大型案件不在と在庫品評価損の発生
FY2017-Q1に初出。34回の記載のうち17回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載は2026-08-05。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「防衛／海洋事業におきましては、マルチビーム測深機や微光暗視カメラなど防衛関連の複数の大型案件を計上したことで、売上高が大幅に増加しました。また、前年同期に計上していた大型受注案件に係る一過性コストがなくなったことにより収益性が回復し、セグメント損益も大きく改善しました。」
防衛関連の複数の大型案件を計上し、売上高は前年同期比125.7％増となった。前年同期の一過性コストがなくなり、セグメント損益は前年同期の1億9,421万1千円の損失から2億1,786万9千円の利益へ転換した。 - FY2025-H1防衛予算拡大も先行コストで赤字有価証券報告書
「海洋／防衛事業におきましては、防衛予算の拡大に伴う需要の増加を受け、赤外線カメラや水中通話機などが伸長したことにより、売上高は増加しました。しかし、受注した大型案件の一部コストについて保守的に先行して取り込んだことにより、セグメント利益は赤字となりました。」
防衛予算拡大を背景に赤外線カメラ・水中通話機などの売上は増加した一方、大型案件の一部コストを先行計上したため、セグメント利益は黒字から赤字に転じた。 - FY2024前進有価証券報告書
「海洋／特機事業におきましては、大型案件の計上に加え、その他案件も順調に検収が進んだことで売上高は増加しました。また、円安に対処するための価格見直しによる利益率の改善などによりセグメント利益も増加しました。」
大型案件とその他案件の検収が進み、価格見直しによる利益率改善も加わって、売上高は29.7％増、セグメント利益は69.2％増となった。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「海洋／特機事業におきましては、大型案件や前倒し案件の計上などにより前年同期に比べ売上高が増加しました。また、増収効果によりセグメント利益も増加しました。この結果、売上高は7億8千3百万円（前年同期比6.5％増）、セグメント利益は1億1千6百万円（前年同期比59.1％増）となりました。」
大型案件・前倒し案件の計上により売上高は6.5％増、セグメント利益は59.1％増となった。 - FY2024-Q1大型案件反動・先行投資で減収減益有価証券報告書
「海洋／特機事業におきましては、大型案件を計上した前年同四半期に比べ売上高が減少しました。また、今後の販売拡大に向けた先行投資に伴い販管費が増加しました。」
前年同四半期に計上した大型案件の反動と、販売拡大に向けた先行投資による販管費増加により、売上高は前年同四半期比47.4％減、セグメント損失は2,015万8千円となった。 - FY2023前進有価証券報告書
「海洋／特機事業におきましては、市場回復に伴い、特機分野での大型案件売上などが貢献し、売上高が増加いたしました。」
市場回復と特機分野の大型案件売上により、海洋／特機の売上高は1.8％増加した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「海洋分野においては、半導体不足で受注中止になった主要製品の代替えとして新製品の立ち上げに時間を要していましたが、既に製品をリリースして販売活動を開始しております。しかし、業績への貢献は第4四半期以降になるため、売上高が減少しました。」
半導体不足で受注中止となった主要製品の代替新製品をリリースし、販売活動を開始した。業績への貢献は第4四半期以降を見込んでいる。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「海洋／特機事業におきましては、海洋関連で前期に受注中止になった主要製品に代わる製品の立ち上げに時間を要し、また特機関連で前期大型納入案件に相当する案件が発生しなかったため、売上高が減少し、これに伴いセグメント利益も減少しました。」
前期に受注中止となった海洋関連主要製品の代替製品の立ち上げに時間を要し、特機関連でも前期大型納入案件に相当する案件がなく、売上高・セグメント利益が減少した状況を再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「海洋／特機におきましては、前期の受注が電子部品不足の影響で海洋関連の主要製品が製造中止となったことなどにより計画を下回ったため、期首の受注残高が前年同期より少なく、売上高が減少しました。」
電子部品不足による海洋関連主要製品の製造中止で前期受注が計画を下回り、期首受注残高が前年同期より少なかったため、売上高が減少した。 - FY2022特機大型案件売上も海洋製品製造中止有価証券報告書
「海洋／特機におきましては、特機関連で大型案件の売上があり、売上高、セグメント利益とも増加しました。一方、電子部品不足の影響で海洋関連の主要製品が製造中止となったことなどにより、受注は減少しました。」
