原材料価格・需給逼迫・円安による調達リスク
FY2018に初出。11回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。
モスフードサービスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。64社中45社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに26社。
- 2026-08-07顕在化決算説明資料
「原材料費高騰に伴う国内モスバーガー事業の原価率上昇による減少（△6億円）」
原材料費高騰による原価率上昇が、国内モスバーガー事業の営業利益減少として実際に表れている。 - FY2026再掲有価証券報告書
「不安定な国際情勢による景気減速リスクや個人消費の先行き不透明感に加え、原材料・エネルギー価格の高止まり、為替変動による調達費用の増大など、依然として予断を許さない事業環境が続いております。」
国際情勢、個人消費、原材料・エネルギー価格、為替変動による調達費用のリスク認識が継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「一方で、不安定な国際情勢による景気減速リスクに加え、原材料およびエネルギー価格の高止まりや為替変動による調達費用の上昇など、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
原材料・エネルギー価格の高止まり、為替変動による調達費用上昇、国際情勢による景気減速リスクが引き続き認識されている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「一方で、物価高騰による消費者の生活防衛意識の高まりに加え、急激な為替変動や物流費およびエネルギー価格の高騰等、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
物価高騰、為替変動、物流費・エネルギー価格の高騰による調達・コストリスクが引き続き認識されている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「一方で、物価高騰による消費者の生活防衛意識の高まりに加え、為替変動による調達費用の上昇や物流費の高騰、ウクライナ情勢の長期化等に伴う世界的な原材料価格やエネルギー価格の高騰等、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
物価高騰、為替変動、調達費用・物流費、原材料・エネルギー価格の高騰による調達リスクが継続している。数値化されたリスク指標はない。② quantified: false、materialized: false。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における我が国経済は、2022年３月末にまん延防止等重点措置が解除され、緩やかな回復の動きが見られたものの、ウクライナ情勢の長期化等に伴う世界的な原材料価格やエネルギー価格の高騰に加え、急速な円安による調達費用の上昇や物流費の高騰等、依然として先行きの不透明な状況が続いております。」
原材料価格・エネルギー価格の高騰と円安による調達費用上昇が、物流費高騰とともに継続している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「ウクライナ情勢の長期化や世界的な原材料費の高騰や急速な円安による調達費用の上昇、物流費の高騰など、大幅なコスト増に直面しております。」
原材料費・物流費の高騰に加え、急速な円安による調達費用上昇が大幅なコスト増として顕在化している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「世界的な資源の高騰や急激な円安の進行による原材料費や物流費の高騰など、外食産業は引き続き厳しい経営環境に置かれています。」
資源価格高騰と急激な円安を背景とする原材料費・物流費高騰が、調達リスクとして具体化している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「2021年度においても新型コロナウイルス感染症の猛威は未だ衰えず、2020年度に続いて厳しい事業環境となりました。加えて、原材料費の高騰も外食産業にとっては大きな逆風となりました。」
原材料費の高騰が、感染症の長期化に加わる大きな逆風として明示された。 - FY2019再掲有価証券報告書
「異常気象等による生産量の減少、原油価格上昇に伴う運賃コストの上昇、環境対応の一環としてのバイオ燃料需要の高まりによる穀物市況の上昇、地球規模での食料の不足感などの要因により」
原材料価格、需給逼迫、運賃、円安等による調達リスクの認識が継続している。 - FY2018初出有価証券報告書
「異常気象等による生産量の減少、原油価格上昇に伴う運賃コストの上昇、環境対応の一環としてのバイオ燃料需要の高まりによる穀物市況の上昇、地球規模での食料の不足感などの要因により、当社グループで使用する原料の食材市況が大幅に変動した場合、仕入価格の上昇、食材の需給逼迫、円安などにより当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
食肉、小麦粉、油脂、野菜等について、異常気象、原油、穀物市況、食料不足、円安による調達リスクを挙げている。