少子高齢化・労働人口減少による人材確保リスク
FY2019に初出。5回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。58社中15社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
- FY2026前進有価証券報告書
「また、「自ら考え、自ら行動し、自ら成長する自律型人材」という当社グループが従業員に求める基本的な考え方、および、サステナビリティ方針のマテリアリティの一つである「個性の尊重と能力を発揮できる組織の構築」に基づき、グループ横断的に活躍する人材を育成すべく、多様な人材の活躍推進（ダイバーシティ）やグループ内の会社間異動の活性化、自律的なキャリア形成支援に取り組んでおります。」
人材確保リスクへの対応を、多様な人材の活躍、会社間異動、自律的キャリア形成、海外勤務希望者の公募・研修・派遣へ具体化した。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループでは「企業は人である」の考えのもと、従業員満足を高めるための諸施策の継続的実施や健康経営の実践により従業員の離職防止に努めております。また、ITを活用した生産性向上、業務効率化による働き方改革を継続しております。」
人材確保リスクへの対応として、離職防止、健康経営、ITによる生産性向上、働き方改革、人事制度・教育体系、多様な人材の活躍推進を具体化した。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当社グループでは「企業は人である」の考えのもと、従業員満足を高めるための諸施策の継続的実施や健康経営の実践により従業員の離職防止に努めております。また、ITを活用した生産性向上、業務効率化による働き方改革を継続しております。一方、採用面では多様な人材から選ばれる会社となるための人事・給与制度改革の継続、教育体系の整備を継続的に行っております。また、多様な人材（女性、障がい者、高齢者等）の活躍推進にも取り組んでおります。」
少子高齢化・労働人口減少による人材確保リスクについて、離職防止、健康経営、ITによる生産性向上、人事・給与制度改革、教育体系、多様な人材の活躍推進を対応策として具体化した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「しかしながら、日本国内における少子高齢化に伴う労働人口の減少や産業構造の変化等により人材の確保が計画通りに遂行できなかった場合、当社グループの事業戦略及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
少子高齢化・労働人口減少等による人材確保リスクを継続記載した。 - FY2019初出有価証券報告書
「しかしながら、日本国内における少子高齢化に伴う労働人口の減少や産業構造の変化等により人材の確保が計画通りに遂行できなかった場合、当社グループの事業戦略及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
採用活動を行う一方、少子高齢化や労働人口減少等により人材確保が計画通り進まないリスクを初めて記載した。