特機関連の大型案件を売上計上し、売上高31.7％増、セグメント利益38.5％増となった一方、電子部品不足による海洋関連主要製品の製造中止で受注は44.0％減少した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「一方、特機関連で大型案件の売上があり、売上高とセグメント利益が大幅に増加しました。」
海洋関連の主要製品は半導体・部品不足の影響で製造中止となり一時的に受注が減少したが、特機関連の大型案件を売上計上し、売上高は61.0％増、営業利益は153.2％増となった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「海洋／特機におきましては、特機関連で大型案件の売上があり、売上高とセグメント利益が大幅に増加しました。」
特機関連の大型案件を売上計上し、売上高は40.4％増、セグメント利益は59.6％増となった。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「民間向け水中セキュリティ製品や特機関連の売上が増加しました。」
海洋／特機で民間向け水中セキュリティ製品および特機関連の売上が増加し、同セグメントは前年同期の営業損失から営業利益へ転換した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「特機関連の受注が増加していますが、売上までの期間が長い場合が多く、受注残が増加しています。今後も受注の増加傾向は継続する見込みです。また、感染拡大の影響を受けていた民間需要は、徐々に以前の水準に戻りつつあります。」
特機関連の受注・受注残の増加と、感染拡大で低下していた民間需要の回復傾向を再確認している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「海洋／特機におきましては、防衛関連の受注が増加していますが、売上までの期間が長い場合が多く、受注残が増加しています。今後も受注の増加傾向は継続する見込みです。また、感染拡大の影響を受けていた民間需要は、徐々に以前の水準に戻りつつあります。」
防衛関連受注と受注残が増加し、民間需要も以前の水準へ戻りつつある。売上高は前年同期比10.3％増、営業利益は72.6％増となった。 - FY2021-Q1受注回復基調・営業方法の工夫が奏功有価証券報告書
「海洋／特機におきましては、感染拡大により現場でのデモンストレーション実施が困難になるなど、受注低迷の要因になっておりましたが、営業方法の工夫などが実を結び回復基調にあります。この受注の回復に伴い、今後売上も増加していく事を見込んでおります。」
感染拡大によるデモンストレーション困難で受注が低迷したが、営業方法の工夫が奏功し受注は回復基調となり、今後の売上増加を見込んでいる。 - FY2020悪化有価証券報告書
「海洋／特機におきましては、上期まで順調だった民間企業からの受注が、感染拡大によりデモンストレーションの実施が困難になるなどの原因により下期は低迷しました。売上についても同影響により複数の案件において海外仕入先からの入荷遅れによる納入遅延が発生しました。」
感染拡大により民間企業からの受注が下期に低迷し、海外仕入先からの入荷遅れによる納入遅延も発生した。売上高は31.5％減、営業利益は62.7％減となった。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「海洋／特機におきましては、上期まで順調だった民間企業からの受注が、感染拡大によりデモンストレーションの実施が困難になるなどの原因により低迷しました。売上についても同影響により複数の案件においてメーカからの入荷遅れによる納入遅延が発生しました。この結果、売上高は8億2千1百万円（前年同四半期比28.2％減）、営業利益は6千6百万円（前年同四半期比76.4％減）となりました。」
新型コロナウイルス感染拡大により民間企業からの受注が低迷し、メーカーからの入荷遅れによる納入遅延も発生した。売上高は28.2％減、営業利益は76.4％減となった。 - FY2020-Q2防衛引合増も販売・受注実績減有価証券報告書
「防衛関連の引き合いは増加していますが、引き合い発生から販売まで数年を要する高額な新規取り扱い製品が多いため販売に結び付くには時間がかかっており、前期実績には至りませんでした。」
防衛関連の引き合いは増加している一方、高額な新規取扱い製品は販売まで数年を要するため、前期実績に届かなかった。受注実績も大型案件の影響により著しく減少した。 - FY2020-Q1防衛引合増・第2四半期以降納入有価証券報告書
「海洋／特機におきましては、引き続き防衛関連の引き合いが増加しており、市場は堅調です。受注は、ほぼ計画どおり推移しておりますが、第２四半期以降に納入を見込んでいる案件が多く、売上は減少しました。」
