輸入販売および海外子会社に関する為替変動リスク
FY2016に初出。20回の記載のうち7回が「対処」で、最初の「対処」はFY2020-Q3。直近の記載はFY2026-H1。
東陽テクニカがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。119社中68社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに38社。
- FY2026-H1対処有価証券報告書
「為替差益 114,003」
当中間連結会計期間は為替差益1億1,400万3千円を計上し、前年同期の為替差益7,266万5千円から増加した。為替変動の影響は利益側に表れている。 - FY2025対処有価証券報告書
「これは主に、為替差益の増加6千5百万円、支払補償費の増加1億1千万円、為替差損の減少1億6百万円によるものです。」
当期は為替差益6,567万3千円を計上し、前期の為替差損から利益側へ転じた。販売価格変更や為替予約による対応方針も継続している。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「為替差益 72,665」
当中間連結会計期間は為替差益72,665千円を計上し、前年同期の為替差損39,130千円から利益側へ転じた。為替変動の損益影響は生じているが、当期は利益に寄与した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「営業外損益は、前連結会計年度の3億2千8百万円の利益から、9百万円の利益へ3億1千9百万円減少しました。これは主に、和解金の減少1億1千9百万円、為替差益の減少1億1千万円、為替差損の増加1億6百万円によるものです。」
為替差益から為替差損への変化を含め、為替変動の損益影響が再び顕在化した。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「利益面におきましては、売上高の増加による増収効果、価格の見直しなどによる高利益率案件の増加、為替変動影響の抑制や販売費及び一般管理費のコントロールなどにより、前年同期に比べ大幅に増加しました。」
為替変動影響を抑制できたとの説明があり、前年同期に比べ利益が大幅に増加した要因の一つとして記載されている。 - FY2024-Q1為替影響抑制との説明有価証券報告書
「売上高の増加に加え、為替変動の影響を抑制できたこと、また販売費及び一般管理費を計画内に収めたことにより、前年同四半期に比べ大幅に増加しました。」
経営成績の分析では為替変動の影響を抑制できたと説明している。一方、損益計算書上は当第1四半期に為替差損1億1,751万2千円を計上している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「急激な円安、円高に対しては、販売価格の変更や、為替予約等により、為替レート変動の影響軽減に努めております。」
為替変動リスクに対し、販売価格変更や為替予約で対応する方針を再確認している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「第2四半期に影響していた為替の変動による売上総利益率の低下が当第3四半期の半ばまで影響したことと、」
第2四半期からの為替変動による売上総利益率低下の影響が第3四半期半ばまで継続した。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損 65,805」
当第2四半期累計期間に為替差損65,805千円を計上し、急峻な為替変動の影響が粗利率低下と営業外費用として実際に表れている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「為替差損 104,692」
当第1四半期に為替差損104,692千円を計上し、前期第1四半期の為替差益から損失側へ転じた。為替変動の影響が実際に発生している。 - FY2022後退有価証券報告書
「急激な円安、円高に対しては、販売価格の変更や、為替予約等により、為替レート変動の影響軽減に努めております。」
為替リスクへの販売価格変更・為替予約による対応は継続しているが、従来記載されていた「実需の2分の1程度」という予約割合の数値は記載されていない。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「為替差益 93,092 222,967」
第3四半期累計の為替差益は2億2,296万7千円となり、前年同四半期累計の9,309万2千円から増加した。為替変動の影響は利益側に表れている。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「為替差益 44,350」
第1四半期に為替差益4,435万円を計上し、前年同期の為替差益156万6千円から増加した。為替変動による損益影響は利益側に表れている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「急激な円安、円高に対しては、販売価格の変更で対応するとともに、実需の2分の1程度を目安に為替予約を実行するなど、為替レート変動の影響の軽減に努めております。」
販売価格変更と実需の2分の1程度を目安とする為替予約による為替リスク軽減策を再確認している。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「為替差益10,694」
前年同期の為替差損20,585千円に対し、当第3四半期累計期間は為替差益10,694千円となった。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差損20,585」
第3四半期累計で為替差損20,585千円を計上し、為替変動の影響が実際に発生している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「急激な円安、円高に対しては、販売価格の変更で対応するとともに、実需の2分の1程度を目安に為替予約を実行するなど、為替レート変動の影響の軽減に努めております。」
販売価格変更と実需の2分の1程度を目安とする為替予約による為替リスク軽減策を再確認している。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「売上高は前年同四半期とほぼ同水準でしたが、ユーロ高の影響により売買益率が低下しました。」
ユーロ高による売買益率低下が機械制御／振動騒音の実績として発生した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「急激な円安、円高に対しては、販売価格の変更で対応するとともに、実需の2分の1程度を目安に為替予約を実行するなど、為替レート変動の影響の軽減に努めております。」
販売価格変更と実需の2分の1程度を目安とする為替予約による為替リスク軽減策を再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「急激な円安、円高に対しては、販売価格の変更で対応するとともに、実需の2分の1程度を目安に為替予約を実行するなど、為替レート変動の影響の軽減に努めております。」
輸入販売および海外子会社の円換算に伴う為替リスクを示し、販売価格変更と実需の2分の1程度を目安とする為替予約を対応策としている。