社会課題の解決に資する事業領域への取り組み
FY2016に初出。21回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに73社。
- FY2026前進有価証券報告書
「また、マテリアリティに対してKPIを設定し進捗を管理しております。2027年３月期は新たな中期経営計画及び開示に関する基準や社会要請の変化を注視しながら、KPIを見直す予定としております。」
5つのマテリアリティについてKPIによる進捗管理を行い、次期中期経営計画に合わせてKPIを見直す段階に進んだ。 - FY2024再定義有価証券報告書
「加えて、事業を通じたサステナビリティ向上の取り組みを強化するため、マテリアリティを再特定いたしました。」
従来の重要課題の整理を見直し、事業を通した社会への価値創出、人の成長と活性化、知・技術の発展と発揮、地球環境と社会への寄与、健全な経営基盤の強化の5つのマテリアリティと推進プロジェクトへ再整理した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「コロナ禍を経て企業におけるデジタルトランスフォーメーション（DX）の流れに拍車がかかり、引き続きICT需要の高まりに期待を持てる一方、一部業種においては業績回復遅れに伴うICT設備投資の抑制が継続しました。」
DXによるICT需要拡大と、一部業種におけるICT設備投資抑制が併存する社会・事業環境を継続して示している。 - FY2022前進有価証券報告書
「＜３つの重要課題（マテリアリティ）＞① 心身共に健康で、愛される人材・チームの開発 ② 人・社会・地球環境の変化をとらえ、調和ある共存に貢献 ③ 情報通信技術による信頼性高く、革新的なサービスの提供」
社会課題解決への取り組みを、3つの重要課題（マテリアリティ）の特定と、健康・環境・信頼性の高いICTサービスという具体的な重点領域へ整理した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「コロナ情勢を転機と捉え、事業構造の変革や経営基盤の強化など、持続的成長と企業価値向上に資する取り組みを継続して進めております。」
コロナ禍を転機とした事業構造の変革、経営基盤の強化、持続的成長への取り組みを継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「コロナ情勢を転機と捉え、事業構造の変革や経営基盤の強化など、持続的成長と企業価値向上に資する取り組みを継続して進めております。」
コロナ禍を転機として、事業構造の変革と経営基盤の強化を通じた持続的成長・企業価値向上を継続している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「なお、当年度は中期経営計画の初年度にあたり、お客さまのDX対応や競争力強化を実現するイノベーション・サービス・プロバイダーを目指した施策を開始いたしました。」
社会課題・顧客課題への対応を、DX対応や競争力強化を支援する施策の開始という形で具体化した。 - FY2020再定義有価証券報告書
「また、創業以来掲げてきた「社会貢献」の姿勢や、前中期経営計画で取り組んできた「健康経営」を包摂する形で、SDGsの実現にも力を注いでまいります。」
社会課題解決の方向性を、従来の健康経営や社会貢献を包摂するSDGsの実現へと広げている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの事業領域でありますICT（情報通信技術）関連業界においては、引き続き少子高齢化による労働力人口の減少や長時間労働等の社会的課題を背景に、「働き方改革」、「業務プロセスの改善」、「DX」をキーワードにした市場が拡大する傾向にあります。」
少子高齢化、労働力人口の減少、長時間労働等を背景に、働き方改革・業務プロセス改善・DXを軸とする市場拡大を引き続き示している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの事業領域でありますICT（情報通信技術）関連業界においては、引き続き少子高齢化による労働力人口の減少や長時間労働等の社会的課題を背景に、「働き方改革」、「業務プロセスの改善」、「DX」をキーワードにした市場が拡大する傾向にあります。」
少子高齢化、労働力人口の減少、長時間労働等を背景に、働き方改革・業務プロセス改善・DXを軸とする市場拡大を引き続き示している。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「当社グループの事業領域でありますICT（情報通信技術）関連業界においては、引き続き少子高齢化による労働力人口の減少や長時間労働等の社会的課題を背景に、「働き方改革」、「業務プロセスの改善」、「DX」をキーワードにした市場が拡大する傾向にあります。」
従来の「働き方改革」「業務プロセスの改善」に加え、「DX」を市場拡大のキーワードとして明示した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「このような環境において当社グループは長年培ってきた技術力と多くのお客さまとの関係性をもとにAI、IoT等の次世代ICT技術にチャレンジし、社会課題の解決に資する事業領域に対して中長期的に取り組んでまいります。」
