IoT・クラウド等の成長新分野への挑戦
FY2016に初出。35回の記載のうち27回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-10-02。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。29社中4社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに26社。
- 2026-10-02前進その他開示
「当社はこの課題の解決に向け、生成 AI を組み合わせることで「フォーマットに依存しない読み取り」と「基幹システムでそのまま用いることができるデータへの加工」を両立する OCR サービスを開発しました。」
AI・クラウド等の成長技術への取り組みが、生成AIを活用した汎用AI-OCRサービスの開発・提供開始へ具体化した。 - FY2026前進有価証券報告書
「生成AI技術、クラウド技術等を活用した、新たな開発・構築プロセスについて、検討及び研究を行いました。」
AI・クラウド等の成長技術への取り組みが、生成AIを活用した開発・構築プロセスの研究へ具体化した。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度にはAIやクラウド等に関する技術の習得、新たな特定市場DXサービス（業種特化型ソフトウエア）の開発、生成AIを活用したビジネスの研究等を実施いたしました。」
AI・クラウド技術の習得に加え、業種特化型DXサービスの開発と生成AIを活用したビジネス研究を実施した。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度は、AIやIoTを活用した当社独自サービスの開発やシステム開発の生産性向上に関連する技術の習得に取り組みました。具体的には、生成AIを活用したサービスの強化、新たなAIビジネスの研究、IoTを利用したサービスの実証に取り組みました。」
AI・IoT等の成長新分野への取り組みが、生成AIを活用したサービス強化、新たなAIビジネスの研究、IoTサービスの実証へ具体化した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「受注については、第１四半期における一部顧客の運用サービス満了が影響しわずかに減少しましたが、売上についてはクラウドサービス全般や運用サービスが堅調に推移した結果、受注高31,931百万円（前年同四半期比2.0％減）・売上高31,156百万円（前年同四半期比1.3％増）となりました。」
クラウドサービス全般および運用サービスが堅調に推移し、サービス売上高は前年同期比1.3％増となった。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「受注高については第１四半期に引き続き大型の運用サービスの契約規模縮小等が影響し減少となりましたが、売上高についてはTCVをはじめとするクラウドサービスが伸長した他、パソコンやネットワーク等の機器やアプリケーションの増加に伴う保守サービスの獲得により増加しました。その結果、受注高21,792百万円（前年同四半期比2.7％減）・売上高21,201百万円（前年同四半期比7.0％増）となりました。」
クラウドサービス、特にTCV、ならびに機器・アプリケーションの増加に伴う保守サービスが伸長し、サービス売上高は前年同期比7.0％増となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「売上高についてはアプリケーションやPCをはじめとする機器の増加に伴い保守サービスが貢献した他、TCVをはじめとしたクラウド型PBXサービス等が伸長した結果、受注高11,896百万円（前年同四半期比1.7％減）・売上高10,584百万円（前年同四半期比8.7％増）となりました。」
成長新分野への取り組みが、TCVを含むクラウド型PBXサービスの伸長と、サービス売上高の前年同期比8.7％増として表れた。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「第１四半期における一部顧客の大型サービス満了の影響があったものの、機器導入案件の増加に伴い機器保守サービスが伸長したほか、クラウドサービス全般が好調に推移した結果、受注高32,578百万円（前年同四半期比4.4％増）・売上高30,750百万円（前年同四半期比4.4％増）と、前年を上回る結果となりました。」
クラウドサービス全般の好調と機器保守サービスの伸長により、サービスの受注高・売上高が前年同期比4.4％増となった。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「前期に引き続きクラウド型コンタクトセンターサービスをはじめとするクラウドサービスが大きく伸長したものの、一部顧客の大型LCMサービス満了が影響し、受注高12,108百万円（前年同四半期比0.1％減）・売上高9,734百万円（前年同四半期比1.5％減）と、前期に比べ横ばいの結果となりました。」
クラウド型コンタクトセンターを含むクラウドサービスの伸長を継続しているが、大型LCMサービス満了の影響でサービス全体は横ばいとなった。 - FY2022前進有価証券報告書
