・産業材料は低調に推移いたしました。排ガス処理装置及び化学装置関連機器にて前年度のスポット取引分が減少となりました。」
前年度のスポット取引分の減少が、排ガス処理装置および化学装置関連機器の低調として実際の業績に現れている。一方、包装関連機器では食品業界向け・輸出向けの新規受注による増加も記載されている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「機器類につきましては、化学装置関連機器が大型案件の受注により増収となりましたが、機械器具設置工事は案件の減少により減収となりました。」
大型案件や案件数の変動が機器類の業績に影響する状態を継続して開示している。化学装置関連機器は大型案件受注で増収となる一方、機械器具設置工事は案件減少で減収となった。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「機器類につきましては、排ガス処理装置が増収となりましたが、機械器具設置工事は案件の減少により減収となりました。」
機能材事業の機器類では、案件減少による機械器具設置工事の減収が続いている。一方、排ガス処理装置は増収となった。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「機器類につきましては、機械器具設置工事が案件の減少により減収となりました。」
大型案件減少に関連する案件減少が、今回は機械器具設置工事の減収として実際の業績に現れている。 - FY2020悪化有価証券報告書
「機器類につきましては、機械器具設置工事は増収となりましたが、電気関連機器及び包装関連機器は大型案件の減少により減収となりました。」
大型案件の減少による減収が電気関連機器に加えて包装関連機器にも及び、機能材事業の機器類で影響が継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「機器類につきましては、電気関連機器と包装関連機器が大型案件の減少により減収となりました。」
大型案件の減少が電気関連機器および包装関連機器の減収として引き続き現れている。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「機器類につきましては、包装関連機器と電機関連機器が大型案件の減少により減収となりました。」
前四半期に大型案件の減少による減収が電気関連機器で記載されていたのに対し、今回は包装関連機器にも影響範囲が広がっている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「機器類につきましては、機械器具設置工事が案件受注により増収となりましたが、包装関連機器は案件の減少により減収となりました。」
機能材事業の機器類では、機械器具設置工事が案件受注により増収となる一方、包装関連機器で案件減少が減収として実際の業績に現れている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「機器類につきましては、機械器具設置工事が増収となりましたが、電気関連機器は大型案件の減少により減収となりました。」
大型案件の減少が電気関連機器の減収として引き続き現れている。一方、機械器具設置工事は増収となっている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「機器類につきましては、機械器具設置工事が案件の増加により増収となりましたが、電気関連機器は大型案件の減少により減収となりました。」
大型案件の減少が電気関連機器の減収として引き続き現れている。一方、機械器具設置工事では案件増加による増収が記載されている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「機器類につきましては、包装関連機器及び機械器具設置工事が案件の増加により増収となりましたが、電気関連機器は大型案件の減少により減収となりました。」
大型案件の減少が電気関連機器の減収として実際の業績に現れている。一方、包装関連機器および機械器具設置工事では案件増加による増収が記載されている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「機器類につきましては、包装関連機器が案件の増加により増収となりましたが、電気関連機器は大型案件の減少により減収となりました。」
大型案件の減少が、今回は電気関連機器の減収として実際の業績に現れている。包装関連機器では案件増加による増収も記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「機器類につきましては、電気関連機器及びエレクトロニクス材料が増収となりましたが、機械器具設置工事は大型案件の減少により減収となりました。」
大型案件減少による減収は機械器具設置工事で継続している一方、電気関連機器とエレクトロニクス材料は増収となった状態を再確認している。 - FY2018-Q3後退有価証券報告書
「機器類につきましては、電気関連機器及びエレクトロニクス材料が増収となりましたが、機械器具設置工事は大型案件の減少により減収となりました。」
大型案件減少による減収は機械器具設置工事で続いているが、前四半期に減収要因となった電気関連機器は増収に転じ、影響範囲は縮小している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「機器類につきましては、エレクトロニクス材料が増収となりましたが、機械器具設置工事及び電気関連機器は大型案件の減少により減収となりました。」
前四半期には大型案件の受注による増収が記載された一方、当四半期は機械器具設置工事および電気関連機器で大型案件の減少が減収として実際に現れている。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「機器類につきましては、電気関連機器及び排水処理装置が大型案件の受注により増収となりましたが、機械器具設置工事及び包装関連機器は減収となりました。」
前期に機能材事業の大型案件減少が減収減益要因として記載されたのに対し、当四半期は電気関連機器及び排水処理装置で大型案件の受注による増収が記載されている。ただし、機能材事業全体のセグメント利益は前年同期比8.0％減であり、リスクが完全に解消したとは記載されていない。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「各種商品の市況低下や機能材における大型案件の減少に大きく影響を受けました。」
機能材事業で大型案件が減少し、通期の減収減益要因として実際の業績に現れたことを記載している。