トーホー（8142）・リスク顕在化
M&A後の収益未達と goodwill 減損のリスク
FY2018に初出。7回の記載のうち3回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2022。直近の記載はFY2026。
7記載
9年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
M&A後の統合・のれん減損リスク471社が書いているテーマ・逆風505社・追い風1社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。89社中36社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている187社のうち14社を表示しています。上の文は187社すべてから計算しています。このテーマの506件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、減損損失812百万円を計上しております。」
M&A後の収益未達等に関連するのれん減損を含む減損損失が当年度にも発生し、のれん618百万円を含む合計812百万円を計上した。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「親会社株主に帰属する中間純利益は、海外子会社ののれんの減損損失や事業所の新築移転に伴う固定資産除却損の計上などにより17億93百万円（同21.4％減）となりました。」
海外子会社ののれん減損損失が実際に発生し、親会社株主に帰属する中間純利益が前年同期比21.4％減となった。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、子会社ののれんの減損損失や食品スーパー事業の事業整理損失関連費用の計上があったものの、前期までに計上していた食品スーパー事業の事業整理損失引当金繰入額の戻し入れもあり特別損益が改善し親会社株式に帰属する当期純利益も創業来の最高益となりました。」
子会社ののれん減損が発生し、連結財務諸表ではシンガポールののれん1,372百万円を含む減損損失1,609百万円を計上した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「のれん 21」
シンガポールののれんについて21百万円の減損損失を計上し、M&A後の収益未達とのれん減損リスクが実際の損失として記載された。 - FY2020再掲有価証券報告書
「Ｍ＆Ａにおいては、将来にわたり安定的な収益力を確保できることを十分に検討し実施しておりますが、将来、計画どおりに収益を確保できない場合にはのれんに係る減損処理等を行う必要が生じ、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
M&A後に計画どおり収益を確保できない場合の、のれん減損リスクを継続記載した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「Ｍ＆Ａにおいては、将来にわたり安定的な収益力を確保できることを十分に検討し買収しておりますが、将来、計画どおりに収益を確保できない場合にはのれんに係る減損処理等を行う必要が生じ、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
M&Aを継続する中で、買収後の収益未達とのれん減損リスクを再確認した。 - FY2018初出有価証券報告書
「Ｍ＆Ａにおいては、将来にわたり安定的な収益力を確保できることを十分に検討し買収しておりますが、将来、計画どおりに収益を確保できない場合にはのれんに係る減損処理等を行う必要が生じ、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
積極的なM&Aに伴い、買収後に計画どおり収益を確保できない場合ののれん減損リスクを明示した。