技術基盤の構築と技術者育成
FY2016に初出。28回の記載のうち20回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
- FY2026前進有価証券報告書
「これらの取り組みによる当連結会計年度における研究開発費の総額は173百万円となりました。」
生成AIを活用した開発プロセス、AIエージェント・AIアシスタント、IoT starter Kit等の研究開発を進め、研究開発費は173百万円となった。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度にはAIやクラウド等に関する技術の習得、新たな特定市場DXサービス（業種特化型ソフトウエア）の開発、生成AIを活用したビジネスの研究等を実施いたしました。これらの取り組みによる当連結会計年度における研究開発費の総額は159百万円となりました。」
AI・クラウド技術、特定市場向けDXサービス、生成AIビジネスの研究開発を進め、研究開発費は159百万円となった。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における当社グループ全体の研究開発費の総額は81百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当中間連結会計期間の研究開発費81百万円を開示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費の総額は148百万円となりました。」
研究開発費を148百万円計上し、生成AIを活用したサービス強化、新たなAIビジネス、IoTサービス実証、ローコード・ノーコード技術の習得に取り組んだ。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費の総額は92百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、第3四半期連結累計期間の研究開発費92百万円を開示している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費の総額は46百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当第2四半期累計期間の研究開発費46百万円を開示している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費の総額は39百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期連結累計期間の研究開発費を39百万円と開示している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費の総額は15百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期連結累計期間の研究開発費15百万円を開示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費の総額は78百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計期間の研究開発費78百万円を開示している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費の総額は50百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期連結累計期間の研究開発費50百万円を開示している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費の総額は8百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期の研究開発費8百万円を開示している。 - FY2021前進有価証券報告書
「具体的には、当社グループが提供するAI、IoT等の次世代ICT技術を活用したサービスの品質向上を行うとともに、次世代の高速開発技術の習得に取り組みました。また、働き方改革の推進に伴い需要拡大が見込まれる電子契約システムの開発や、ニューノーマル時代を見据えた新サービスの企画開発等にも挑戦しております。」
AI・IoTサービスの品質向上、高速開発技術の習得、電子契約システムや新サービスの企画開発へ取り組みを具体化し、研究開発費は156百万円となった。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費の総額は93百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当第3四半期連結累計期間の研究開発費93百万円を開示している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当期におきましても、引き続き既存ソフトウエア群の刷新プロジェクトを継続するとともに、システム開発基盤の整備や高速開発環境の調査分析等を行いました。これによりサービスの品質向上や開発体制の強化につなげることが出来ました。」
既存ソフトウェア群の刷新を継続し、システム開発基盤・高速開発環境の整備を進め、サービス品質向上と開発体制強化につなげた。研究開発費は145百万円となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費の総額は70百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、第3四半期連結累計期間の研究開発費70百万円を開示している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費の総額は38百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当第2四半期連結累計期間の研究開発費38百万円を開示している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「特にAIについてはAIラボセンターを新設し、AI技術者を増員する等、積極的に取り組んでおります。」
技術基盤・技術者育成について、AIラボセンターの新設とAI技術者の増員という具体的な施策が示された。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当連結会計年度の主な研究開発内容は、システム開発手法の習得やサービスビジネスの拡大及び技術者育成であります。その結果、当連結会計年度の研究開発費の総額は135百万円となりました。」
システム開発手法、サービスビジネス、技術者育成に関する研究開発を継続し、研究開発費135百万円を計上している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループはこれらのニーズを捉えるべく、グループ各社それぞれの強みを生かした各種ソリューションサービスを積極的に推進し、システム開発に係る品質向上施策を実施するとともに研究開発等将来に向けた投資を行いました。」
各社の強みを生かしたソリューション提供、システム開発の品質向上施策、研究開発等の将来投資を継続している。研究開発費は当第2四半期連結累計期間で49百万円。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費の総額は25百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第1四半期連結累計期間の研究開発費を25百万円と開示している。 - FY2018前進有価証券報告書
「当期におきましては、既存ソフトウェア群の刷新プロジェクトを推進し、これにより重複作業等の非効率性の排除やサービス群の機能強化につなげることができました。」
研究開発・技術基盤強化について、RPAの基礎技術研究や社内標準化に加え、既存ソフトウェア群の刷新プロジェクトを推進し、非効率性の排除と機能強化につなげたと記載した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費の総額は１億29百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費を1億29百万円と開示している。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループはこれらのニーズを捉えるべく、各社それぞれの強みを生かした各種ソリューションサービスを提供すること、ならびにその基本となるシステム開発・システム運用に係る品質向上を目的とした人材育成および研究開発等将来に向けた投資を引き続き積極的に行いました。」
システム開発・運用の品質向上に向けた人材育成と研究開発等の将来投資を継続し、研究開発費は86百万円と開示している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費の総額は18百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期連結累計期間の研究開発費を18百万円と開示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費の総額は１億26百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発を継続し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費を1億26百万円と開示している。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費の総額は72百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当四半期累計期間の研究開発費を72百万円と開示している一方、活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは各種ソリューションの強化を図るべく、システム開発に係る品質向上施策を実施するとともに研究開発等将来に向けた先行投資を積極的に行いました。」
将来に向けた研究開発などの先行投資を継続したと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「IT産業の急激な変化の中で常に最新の技術習得に努め、お客さまにベストソリューションを提案していくための技術基盤の構築及び今後の事業の中心となる製品の研究開発活動に取り組んでおります。」
技術習得、技術基盤構築、製品研究開発を継続的な競争力の源泉として位置付けている。研究開発費は85百万円と記載されている。