トーホー（8142）・施策前進
資産回転期間の改善とメリハリのある投資・PDCA
FY2021に初出。4回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載はFY2026。
4記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
設備投資効率化による財務・資産効率改善4社が書いているテーマ・逆風0社・追い風4社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「当社グループ(当社及び連結子会社)は、営業基盤の拡大や販売能力の拡充を図るため、当連結会計年度における設備投資額は、差入敷金・リース資産・ソフトウエアを含め総額2,780百万円であります。」
拠点新設・移転、A-プライス店舗、システム投資等に総額27億80百万円を投資した。次期は需要予測システム、ECサイト、業務改革システムを含む27億円の投資計画も示した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「これは主に、店舗の出店・改装、トーホー横浜ＤＣ（マザーセンター）稼働等に向けた固定資産の取得による支出14億58百万円（前年同期９億89百万円の支出）や、食品スーパー事業の譲渡に伴う固定資産の売却等による収入５億72百万円（前年同期１億97百万円の収入）などによるものであります。」
店舗投資に加え、トーホー横浜DC（マザーセンター）の稼働に向けた固定資産取得を進め、投資支出は14億58百万円となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度は、売上高の増加により受取手形及び売掛金、たな卸資産などの流動資産と支払手形及び買掛金などの流動負債が増加しました。一方で、不動産の売却などを進めたことや投資の抑制により固定資産は減少し、合わせて借入金を圧縮したことで固定負債も減少しました。」
不動産売却と投資抑制により固定資産を減少させ、借入金の圧縮も進めた。 - FY2021初出有価証券報告書
「４．資産回転期間の改善 ・メリハリのある投資とＰＤＣＡ」
資産回転期間の改善を重点施策とし、投資に濃淡をつけ、PDCAを行う方針を初めて明示した。