コーヒー・プライベートブランド商品の開発と東京本部での商品開発体制
FY2018に初出。19回の記載のうち14回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q2。直近の記載は2026-09-11。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。12社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに15社。
- FY2027-H1前進有価証券報告書
「差別化商品として味や品質にこだわったプライベートブランド商品の販売を強化すべく、試食販売を定期的に実施いたしました。」
プライベートブランド商品の販売強化に向け、定期的な試食販売を実施した。 - FY2026前進有価証券報告書
「商品面では、人手不足や食材コストの上昇、サステナビリティへの対応など、外食産業の課題解決につながるプライベートブランド商品の開発・提案を強化し、顧客満足度の向上を図るとともに、中期経営計画の目標の一つであるプライベートブランド商品の売上構成比12％の達成を目指してまいります。」
PB商品の開発・提案強化に加え、中期経営計画上の売上構成比12％という具体的な目標を示した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「更に、自社焙煎コーヒー「toho coffee」におけるフェアトレード認証コーヒーの取り扱いを強化し、開発途上国の生産者支援等に更に貢献していくため、６月には認定NPO法人フェアトレード・ラベル・ジャパンとの間で国内上場企業では初めてフェアトレード認証コーヒーの戦略的パートナーシップを締結いたしました。」
toho coffeeについて、フェアトレード認証コーヒーの取扱いを強化し、6月にフェアトレード・ラベル・ジャパンと戦略的パートナーシップを締結した。 - FY2025-Q1前進有価証券報告書
「なお、新店の久太郎町店では近隣に多い喫茶業態のニーズにお応えすべく自社焙煎コーヒー（toho coffee）の量り売りを導入いたしました。」
A-プライスの新店で、自社焙煎コーヒーの量り売りを新たな販売形態として導入した。 - FY2024前進有価証券報告書
「増収による売上総利益の増加とともに、プライベートブランド（ＰＢ）商品の売上構成比の増加やディストリビューター事業の売上総利益率の改善などが寄与いたしました。」
PB商品の売上構成比を高め、ディストリビューター事業の売上総利益率改善とともに収益力向上へ寄与させた。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「なお、近年特に販売に注力しているプライベートブランド商品については、３月から当社内に「商品開発部」を新設いたしました。これにより商品開発をより戦略的に強化する体制を構築し、今後更なる収益力の向上を図ってまいります。」
プライベートブランド商品の商品開発を戦略的に強化するため、3月に社内へ商品開発部を新設した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「また、10月には新たなサービスとして自社焙煎「toho coffee」の定期便サービスを開始いたしました。」
自社焙煎コーヒー「toho coffee」について、10月に定期便サービスを開始し、販売サービスを拡張した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「商品につきましては、10月に自社焙煎コーヒー（toho coffee）の全面リニューアルを行い、お客様への提案を強化いたしました。」
自社焙煎コーヒー（toho coffee）を10月に全面リニューアルし、顧客への提案を強化した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「顧客ニーズに沿ったコーヒー・ＰＢ商品の継続的投入、リニュ－アルを実施します。」
顧客ニーズに沿ったコーヒー・PB商品の継続投入・リニューアルを重点施策として再掲した。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「また、前期に全面リニューアルを行った自社焙煎コーヒー（toho coffee）の販売をグループ全体で強化いたしました。」
前期に全面リニューアルした自社焙煎コーヒーについて、グループ全体で販売強化へ展開した。 - FY2018初出有価証券報告書
「自社製造コーヒーやプライベートブランド商品の開発・リニューアルを精力的に行うとともに、１月には業務用食材の仕入・調達機能を大阪オフィスから東京本部に移管、テストキッチン設備も新設し、より機動的な商品開発が行なえる体制を整えました。」
既存の調達一本化の取組みに関連するが、コーヒー・PB商品の開発強化、東京本部への機能移管、テストキッチン新設という商品開発体制を新たなまとまりとして記載した。