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東陽テクニカ(8151)・事実電気化学測定減少・水素関連好調

次世代電池・燃料電池向け自動車評価システム販売の維持

FY2017-Q1に初出。32回の記載のうち15回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q2。直近の記載は2026-05-13。

32記載
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動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2020-Q3 – FY2021-Q3前進FY2023-Q2 – FY2024その他FY2025-H1 – 2026-05-132017: 420172018: 420182019: 320192020: 420202021: 320212022: 420222023: 420232024: 320242025: 120252026: 22026
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直近の記載が「その他」なのは、ほかに1社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-05-13その他決算

    「脱炭素/エネルギー事業におきましては、電気化学測定システムが減少したものの、水素関連が好調に推移し、売上高は前年同期並みとなりました。」

    電気化学測定システムの減少を水素関連の好調が補い、売上高は前年同期比0.6%減にとどまった。
  2. FY2026-H1電気化学測定減少・水素関連好調有価証券報告書

    「脱炭素/エネルギー事業におきましては、電気化学測定システムが減少したものの、水素関連が好調に推移し、売上高は前年同期並みとなりました。」

    電気化学測定システムは減少した一方、水素関連が好調に推移し、脱炭素/エネルギー事業の売上高は前年同期比0.6%減にとどまった。
  3. FY2025-H1電気化学測定好調も減収・新規投資有価証券報告書

    「脱炭素/エネルギー事業におきましては、低温測定・磁気測定分野が堅調だったほか、好調だった前年同期には及ばないものの電気化学測定システムも期初計画を上回って推移しました。また、二次電池に関する新規事業への投資などにより販管費が増加しました。この結果、売上高は35億9千7百万円(前年同期比8.4%減)、セグメント利益は8億7千6百万円(前年同期比28.0%減)となりました。」

    脱炭素/エネルギーは前年同期比で減収減益となったが、低温・磁気測定は堅調で、電気化学測定システムは前年同期を下回りながら期初計画を上回った。二次電池の新規事業投資により販管費も増加した。
  4. FY2024前進有価証券報告書

    「物性/エネルギー事業におきましては、脱炭素に向けた研究開発プロジェクトを国が支援するグリーンイノベーション基金の追い風により、基礎電気化学測定システムや電池の充放電測定システムが非常に好調に推移しました。」

    グリーンイノベーション基金を背景に、基礎電気化学測定システムや電池充放電測定システムが好調となり、物性/エネルギーの売上高は43.7%増、セグメント利益は39.1%増となった。
  5. FY2024-Q2前進有価証券報告書

    「物性/エネルギー事業におきましては、電池の充放電測定システムで複数の大型案件を計上したほか、基礎電気化学測定システムの大型案件を前倒しで計上するなど非常に好調に推移し、売上高、セグメント利益ともに大きく増加しました。」

    電池充放電測定システムの複数の大型案件と、基礎電気化学測定システムの大型案件を前倒しで計上し、売上高・セグメント利益が大きく増加した。
  6. FY2024-Q1前進有価証券報告書

    「物性/エネルギー事業におきましては、引き続き自社開発製品を含む次世代電池開発用測定システムや基礎電気化学測定システムが好調に推移し、売上高、セグメント利益ともに増加しました。」

    次世代電池開発用測定システムや基礎電気化学測定システムの好調が続き、売上高は前年同四半期比9.3%増、セグメント利益は前年同期の損失から2,782万円の利益へ転換した。
  7. FY2023前進有価証券報告書

    「物性/エネルギー事業におきましては、引き続きカーボンニュートラル分野における企業の研究開発投資が活況で、グリーンイノベーション基金関連に伴う大型案件など、全固体電池や燃料電池向けの製品及びEV充電評価システム関連の販売が好調に推移し売上高が増加しました。」

    カーボンニュートラル分野の活況を背景に、全固体電池・燃料電池向け製品やEV充電評価システムの販売が伸長し、売上高は9.6%増、セグメント利益は12.7%増となった。
  8. FY2023-Q3前進有価証券報告書

    「物性/エネルギー事業におきましては、引き続きカーボンニュートラル分野における企業の研究開発投資が活況で、全固体電池や燃料電池向けの自社開発製品や電気化学測定装置の販売が順調に推移したことにより、売上高が増加しました。売上高の増加に伴い、セグメント利益も大幅に増加しました。」

    カーボンニュートラル分野の研究開発投資が活況で、全固体電池・燃料電池向け自社開発製品等の販売が順調に推移した。物性/エネルギーの売上高は15.8%増、セグメント利益は24.9%増となった。
  9. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「物性/エネルギー事業におきましては、カーボンニュートラル分野における企業の研究開発投資が引き続き活況な中、全固体電池や燃料電池向けの自社開発製品、EV向け急速充電評価装置の販売が順調に推移したことにより、売上高が増加し、これに伴いセグメント利益も増加しました。」

