自動運転車両向け開発支援システムの開発
FY2019-Q2に初出。15回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q1。直近の記載は2026-08-05。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに7社。
- FY2025大型案件売上の期ずれ有価証券報告書
「AD（自動運転）/ADAS（先進運転支援システム）開発向け評価システムの海外大型案件やeモビリティ分野における国内の大型案件の売上計上が、顧客の建屋建設や設備工事の遅れにより来期以降となった」
自動運転・ADASおよびeモビリティ関連の大型案件は受注後の売上計上が来期以降へずれ込んだ。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当期はAD/ADAS開発向け大型案件を下期に複数計上する予定であり、通期では挽回できる見込みです。」
先進モビリティでは上期にAD／ADAS向け大型案件の計上が前年同期を下回ったが、下期に複数の大型案件を計上し、通期で挽回する計画を示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当期においては、当社が自社開発した「DMTS(Driving & Motion Test System)」を自動車の試験研究機関である一般財団法人日本自動車研究所に納入し、AD(自動運転)/ADAS(先進運転支援システム)開発設備として運用を開始しています。」
自社開発のDMTSがJARIに納入され、AD／ADAS開発設備として運用開始となった。開発中のシステムが実運用段階へ進展した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当第1四半期連結会計期間においては、遅延していた米国でのAD（自動運転）/ADAS（先進運転支援システム）開発向けの大型案件が計上となったことにより、機械制御／振動騒音事業の売上高が大きく伸長しました。」
遅延していた米国AD／ADAS開発向け大型案件が売上計上となり、自動運転関連の取り組みが受注後の納入・計上段階へ進んだ。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当期においては、自動車業界における試験研究機関である、一般財団法人日本自動車研究所(Japan Automotive Research Institute)において、当社が自社開発した「ドライビング＆モーションテストシステム(Driving & Motion Test System)」が採用されました。」
自社開発の次世代自動車向けソリューションがJARIの試験研究に採用されたことを年次報告で再確認している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「また、自社開発の次世代自動車の開発向けソリューションが、一般財団法人日本自動車研究所（JARI）にAD（自動運転）／ADAS（先進運転支援システム）評価試験向けに採用され、受注高が大幅に増加しました。また、前期に受注した米国大手自動車メーカーからの自動運転開発向けソリューションの大型案件の受注残もあり、受注残高が倍増しました。」
自社開発の次世代自動車向けソリューションがJARIのAD／ADAS評価試験向けに採用された。米国大手自動車メーカー向け大型案件の受注残もあり、受注残高が倍増した。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、米国大手自動車メーカーから、自動運転開発向けソリューションの大型受注があり、受注残高が増加しました。」
自動運転車両向け開発支援システム関連の取り組みについて、米国大手自動車メーカーから大型受注を獲得した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「また、米国でのCASE（コネクテッド、自動運転、シェアリング、電動化）開発向けソリューションの大型案件の受注もあり、受注高は大幅に増加しました。」
自動運転・電動化等を含む米国CASE開発向けソリューションで大型案件を受注した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「米国において国家研究機関向けに自動運転車開発関連の大型システムの販売がありましたが、従来分野における販売減をカバーするには至りませんでした。」
米国国家研究機関向け自動運転車開発関連大型システムの販売実績を再確認しているが、従来分野の販売減を補うには至らなかった。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「第１四半期に米国の国家研究機関より受注した自動運転車開発関連の大型システムは、第２四半期に予定どおり売上ました」
第1四半期に受注した米国国家研究機関向け自動運転車開発関連の大型システムを、第2四半期に予定どおり売上計上した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「また、米国においては国家研究機関より自動運転車開発関連の大型システムを受注しておりますが、売上計上は第２四半期以降を見込んでいます。」
米国の国家研究機関から自動運転車開発関連の大型システムを受注し、売上計上は第2四半期以降を見込んでいる。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「自社開発中の自動運転車両向け開発支援システムや米国での新規ビジネスの先行投資により経費が増加しました。」
自動運転車両向け開発支援システムを自社開発中であることを再確認している。 - FY2019-Q2初出有価証券報告書
「自社開発中の自動運転車両向け開発支援システム」
自動運転車両向けの開発支援システムを自社開発中であることを初めて具体的に記載している。