サービス化による事業構造の変革
FY2020に初出。22回の記載のうち17回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q2。直近の記載は2026-05-15。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「サービス ：売上高は、クラウドサービス利用料等のストック型ビジネスの契約額が増加し、21,411百万円（前年同期比1.5％増）と伸長いたしました。」
サービス化による事業構造の変革について、クラウドサービス利用料等のストック型ビジネスの契約額増加により、サービス売上高が前年同期比1.5％増となった。 - FY2025前進有価証券報告書
「利益率が高く市場成長も見込める成長領域を６つ特定し、その領域拡大に向けマーケティング強化やOTセキュリティ領域を対象にした新サービスリリース等を実行いたしました。その結果、当期において成長領域の売上高が123億円(前期比3％増)となりました。」
成長6領域を特定し、マーケティング強化やOTセキュリティ新サービスを実行した結果、成長領域売上高は123億円、前期比3％増となった。 - FY2025-H1成長領域伸長もサービス売上微減有価証券報告書
「中期経営計画で注力する「成長6領域」の業績がセキュリティおよびマネージドサービスを中心に堅調に推移しましたが、機器ビジネスの売上が減少したことにより機器の保守料が前期を下回ったため、受注高22,175百万円（前年同期比1.8％増）・売上高21,102百万円（前年同期比0.5％減）となりました。」
サービス化の重点施策について、セキュリティ・マネージドサービスなど成長6領域は堅調に推移した一方、機器ビジネス減少に伴う保守料減少によりサービス売上高は前年同期比0.5％減となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「その結果、当期において成長領域の売上高が前年同期比136%と伸長し、事業の収益性向上に寄与いたしました。」
サービス化を含む情報ネットワークソリューションサービス事業で、利益率が高く市場成長も見込める6つの成長領域を特定し、マーケティング強化やサービスラインナップ拡充を実施した。成長領域の売上高は前年同期比136％となった。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「売上についてはクラウドサービス全般や運用サービスが堅調に推移した結果、受注高31,931百万円（前年同四半期比2.0％減）・売上高31,156百万円（前年同四半期比1.3％増）となりました。」
サービスモデルへの転換について、クラウドサービス全般・運用サービスの売上高が前年同期比1.3％増となった。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「売上高についてはTCVをはじめとするクラウドサービスが伸長した他、パソコンやネットワーク等の機器やアプリケーションの増加に伴う保守サービスの獲得により増加しました。その結果、受注高21,792百万円（前年同四半期比2.7％減）・売上高21,201百万円（前年同四半期比7.0％増）となりました。」
サービス化による事業構造の変革が、TCVを含むクラウドサービスと保守サービスの伸長、サービス売上高前年同期比7.0％増として進展した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「利益面につきましては、大幅な増収効果に加え、中期経営計画の着実な実行により機器、開発・構築、サービスのいずれも原価率改善が図られたこと、人件費をはじめとする販売費及び一般管理費の低減が実現したこと等により、増益および第一四半期中に黒字転換する結果となりました。」
サービス化を含む事業構造の変革について、サービス売上高が前年同期比8.7％増となり、機器・開発・構築・サービス全てで原価率改善が進んだ。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「なお、サービスモデル（LCMサービスやクラウドサービス）への転換に伴う減少が一部でみられました。」
開発・構築からLCMサービスやクラウドサービスへのサービスモデル転換が継続していることを示している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「サービス ：前期に引き続きクラウド型コンタクトセンターサービスをはじめとするクラウドサービスが大きく伸長したものの、一部顧客の大型LCMサービス満了が影響し、受注高12,108百万円（前年同四半期比0.1％減）・売上高9,734百万円（前年同四半期比1.5％減）と、前期に比べ横ばいの結果となりました。」
サービス化の重点施策について、クラウド型コンタクトセンター等の伸長を継続している一方、大型LCMサービス満了によりサービス全体は横ばいとなった。 - FY2022前進有価証券報告書
「情報ネットワークソリューションサービス事業においてはお客さまの迅速なDX実現に向けたサービス新体系「Total SolutionService Framework（TSF）」を発表し、具体的なサービスとして「DagreeX（電子契約・証憑書類の一元管理サービス）」、「TCloud for Voice(電話回線の交換機（PBX）をクラウド化するサービス)」「CT-e1/SaaS(クラウド型コンタクトセンターサービス)」等をリリースしました。」
サービス化による事業構造の変革が、TSFの発表とDagreeX、TCloud for Voice、CT-e1/SaaS等のサービスリリースへ進展した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「お客さまの迅速なDX実現に向けたサービス新体系「Total SolutionService Framework（TSF）」を発表し、その新体系のもと、「DagreeX（電子契約・証憑書類の一元管理サービス）」等３件の新サービスをリリースいたしました。」
サービス化による事業構造の変革が、DX向けサービス体系の発表と3件の新サービスのリリースへ具体化した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「LCMサービスやクラウドサービスの伸長に加え、㈱コムデザインを連結の範囲に含めたことが寄与し、受注高12,119百万円（前年同四半期比18.2％増）・売上高9,879百万円（前年同四半期比17.1％増）と、前年を大幅に上回りました。」
サービス化による事業構造の変革が、LCM・クラウドサービスの伸長とコムデザインの連結による受注高・売上高の増加として進展した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「LCMサービスやクラウドサービスの伸長に加え、㈱コムデザインを連結の範囲に含めたことが寄与し、受注高12,119百万円（前年同四半期比18.2％増）・売上高9,879百万円（前年同四半期比17.1％増）と、前年を大幅に上回りました。」
サービス化による事業構造の変革が、LCM・クラウドサービスの伸長とコムデザインの連結による受注高・売上高増加として進展した。 - FY2021前進有価証券報告書
「また、中期経営計画の重点施策である「サービス化による事業構造の変革」として、2020年９月30日に子会社化した㈱コムデザインが第３四半期連結会計期間より業績に寄与しました。」
サービス化施策が、コムデザインの子会社化後の通期業績への寄与という実績段階に進んだ。サービス売上高は39,122百万円、前期比103.9％となった。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「また、中期経営計画の重点施策である「サービス化による事業構造の変革」として、2020年９月30日に子会社化した㈱コムデザインが当第３四半期連結会計期間より業績に寄与しました。」
サービス化による事業構造の変革が、コムデザインの子会社化後の業績寄与という実績段階へ進んだ。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「なお、中期経営計画の重点施策である「サービス化による事業構造の変革」として、2020年９月30日に株式会社コムデザインの子会社化を行いました。当社グループのコンタクトセンター市場でのプレゼンスを高めるとともに、AIを活用したサービスによって新たな市場開拓を推進いたします。」
サービス化による事業構造の変革が、クラウド型コンタクトセンターソリューションを提供する株式会社コムデザインの子会社化という具体的な実行段階へ進んだ。 - FY2020初出有価証券報告書
「① サービス化による事業構造の変革 情報ネットワークソリューションサービス事業は、お客さまの既存資産を最新技術で高度化するモダナイゼーションによるビジネスの拡大、ソフトビジネスの強化により、収益力強化を図ってまいります。電子デバイス事業においては成長が見込めるHMI、メモリストレージ、組込製品といった分野に事業をシフトし、事業構造の変革を目指します。」
新中期計画の重点施策として、モダナイゼーションとソフトビジネス強化による情報ネットワーク事業のサービス化、および電子デバイス事業の成長分野へのシフトを初めて体系的に示した。