    カーボンニュートラル分野の研究開発投資が活況で、全固体電池・燃料電池向け自社開発製品とEV向け急速充電評価装置の販売が順調に推移した。売上高は17.0%増、セグメント利益は21.5%増となった。
  10. FY2023-Q1次世代電池受注好調も出荷遅延で減収有価証券報告書

    「物性/エネルギーにおきましては、前期から引き続き自社開発製品を含む全固体電池開発用測定システムやEV向け急速充電評価装置の受注が好調に推移しました。しかしながら、仕入先の出荷遅延により、第2四半期連結会計期間以降の売上となる大型案件が多かったために売上高が減少しました。一方で前期から引き続き受注が好調なため、受注残高が倍増しました。」

    全固体電池開発用測定システムやEV向け急速充電評価装置の受注は好調だったが、仕入先の出荷遅延により売上計上が第2四半期以降にずれ込み、売上高は減少した。受注残高は倍増した。
  11. FY2022前進有価証券報告書

    「物性/エネルギーにおきましては、引き続きカーボンニュートラル分野への投資が活況で、特に全固体電池などの次世代電池開発用測定システムやEV向け急速充電評価装置が好調でした。」

    カーボンニュートラル分野の活況を背景に、全固体電池開発用測定システムとEV向け急速充電評価装置が好調となり、物性/エネルギーの売上高は23.2%増、セグメント利益は64.8%増となった。
  12. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「引き続きカーボンニュートラル分野への投資が活況で、特に全固体電池などの次世代電池開発用測定システムが好調でした。また、物性計測分野の計測器やEV向け急速充電評価装置も堅調に推移しました。」

    カーボンニュートラル分野への投資活況を背景に、全固体電池などの次世代電池開発用測定システム、物性計測器、EV向け急速充電評価装置の好調・堅調を再確認している。
  13. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「物性/エネルギーにおきましては、引き続きカーボンニュートラル分野への投資が活況で、全固体電池などの次世代電池開発用測定システムやEV向け急速充電評価装置の売上高が増加しました。」

    カーボンニュートラル分野への投資活況を背景に、全固体電池開発用測定システムやEV向け急速充電評価装置の売上が増加し、セグメント利益も49.0%増加した。
  14. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「前期から引き続き自社開発製品を含む全固体電池開発用測定システムやEV向け急速充電評価装置の売上が増加しました。」

    全固体電池開発用測定システムおよびEV向け急速充電評価装置の売上増加を継続している。物性/エネルギーの売上高は前年同期比59.2%増となった。
  15. FY2021-Q3前進有価証券報告書

    「自社開発の全固体電池開発用測定システムや、EV(電気自動車)向け急速充電評価装置の販売が引き続き大変好調です。」

    自社開発の全固体電池開発用測定システムおよびEV向け急速充電評価装置の販売好調が続き、物性/エネルギーの売上高は37.9%増、営業利益は164.4%増となった。
  16. FY2021-Q2前進有価証券報告書

    「物性/エネルギーにおきましては、自社開発の全固体電池開発用測定システムや、EV(電気自動車)向け急速充電評価装置の販売が引き続き大変好調です。」

    自社開発の全固体電池開発用測定システムおよびEV向け急速充電評価装置の販売好調が続き、物性/エネルギーの売上高は前年同期比36.3%増、営業利益は97.2%増となった。
  17. FY2021-Q1前進有価証券報告書

    「物性/エネルギーにおきましては、EV(電気自動車)向け全固体電池やパワーエレクトロニクスの評価システムのニーズは 引き続き好調でした。また、注力している電池の基礎研究分野向け自社開発システムの受注も大幅に伸びました。大型案件の出荷も順調で、売上も大幅に増加しました。」

    EV向け全固体電池・パワーエレクトロニクス評価システムの需要が好調に推移し、電池基礎研究向け自社開発システムの受注が大幅に伸長した。大型案件の出荷も進み、売上高は前年同期比36.0%増となった。
  18. FY2020前進有価証券報告書

    「また、注力している電池の基礎研究分野向け自社開発システムの商談もさらに増加しており、受注は大幅に増加しました。一方、感染拡大を受け、複数の大型案件の出荷が遅れたため売上は若干の減少となりました。」

    電池基礎研究向け自社開発システムの商談・受注が増加し、物性/エネルギーの受注高は前年同期比22.6%増、受注残高は66.7%増となった。大型案件の出荷遅延により売上は減少したが、営業利益は1.3%増加した。
  19. FY2020-Q3前進有価証券報告書

