輸入調達に伴う為替レート・食材市況の変動リスク
FY2018に初出。8回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。
トーホーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。58社中33社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに10社。
- FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「しかしながら、業務用調理機器販売において、一部の機器の切替対応の遅れなどにより販売が振るわず、円安の影響によって粗利率も低下したことにより、当事業部門の売上高は66億64百万円（前年同期比0.4％減）、営業利益は１億52百万円（同64.9％減）となりました。」
円安の影響による粗利率低下が業務用調理機器販売の営業利益減少として実際に発生した。 - FY2025-Q1再掲有価証券報告書
「不安定な国際情勢や円安の影響による燃料価格及び原材料価格の高騰等、先行きが不透明な状況は依然として継続しております。」
円安による燃料価格・原材料価格の高騰を含む輸入・調達環境の不透明さが継続している。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「当社グループが属する業務用食品卸売業界においては、本年５月に新型コロナウイルス感染症が５類に移行したことに加え、水際対策の終了を受けたインバウンド需要の増加により、飲食店や観光地への人流が回復したことで、経営環境は改善いたしました。一方、今期も食品価格の値上げが続くとともに、人手不足や電気代、運賃など諸コストの上昇もあり、先行きの不透明感は増しております。」
インバウンド需要の回復がある一方、食品価格、電気代、運賃などの上昇により、輸入・食材調達を取り巻く不透明感が増した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「ロシアによるウクライナ侵攻をはじめ、多品目にわたる原材料、資材、原油等の価格高騰や急激な円安の進行など、先行きは極めて不透明な状況が継続しております。」
急激な円安と原材料・資材・原油価格の高騰が、輸入調達価格や食材市況に関わるリスクを悪化させる要因として現れた。 - FY2022対処有価証券報告書
「また、可能な限り複数の仕入先を通じた調達原産国の複数化による持続可能な調達を行っております。また、当社が直接輸入する商品は可能な限り円による決済とすることで為替リスクを抑えております。」
輸入調達リスクへの対応として、仕入先・原産国の複数化と円決済による為替リスク抑制を具体化した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「海外通貨に対し円安方向に進行した場合、調達価格が上昇し、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。また、連結財務諸表において海外子会社の収益や資産を円換算していることに伴い、為替レートの変動が当社グループの損益及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
輸入調達価格と海外子会社の円換算による為替変動リスクを継続記載した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「海外通貨に対し円安方向に進行した場合、調達価格が上昇し、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。また、連結財務諸表において海外子会社の収益や資産を円換算していることに伴い、為替レートの変動が当社グループの損益及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
輸入調達価格に加え、海外子会社の収益・資産の円換算による為替影響も含めてリスクを再確認した。 - FY2018初出有価証券報告書
「海外通貨に対し円安方向に進行した場合、調達価格が上昇し、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。また、為替レートだけでなく、農作物の作況等の情勢により食材の市況が変動した場合や、輸入規制措置の発令等により食品の需給動向に大きな変化が生じた場合には、同様に当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
輸入商品の調達価格、農作物の作況、食材市況、輸入規制による需給変動をリスクとして記載した。