海外関連会社の持分法による投資損失の業績影響
FY2017に初出。25回の記載のうち14回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018。直近の記載はFY2024。
東陽テクニカがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より5年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。68社中19社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに12社。
- FY2024悪化有価証券報告書
「持分法による投資損失 15,530」
当連結会計年度に持分法による投資損失1,553万円を計上し、前期の105万5千円から増加した。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「持分法による投資損失 1,570 8,084」
第2四半期累計の持分法による投資損失は808万4千円となり、前年同期の157万円から増加した。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「持分法による投資損失 4,261」
当第1四半期に持分法による投資損失4,261千円を計上し、前年同期の持分法による投資利益2,343千円から損失側へ転じた。 - FY2023対処有価証券報告書
「持分法による投資損失 1,055」
当連結会計年度の持分法による投資損失は1,055千円となり、前期の18,275千円から減少した。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「持分法による投資損失 6,209 1,570」
第2四半期累計の持分法による投資損失は1,570千円となり、前年同期の6,209千円から減少した。海外関連会社による損益悪化の影響は前年同期比で縮小している。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「持分法による投資利益 2,343」
当第1四半期は持分法による投資利益2,343千円を計上し、前年同期の持分法による投資損失2,957千円から利益側へ転じた。海外関連会社による損益悪化の影響が縮小している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「持分法による投資損失 18,275」
当連結会計年度に持分法による投資損失18,275千円を計上し、前期の14,145千円から増加した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「持分法による投資損失 3,849 12,280」
第3四半期累計の持分法による投資損失は1,228万円となり、前年同四半期の384万9千円から増加した。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「持分法による投資損失 15,449 6,209」
第2四半期累計の持分法による投資損失は620万9千円となり、前年同期の1,544万9千円から減少した。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「持分法による投資損失 2,957」
第1四半期の持分法による投資損失は295万7千円となり、前年同期の565万2千円から減少した。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「持分法による投資損失 15,927 3,849」
第3四半期累計の持分法による投資損失は3,849千円となり、前年同期の15,927千円から減少した。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「持分法による投資損失15,449」
第2四半期累計の持分法による投資損失は15,449千円となり、前年同期の38,349千円から減少した。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「持分法による投資損失5,652」
持分法による投資損失は前年同期の23,566千円から5,652千円へ減少し、海外関連会社による損益影響が縮小した。 - FY2020対処有価証券報告書
「これは主に、有価証券利息の増加3千万円、為替差益の増加2千7百万円、為替差損の減少2千6百万円、持分法による投資損失の減少5千7百万円、及び前連結会計年度において和解金6千5百万円が発生したこと（当連結会計年度は発生なし）等によるものです。」
持分法による投資損失は前期77,395千円から当期20,384千円へ減少し、海外関連会社による業績影響が縮小した。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「持分法による投資損失15,927」
第3四半期累計の持分法による投資損失は15,927千円となり、前年同期の41,067千円から減少した。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「持分法による投資損失38,349千円」
第2四半期累計の持分法による投資損失は38,349千円となり、前年同期の109,984千円から減少した。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「持分法による投資損失23,566千円」
第1四半期の持分法による投資損失は23,566千円となり、前年同期の40,305千円から減少した。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「持分法による投資損失41,067」
第3四半期累計の持分法による投資損失は41,067千円となり、前年同期の79,577千円から減少した。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「持分法による投資損失は109,984千円となりました。」
第2四半期累計の持分法による投資損失は109,984千円となり、前年同期の59,527千円から増加した。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「持分法による投資損失40,305千円」
第1四半期の持分法による投資損失は40,305千円となり、前年同期の18,590千円から増加した。 - FY2018対処有価証券報告書
「これは主に、持分法による投資損失が2億5千4百万円減少したこと等によるものです。」
持分法による投資損失は前期の372,415千円から当期118,029千円へ減少し、海外関連会社等による業績影響が縮小した。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「持分法による投資損失79,577千円」
第3四半期累計の持分法による投資損失は79,577千円となり、前年同期の47,755千円から増加した。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「持分法による投資損失 59,527」
第2四半期累計で持分法による投資損失59,527千円を計上した。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「持分法による投資損失18,590千円」
第1四半期に海外関連会社等に係る持分法による投資損失18,590千円を実際に計上した。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「営業外費用として、海外の関連会社に関する持分法による投資損失3億7千2百万円等を計上した結果、経常利益は10億3千6百万円（前連結会計年度比25.7％減）となり、親会社株主に帰属する当期純利益は4億9千5百万円（前連結会計年度比44.1％減）となりました。」
海外関連会社に関する持分法による投資損失372百万円が実際に発生し、経常利益および親会社株主に帰属する当期純利益の減少要因となった。