高品質・低コストで市場競争力のあるシステムの開発
FY2016に初出。22回の記載のうち14回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。12社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに4社。
- FY2026前進有価証券報告書
「エンジニアリングサービス（システム開発、コンタクトセンター構築、ITインフラ構築等）において、生成AI技術、クラウド技術等を活用した、新たな開発・構築プロセスについて、検討及び研究を行いました。」
高品質・低コストで競争力のあるシステムを目指す取り組みが、生成AI・クラウドを活用した開発・構築プロセスの研究へ進展した。 - 2026-05-15前進決算説明資料
「「開発・構築」は二桁成長」
成長分野への注力により開発・構築の売上高が前期比113.6％となり、収益性改善を支える事業拡大が示された。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間では、「成長領域のリソースシフト」とプライシングマネジメントへの積極的な取り組みが奏功し、売上高の拡大、収益性の改善ともに引き続き成果を上げることができました。」
成長領域へのリソースシフトとプライシングマネジメントの取り組みにより、売上拡大と収益性改善が実績として示された。 - FY2025前進有価証券報告書
「良質な商談の獲得やお客さまへの提供価格の見直し等のプライシングマネジメントに加え、開発プロセスの標準化と生成AI活用、営業部門の生産性向上に注力いたしました。その結果として、機器ビジネス、開発・構築ビジネス、保守サービスの利益率改善といった効果があり、原価率の低減を実現いたしました。」
価格見直し、開発プロセス標準化、生成AI活用、営業生産性向上を進め、機器・開発構築・保守サービスの利益率改善と原価率低減につなげた。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「情報ネットワークソリューションサービス事業の単一セグメントに移行しています。このため、受注高および売上高につきましては、セキュリティやマネージドサービスをはじめとした「成長6領域」のサービス等が伸長したものの、電子デバイス事業売却の影響に加え、大型特需案件剥落に伴う機器ビジネスの減少により前期を下回る結果となりました。利益面につきましては、電子デバイス事業分の販売費及び一般管理費が減少しましたが、減収の影響が大きく、前期を下回りました。」
成長6領域のサービスは伸長したものの、電子デバイス事業売却と大型特需案件剥落による機器ビジネス減少の影響が大きく、情報ネットワークソリューションサービスの売上高・利益は前年同期を下回った。 - FY2024前進有価証券報告書
「既存領域につきましては、商談審査の厳格化や技術者の単金制度の見直し等のプライシングマネジメント及びプロジェクト管理を徹底いたしました。その結果として、薄利案件の減少や開発・構築の利益率改善といった効果があり、原価率の低減を実現いたしました。」
高品質・低コストで競争力のあるシステムを目指す取り組みについて、商談審査、技術者単金制度の見直し、プロジェクト管理により薄利案件の減少と開発・構築の利益率改善が示された。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「利益面につきましては、人材育成などの人的資本投資の強化や社内システム刷新に伴う費用等により販売費及び一般管理費が増加しましたが、大幅な増収と原価率改善の効果により、第３四半期連結累計期間における過去最高益となりました。」
人的資本投資・社内システム刷新に伴う費用増を吸収し、増収と原価率改善により第3四半期連結累計期間の過去最高益となった。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「利益面につきましては、増収効果と原価率の改善に加えて販売費及び一般管理費が低減したことにより、前年を上回る結果となりました。」
増収、原価率改善、販売費及び一般管理費の低減により、システム事業の利益・コスト競争力が改善した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「利益面につきましては、大幅な増収効果に加え、中期経営計画の着実な実行により機器、開発・構築、サービスのいずれも原価率改善が図られたこと、人件費をはじめとする販売費及び一般管理費の低減が実現したこと等により、増益および第一四半期中に黒字転換する結果となりました。」
機器、開発・構築、サービスの全てで原価率を改善し、販管費も低減した結果、情報ネットワークソリューションサービスの営業利益が前年同期の392百万円の損失から472百万円の利益に転じた。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「利益面につきましては、原価率改善への取組みにより機器、開発・構築、サービスのすべてにおいて利益率の向上が見られましたが、人件費等の販管費の増加および減収影響により減益となりました。」
機器、開発・構築、サービスの全てで原価率改善による利益率向上が確認された。 - FY2022前進有価証券報告書
「利益面につきましては、開発・構築案件及び機器導入案件の原価率改善およびサービス売上の拡大による利益率の向上により、前年を大幅に上回りました。」
開発・構築案件および機器導入案件の原価率改善とサービス売上拡大により、品質・コスト競争力の向上に関する取り組みが利益改善として表れた。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「利益面につきましては、開発・構築案件及び機器導入案件の原価率改善と、サービス売上の拡大による利益貢献により、前年を大幅に上回りました。」
開発・構築案件および機器導入案件の原価率改善、サービス売上拡大により、情報ネットワークソリューションサービスの営業利益が前年同期比432.0％増となった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「利益面につきましては、開発・構築案件及び機器導入案件の原価率改善と、サービス売上の拡大による利益貢献により、前年を大幅に上回りました。」
開発・構築案件および機器導入案件の原価率改善、サービス売上の拡大により、システム事業の利益面が前年を大幅に上回った。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「機器導入案件の原価率改善、開発・構築案件の増加に伴う技術者の稼働率向上による売上総利益の増加」
機器導入案件の原価率改善と技術者稼働率向上が、システム事業の利益改善に寄与したと説明している。 - FY2019前進有価証券報告書
「売上総利益は、増収に加え、システム開発の効率化や外注費の圧縮等の原価率改善により、前期比2,036百万円増（10.5％増）の21,496百万円となりました。」
システム開発の効率化と外注費圧縮により原価率を改善し、高品質・低コストで競争力あるシステムを目指す施策の成果を示している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「システムインテグレーションにつきましては、マイクロソフト製品のサポート終了に伴うサーバ、PCの入替需要の活性化やクラウド系システム構築が堅調に推移いたしました。また、システム開発におきましては、生産性の効率化を図ったことにより収益拡大に貢献いたしました。」
クラウド系システム構築と生産性効率化を通じたシステム開発の品質・競争力向上を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループはこれらのニーズを捉えるべく、各社それぞれの強みを生かした各種ソリューションサービスを提供すること、ならびにその基本となるシステム開発・システム運用に係る品質向上を目的とした人材育成および研究開発等将来に向けた投資を引き続き積極的に行いました。」
システム開発・運用の品質向上を目的とする人材育成・研究開発等の将来投資を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「その基本となるシステム開発・システム運用に係る品質向上を目的とした人材育成および研究開発等将来に向けた投資を引き続き積極的に行いました。」
システム開発・運用の品質向上を目的とする投資を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループはこれらのニーズを捉えるべく、各社それぞれの強みを生かした各種ソリューションサービスを提供すること、ならびにその基本となるシステム開発に係る品質向上を目的とした研究開発等将来に向けた投資を引き続き積極的に行いました。」
高品質なシステム開発に向けた研究開発等の将来投資を継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「システム開発に係る品質向上に向けた投資や需要の増加が見込まれるIoT、AI等を用いた新サービスに向けた研究開発ならびに教育投資を積極的に行いました。」
システム開発の品質向上に向けた投資を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループはそれらのニーズを捉えるべく、システム開発に係る品質向上施策を実施するとともに研究開発等将来に向けた投資を積極的に行い」
システム開発の品質向上施策を継続して実施している。 - FY2016初出有価証券報告書
「今後もこれらの活動に積極的に取り組み、市場競争力をもった高品質・低コストなシステムを開発してまいります。」
研究開発活動の成果として、高品質・低コストと市場競争力を同時に追求する目標を示している。