    「また、注力している電池の基礎研究分野向け自社開発システムの商談もさらに増加しています。」

    電池の基礎研究分野向け自社開発システムについて、商談がさらに増加した。
  20. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「物性/エネルギーにおきましては、自動車向け次世代電池やパワーエレクトロニクスの評価システムの市場が引き続き堅調でした。」

    次世代電池・パワーエレクトロニクスの評価システム市場の堅調さを再確認している。
  21. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「物性/エネルギーにおきましては、自動車向け次世代電池やパワーエレクトロニクスの評価システムの市場が引き続き堅調でした。さらに、電池の基礎研究分野向け自社開発システムの販売も好調を維持しています。」

    次世代電池・パワーエレクトロニクスの評価システム市場の堅調さと、電池基礎研究向け自社開発システムの販売好調を再確認している。
  22. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「また、電池の基礎研究分野向け自社開発システムの販売も順調に立ち上がってきています。」

    電池基礎研究分野向け自社開発システムの販売が順調に立ち上がっているとの説明を再確認している。
  23. FY2019-Q2前進有価証券報告書

    「また、電池の基礎研究分野向け自社開発システムの販売も順調に立ち上がってきています。」

    電池基礎研究分野向けの自社開発システム販売が順調に立ち上がっている。
  24. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「物性/エネルギーにおきましては、引き続き自動車向け次世代電池やパワーエレクトロニクスの評価システムの販売が好調でした。特に電池関連の充放電評価システムは製品競争力もあり、販売を伸ばすことができました。」

    自動車向け次世代電池・パワーエレクトロニクス評価システムの販売好調と、電池関連充放電評価システムの販売伸長を再確認している。
  25. FY2018再掲有価証券報告書

    「引き続き自動車向け次世代電池やパワーエレクトロニクスの評価システム販売が好調でした。特に電池関連の充放電評価システムは製品競合力もあり、大幅に販売を伸ばすことができました。」

    次世代電池・パワーエレクトロニクス評価システムの販売好調と、電池関連充放電評価システムの大幅な販売伸長を再確認している。
  26. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「引き続き自動車向け次世代電池やパワーエレクトロニクスの評価システム販売が好調でした。特に電池関連の充放電評価システムは製品競合力もあり、大幅に販売を伸ばすことができました。」

    自動車向け次世代電池・パワーエレクトロニクス評価システムの販売好調と、電池関連充放電評価システムの大幅な販売伸長を再確認している。
  27. FY2018-Q2前進有価証券報告書

    「特に電池関連の充放電評価システムは製品競合力もあり、大幅に販売を伸ばすことができました。」

    自動車向け次世代電池・パワーエレクトロニクス評価システムの好調が続き、特に電池関連の充放電評価システムの販売が大幅に伸長した。
  28. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「物性/エネルギーにおきましては、自動車向け次世代電池やパワーエレクトロニクスの評価システム販売が好調であり、」

    次世代電池およびパワーエレクトロニクス向け評価システムの販売好調を再確認している。
  29. FY2017再掲有価証券報告書

    「物性/エネルギーにおきましては、自動車向け次世代電池やチャージングステーションの評価システム販売が好調であり、」

    次世代電池およびチャージングステーション向け評価システムの販売好調を再確認している。
  30. FY2017-Q3次世代電池等評価システム販売好調有価証券報告書

    「物性/エネルギーにおきましては、自動車向け次世代電池やチャージングステーションの評価システム販売が好調であり、」

    前年並みとされていた次世代電池・燃料電池等の自動車向け評価システムについて、次世代電池やチャージングステーション向け販売が好調と記載している。
  31. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「次世代電池や燃料電池などの自動車向け評価システムの販売は前年並みでしたが、」

    次世代電池・燃料電池などの自動車向け評価システムの販売が前年並みであることを再確認している。
  32. FY2017-Q1初出有価証券報告書

    「次世代電池や燃料電池などの自動車向け評価システムの販売は前年並みでした。」

    物性/エネルギー分野で、次世代電池・燃料電池などの自動車向け評価システムの販売が前年並みだった。
一緒に動いた変遷

「海外関連会社の持分法による投資損失の業績影響」は、この変遷が動いた32回のうち8回、同じ書類で同じ向きに動きました。

877777★123456
  1. ★この変遷
  2. 1海外関連会社の持分法による投資損失の業績影響8回
  3. 2自動車関連の研究開発投資と国内EMC大型案件の拡大7回
  4. 3大型案件不在と在庫品評価損の発生7回
  5. 4ソフトウエアコンサルティングとアプリケーション・セキュリティ製品によるエンタープライズ市場参入7回
  6. 5通信事業者の仮想化投資と携帯端末向け試験サービス需要7回
  7. 6役職員向け新株予約権の発行7回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
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