「当第４四半期連結会計期間においては、データを利活用しお客さまのDXを推し進める「D-VUE DX導入支援サービス」や「D-VUE Cloud Data Lake Platform」を新たにリリースし、また経済産業省が定める「DX認定事業者」の認定を受けるなど、お客さまのDX実現に向けた取り組みが着実に進捗しました。」
AI・IoT・クラウド等の成長分野への取り組みが、D-VUE関連サービスの新規リリースとDX認定事業者の認定取得へ進展した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「お客さまの迅速なDX実現に向けたサービス新体系「Total SolutionService Framework（TSF）」を発表し、その新体系のもと、「DagreeX（電子契約・証憑書類の一元管理サービス）」等３件の新サービスをリリースいたしました。」
成長新分野への取り組みが、DX向けサービス新体系の発表と3件の新サービスのリリースへ具体化した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「サービス ：第１四半期に獲得したLCMサービスの積み上げや、クラウド型コンタクトセンターサービスの伸長などが寄与し、受注高21,672百万円（前年同四半期比12.1％増）・売上高19,908百万円（前年同四半期比11.7％増）と、前年を大幅に上回りました。」
クラウド型コンタクトセンターやLCMサービスの伸長が、サービス分野の受注高・売上高の前年同期超過として具体化した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「LCMサービスやクラウドサービスの伸長に加え、㈱コムデザインを連結の範囲に含めたことが寄与し、受注高12,119百万円（前年同四半期比18.2％増）・売上高9,879百万円（前年同四半期比17.1％増）と、前年を大幅に上回りました。」
クラウド・LCMサービスとコムデザインの連結により、成長新分野のサービス受注高・売上高が前年同期を上回った。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「具体的には、ニューノーマル時代を迎えて加速するお客さまのDXを支援するデータ利活用サービスや、契約業務を完全デジタル化する電子契約サービスの開発に注力いたしました。」
成長新分野への取り組みが、データ利活用サービスと契約業務を完全デジタル化する電子契約サービスの開発へ具体化した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「なお、中期経営計画の重点施策である「サービス化による事業構造の変革」として、2020年９月30日に株式会社コムデザインの子会社化を行いました。当社グループのコンタクトセンター市場でのプレゼンスを高めるとともに、AIを活用したサービスによって新たな市場開拓を推進いたします。」
成長新分野への取り組みが、クラウド型コンタクトセンターを提供する株式会社コムデザインの子会社化と、AIを活用した新市場開拓へ進展した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「外出自粛等により営業活動に制約があったものの、情報ネットワークソリューションサービス事業においては、感染拡大前に受注した案件や売上高が当期に延伸した案件に加え、旺盛なリモートワーク需要などにより、売上高が増加いたしました。」
成長新分野・ワークスタイル変革に関する取り組みについて、リモートワーク需要の高まりが情報ネットワークソリューションサービスの増収に結び付いたと説明している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「AIにつきましては、AIラボセンターを新設し、AI技術者を増員する等、積極的に取り組んでおります。」
AIラボセンターの新設やAI技術者の増員を含む成長新分野への取り組みを継続している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「また、RFIDを活用したタグ管理システムの導入、大規模ITインフラ構築商談も引き続き活発に推移いたしました。」
成長新分野への取り組みが、RFIDを活用したタグ管理システムの導入という具体的な商談・導入案件へ進展した。AI技術を活用したクラウド型コンタクトセンター等も継続して推進している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「また、AI技術を活用したクラウド型コンタクトセンター（CT-e1/SaaS）、IoT技術を活用したSmart FA監視システム、RPAビジネス（OCR連携サービス）、医療現場向け電子化ピクトグラム（ユカリアタッチ）、セキュアーなファイル共有システム（Box）等、今後成長が期待される新分野の技術や商材にも注力し、特にAIについてはAIラボセンターを新設し、AI技術者を増員する等、積極的に取り組んでおります。」
成長新分野への取り組みが具体的な商材群に加え、AIラボセンターの新設とAI技術者の増員へ進展した。 - FY2019前進有価証券報告書