AI・IoT等の次世代ICT技術を通じ、少子高齢化や労働力不足などの社会課題解決型事業に取り組む方向性を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの事業領域でありますICT（情報通信技術）関連業界においては、引き続き少子高齢化による労働力人口の減少や長時間労働等の社会的課題を背景に、「働き方改革」、「業務プロセスの改善」をキーワードにした市場が拡大する傾向にあり、IoT※1、AI※2、RPA※3等のICT技術の利活用が期待されております。」
少子高齢化、労働力人口の減少、長時間労働等の社会的課題を背景に、働き方改革・業務プロセス改善とIoT・AI・RPAの利活用を事業機会として継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの事業領域でありますICT（情報通信技術）関連業界においては、引き続き少子高齢化による労働力人口の減少や長時間労働等の社会的課題を背景に、「働き方改革」、「業務プロセスの改善」をキーワードにした市場が拡大する傾向にあり、IoT、AI、RPA等のICT技術の利活用が期待されております。」
少子高齢化、労働力人口の減少、長時間労働等の社会的課題に対し、働き方改革や業務プロセス改善、IoT・AI・RPAの利活用が進むという従来の方向性を継続して示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「情報ネットワークサービス産業においては、今後の人口減少や少子高齢化による労働力不足を補うための生産性向上・業務効率化を目的とした、IoT（※1）、AI（※2）、RPA（※3）等のICT技術の利活用が期待されております。」
人口減少・少子高齢化による労働力不足への対応として、IoT、AI、RPA等のICT技術を生産性向上・業務効率化に活用する方向性を継続して示している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「情報ネットワークサービス産業においては、今後の人口減少や少子高齢化による労働力不足を補うための生産性向上・業務効率化を目的とした、IoT（※1）、AI（※2）、RPA（※3）等のICT技術の利活用が期待されております。」
人口減少・少子高齢化による労働力不足への対応として、IoT、AI、RPA等のICT技術を生産性向上・業務効率化に活用する方向性を継続して示している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「情報ネットワークサービス産業においては、今後の人口減少や少子高齢化による労働力不足を補うための生産性向上を目的とした、IoT（※1）、ビッグデータ、AI（※2）やRobotics（※3）等の次世代ICT技術の利活用が期待されております。」
人口減少・少子高齢化による労働力不足への対応として、IoT、ビッグデータ、AI、Robotics等の次世代ICT技術の利活用を引き続き社会課題・事業機会として示している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「当社の中長期的な事業方針として、様々な社会課題の解決に資する事業領域への取組みを掲げておりますが、この成長新分野で勝ち残っていくためには、新しい製品、サービス、パートナーシップ、ビジネスモデルなどを創造し、新たな価値を創出していく必要があります。こうした状況のなか、このたび、麻生グループと当社は、麻生グループが有する医療・介護関連等の事業ノウハウ及び顧客基盤、並びに当社が有するICT技術、医療事業者向けの商品ラインナップ及び全国規模の営業拠点網を掛け合わせ、両社の企業価値の更なる向上を実現することを目的として業務提携を進めると共に、両社の信頼関係をより強固なものとし、業務提携を円滑かつ確実に進めるため、本件資本業務提携契約を締結致します。」
社会課題の解決に資する事業領域への取り組みについて、医療・介護分野を含む麻生グループとの資本業務提携という具体的な展開に進んだ。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「クラウドやビッグデータ、IoT（※1）、AI（※2）等の技術のビジネス分野への利活用拡大が期待されております。」
クラウド、ビッグデータ、IoT、AIの利活用拡大を、社会・産業の課題解決に関わる事業環境として引き続き認識している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「日本に限らずグローバルな社会が抱える様々な課題に対して、当社グループが関連する情報ネットワークサービス産業に求められる役割や期待はかつて無いほど高くなっています。」
社会課題に対する情報ネットワークサービス産業の役割を引き続き認識している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは長年培ったお客さまとの関係性を基にIoTに代表される成長新分野にチャレンジし、社会課題の解決に資する事業領域に対して中長期的に以下の課題に取り組んでまいります。」
IoTなどの成長分野を通じて社会課題解決型の事業領域を目指す方向性が示されている。