国内外の構造改革による収益改善
FY2021に初出。14回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q2。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに67社。
- FY2026前進有価証券報告書
「売上高は1,940億円（前期比33.9％増）、営業利益は778億円（同50.3％増）、経常利益は793億円（同48.4％増）、親会社株主に帰属する当期純利益は546億円（同30.9％増）となり、いずれも過去最高を更新いたしました。」
構造改革による原価率低減・営業費用管理と全セグメントの増収が、営業利益778億円など過去最高の利益として現れた。 - FY2025前進有価証券報告書
「営業利益は518億円（同92.2％増）、経常利益は534億円（同89.1％増）、親会社株主に帰属する当期純利益は417億円（同137.3％増）の大幅増益となり、各利益とも過去最高を更新しました。」
構造改革による原価率低減・営業費用管理と全セグメントの増収が、営業利益518億円など過去最高の利益として現れた。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「連結営業損益に関しては、国内外ともに大幅増収したことに加え、構造改革を通じて営業費用をコントロールしたことにより収益性が向上し、大幅増益となりました。」
構造改革を通じた営業費用のコントロールが収益性向上と大幅増益に結びつき、国内外の構造改革による収益改善がさらに実績化した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「連結営業損益に関しては、国内外ともに大幅増収したことに加え、構造改革を通じて営業費用をコントロールしたことにより収益性が向上し、大幅増益となりました。」
構造改革を通じた営業費用のコントロールが収益性向上と大幅増益に結びついた。国内外の売上拡大と費用管理による収益改善が実績として現れた。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「連結営業損益に関しては、国内・海外ともに売上高が伸長したことに加え、構造改革を通じて営業費用を適正水準にマネジメントしたことにより収益性が向上した結果、大幅な増益となりました。」
構造改革を通じた営業費用の適正化が、国内外の売上伸長とともに収益性向上・大幅増益として現れた。 - FY2023前進有価証券報告書
「中計最終年度の64期末までに17億円※1の利益改善を掲げており、63期末時点で約40億円の改善額になっています。」
国内物販の構造改革で、SKU管理、MDシステム投資、在庫管理、店舗整理等を進め、63期末時点の利益改善額が約40億円となった。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「連結営業損益に関しては、国内・海外ともに売上が伸長したことに加え、構造改革の進展により売上原価率が低減し販売収益性が向上した結果、大幅な増益となりました。」
構造改革の進展、売上原価率の低減、販売収益性の向上が連結営業利益の大幅増益として現れた。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「営業損益については、売上高の伸長に加えて、構造改革に伴うSKU削減や、在庫管理の厳格化等により売上原価率を適正化し、売上総利益が増大いたしました。」
SKU削減と在庫管理の厳格化により売上原価率を適正化し、売上総利益の増大と営業損益の改善につなげた。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「営業損益については、売上高の伸長や、構造改革に伴うSKU数の削減、そして在庫管理の徹底等により売上原価率が低減したことが奏功し増益となりました。」
国内物販のSKU削減と在庫管理の徹底が売上原価率の低減につながり、構造改革による収益改善が実績として現れた。 - FY2022前進有価証券報告書
「中計最終年度の64期末までに17億円の利益改善を掲げており、62期末時点で約10.7億円の改善額になっています。」
国内物販の構造改革について、最終目標17億円に対し62期末で約10.7億円の利益改善を実現した。SKU削減、在庫管理システム投資、店舗整理なども進めている。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「中国本土における物販・EC事業の再編に伴う事業構造改善費用として非連結子会社であるSanrio Brand Development Shanghai Co., Ltd.に係る費用等1,052百万円を特別損失に計上しております。」
構造改革の具体策として中国本土の物販・EC事業を再編し、事業構造改善費用10億52百万円を計上した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「中国本土における物販・EC事業の再編に伴う事業構造改善費用として非連結子会社であるSanrio Brand Development Shanghai Co., Ltd.に係る費用等1,052百万円を特別損失に計上しております。」
新中期経営計画の構造改革について、中国本土の物販・EC事業の再編を実施し、事業構造改善費用10億52百万円を計上した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「本計画は（１）組織風土改革、（２）国内外構造改革の着手・完遂、（３）再成長の戦略や成長市場への種まきを３本柱とし」
国内物販、米国、欧米バックオフィス等の構造改革を含む新計画の柱を、四半期報告書でも継続して掲げている。 - FY2021初出有価証券報告書
「（２）国内外の構造改革の完遂」
国内物販の利益重視への転換、商品SKUの削減、米国物販の販管費削減、外部人材の登用、欧米バックオフィス統合などを新計画の柱として明示した。