「「成長新分野新領域への挑戦」においては、ゼンリングループの株式会社Will Smart社との資本業務提携によるシナジーを具体化するとともに、AIやIoTに代表される先端技術に対する人材育成を推し進めてまいりました。」
成長新分野への取り組みが、Will Smart社との資本業務提携によるシナジーの具体化と、AI・IoTの人材育成へ進展した。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「また、新たな取り組みとしては、次世代クラウド型コンタクトセンターCT-e1/SaaS、IoT技術を活用したSmart FA監視システム、RPAビジネス、医療現場向け電子化ピクトグラム（ユカリアタッチ）、セキュアーなファイル共有システム（Box）等の成長新分野に注力してまいりました。」
成長新分野への取り組みが、次世代クラウド型コンタクトセンター、IoT活用の監視システム、RPA、医療現場向け電子化、セキュアーなファイル共有へ具体化・拡大した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「また、新たな取り組みとしては、次世代クラウド型コンタクトセンター「CT-e1/SaaS」、法人向けビジネスチャット「TCloud for BizChat」、IoT技術を活用したSmart FA監視システム、健康管理ソリューション、RPAビジネス及び小売業向けデジタルサイネージビジネス等の成長新分野に注力してまいりました。」
成長新分野への取り組みが、次世代クラウド型コンタクトセンター、法人向けビジネスチャット、IoT活用のSmart FA監視システム、健康管理ソリューション、RPA、小売業向けデジタルサイネージなど具体的なサービス・製品群へ広がった。 - FY2018引き上げ有価証券報告書
「AI、Robotics等の次世代ICT技術を活用した新たなビジネスモデルを創造するため、ビッグデータ分析などAIのベースとなる技術の習得や、データサイエンティストの育成に対して投資を行ってまいります。コンタクトセンタービジネスにおいては、専門性の高い新技術を有するベンダーとの業務提携や共創を推進し、クラウド化・AIを活用した成長新分野に挑戦してまいります。」
IoT・AI等への取り組みを、Robotics、データサイエンティスト育成、専門ベンダーとの提携・共創まで広げ、新たなビジネスモデル創造を明示した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「さらに、新たな取り組みとしてIoTビジネスやRPAビジネス、RFID（※）ビジネスに取り組みました。」
IoT、RPA、RFIDビジネスへの取り組みを継続して記載している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「さらに、新たな取り組みとしてIoTビジネスやRPAビジネス、RFID（※）ビジネスに取り組みました。」
従来のIoT等への取り組みに加え、RPAビジネスとRFIDビジネスを新たな取り組みとして明示した。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループはこれらのニーズを捉えるべく、各社それぞれの強みを生かした各種ソリューションサービスを提供すること、ならびにその基本となるシステム開発に係る品質向上を目的とした研究開発等将来に向けた投資を引き続き積極的に行いました。」
次世代ICT技術の利活用ニーズに対し、各社の強みを生かしたソリューション提供と、システム開発の品質向上を目的とする研究開発等の投資を継続している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「このような環境の下、当社グループはグループ各社それぞれの長所を生かした各種ソリューションサービスを積極的に推進するとともに、システム開発に係る品質向上に向けた投資や需要の増加が見込まれるIoT、AI等を用いた新サービスに向けた研究開発ならびに教育投資を積極的に行いました。」
IoT・AI等を用いた新サービスに向け、研究開発に加えて教育投資も実施したと記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「また、サービスビジネスについてはシステム運用サービスやLCMサービス、クラウドサービスを利用したワークスタイル変革ソリューションによりビジネス領域の拡大を図ったことで、売上、利益とも伸長いたしました。」
クラウドサービスを含むサービス領域の拡大を、成長分野への取り組みとして継続している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「また、システムサポートビジネスについてはコンタクトセンターのシステム構築、サービス業向けLCMサービス、クラウドサービスを利用したワークスタイル変革ソリューションによりビジネス領域の拡大を図ったことで、売上、利益とも伸長いたしました。」
クラウドサービスを利用したワークスタイル変革ソリューションなどにより、サービス領域を拡大し、売上・利益の伸長につなげたと説明している。 - FY2016初出有価証券報告書
「競争優位性の確立に向けて、IoTやクラウドビジネス対応にリソースを投入してまいります。」
IoT・クラウド対応へのリソース投入を、競争優位性確立の具体的手段として示している。