防衛関連の引き合いと受注は堅調・計画どおりである一方、第2四半期以降の納入案件が多く、第1四半期の売上は減少した。 - FY2019-Q3大型システム不在・納入遅延による減収有価証券報告書
「海洋／特機におきましては、一部の製品のコモディティ化による価格競争の激化、前期にあった大型システムの販売が無かったこと、一部の製品の納入が遅れたことにより売上が大幅に減少しました。一方で、防衛省向けの受注が好調であるため受注残が大幅に増加しています。」
一部製品のコモディティ化、前期大型システム販売の不在、納入遅延により売上が大幅に減少した一方、防衛省向け受注は好調で受注残が大幅に増加した。 - FY2019-Q2大型システム不在・一部製品コモディティ化による減収有価証券報告書
「海洋／特機におきましては、防衛省向けの新規取扱い製品販売は引き続き好調ですが、一部の製品のコモディティ化や前期にあった大型システムの販売がなかった事により、売上は大幅に減少しました。」
防衛省向け新規取扱い製品の販売は好調だったが、一部製品のコモディティ化と前期の大型システム販売不在により売上が大幅に減少した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「海洋／特機におきましては、防衛省向け新規取扱商品の販売に加え、国交省の建設情報化（i-Construction）プロジェクトによる民間の建設・調査会社からの需要が継続しており販売を伸ばしました。」
防衛省向け新規取扱商品の販売とi-Constructionプロジェクトによる民間需要が継続し、海洋／特機の販売を伸ばした。 - FY2018再掲有価証券報告書
「海洋／特機におきましては、民間企業からの安定した需要に下支えされたうえで、公官庁の需要が増え、新規取り扱い商品の効果もあり、これらの需要に対応することに成功しました。」
民間企業の安定需要、公官庁需要の増加、新規取扱い商品の効果によって需要に対応できた状況を再確認している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「海洋／特機におきましては、民間企業からの安定した需要に下支えされたうえで、公官庁の需要が増え、新規取り扱い商品の効果もあり、これらの需要に対応することに成功しました。」
民間企業の安定需要、公官庁需要の増加、新規取扱い商品の効果によって需要に対応できた状況を再確認している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「海洋／特機におきましては、民間企業からの安定した需要に下支えされたうえで、公官庁の需要が増え、新規取り扱い商品の効果もあり、これらの需要に対応することに成功しました。」
民間企業の安定需要に加えて公官庁需要が増加し、新規取扱い商品の効果もあって需要への対応に成功した。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「海洋／特機におきましては、概ね計画通りの納入実績となりました。」
海洋／特機は概ね計画通りの納入となり、営業損失は前年同期の1億4百万円から3百万円へ縮小した。 - FY2017前進有価証券報告書
「海洋／特機におきましては、公官庁向けの大型案件などを中心に、販売が好調に推移しました。民間会社向けにおいても、国土交通省が推し進めるi-Construction（計測技術やIoT技術を利用した建築生産システムの生産性向上への取り組み）を背景に需要が増加しました。この結果、売上高は19億4千3百万円（前連結会計年度比51.7％増）、営業利益は5億9千5百万円（前連結会計年度比320.2％増）となりました。」
公官庁向け大型案件の好調に加え、i-Constructionを背景に民間会社向け需要も増加し、売上高・営業利益が大幅に増加した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「海洋／特機におきましては、公官庁向けの大型案件などを中心に、販売が好調に推移しました。」
公官庁向け大型案件を中心とする海洋／特機の販売好調を再確認している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「海洋／特機におきましては、公官庁向けの大型案件などを中心に、販売が好調に推移しました。この結果、売上高は11億7千万円（前年同四半期比52.4％増）、営業利益は4億4千4百万円（前年同四半期比409.1％増）となりました。」
第1四半期に記載された大型案件不在から状況が変わり、公官庁向け大型案件を中心に販売が好調となり、売上高・営業利益が大幅に増加した。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「海洋／特機におきましては、大型案件が無かったことに加え、在庫品の一部について評価損を計上いたしました。」
大型案件がなく、在庫品の一部について評価損を計上した結果、売上高は9千7百万円、営業損失は1億4百万円となった。