原材料・物流コスト高騰への商品価格改定
FY2019-Q3に初出。19回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載は2026-08-06。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。17社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに69社。
- 2026-08-06前進決算説明資料
「仕入先工場の火災事故に伴う供給制約からの回復、2026年7月1日実施の価格改定前の駆け込み需要等による販売数量増加が寄与し、増収増益を達成。」
2026年7月1日実施の価格改定が実施段階に入り、改定前の駆け込み需要が販売数量増加に寄与した。 - FY2026引き上げ有価証券報告書
「2026年７月１日受注分より壁装材・床材・ファブリック・エクステリア・副資材・接着剤等の主要な対象商品について、18％～30％程度の取引価格改定を実施することといたしました。」
従来の価格改定に続き、対象商品を壁装材・床材・ファブリックからエクステリア等にも広げ、18～30％程度の改定を予定した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「国内インテリアセグメントにおいては、市場のニーズに対応する商品開発や見本帳の発刊に加え、2024年12月に実施した価格改定が売上に寄与しました。」
2024年12月の価格改定が売上に寄与し、コスト上昇への対応策が当中間期の業績に効果を示した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「また、調達コスト、物流費、ユーティリティコスト等が継続的に上昇し、自助努力だけでは吸収できない状況下、安定供給、品質管理をはじめ企業としての供給責任を果たしていくべく、12月１日受注分より商品取引価格の改定を予定しています。」
過去の価格改定に続き、コスト上昇と供給責任への対応として12月1日受注分からの商品取引価格改定を予定している。 - FY2024-Q3仕入コスト増で粗利圧迫有価証券報告書
「また、価格面では2022年４月・10月に実行した値上げ効果により上期までの販売単価は前年同期比で上昇したものの、当第３四半期においては前年同期比でほぼ同等となり、一方で一部の原材料価格の上昇による仕入コスト増により、売上総利益の減少要因となっています。」
過去の値上げによる販売単価上昇効果が第3四半期には前年同期比でほぼ同等となり、原材料価格上昇による仕入コスト増が売上総利益を圧迫した。 - FY2024-Q2値上げ効果の限定有価証券報告書
「価格面では2022年４月・10月に実行した値上げ効果により上期販売単価は前年比で上昇したものの、原材料価格の継続的な上昇による仕入コスト増により、値上げによる収益改善効果は限定的なものとなりました。」
2022年4月・10月の価格改定により販売単価は上昇したが、仕入コストの継続上昇により収益改善効果は限定的と記載している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の業績においては、2022年10月に実施した第三次取引価格改定の影響および中期経営計画の各種施策の実行を通じた売上数量の回復により、売上高45,249百万円（前年同期比16.8％増）、営業利益5,460百万円（同44.5％増）、経常利益5,586百万円（同41.1％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は3,798百万円（同43.5％増）となりました。」
第三次価格改定と中期計画施策を通じた売上数量の回復が、売上高・営業利益等の増加として現れた。 - FY2023前進有価証券報告書
「2021年９月に壁装材、床材、ファブリックそれぞれ13～18％、2022年４月に18～24％、2022年10月に壁装材、床材、椅子生地それぞれ７～12％の値上げを実施しました。」
原材料・物流コスト高騰への対応として第三次価格改定を実施し、当年度は取引価格改定の浸透によりインテリア事業の収益性が改善した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「一方、原材料価格の高騰や物流コストの上昇等を背景に、2021年９月、2022年４月に実施した商品取引価格の改定に続き、2022年10月１日受注分より第三次取引価格改定を行い、インテリア事業における収益性の改善を進めました。」
2021年9月、2022年4月に続き、2022年10月1日受注分から第三次の商品取引価格改定を実施した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「一方、原材料価格の高騰や物流コストの上昇等を背景に、2021年９月、2022年４月に実施した商品取引価格の改定に続き、2022年10月１日受注分より第三次取引価格改定を行い、インテリア事業における収益性の改善を進めました。」
2021年9月、2022年4月に続き、2022年10月1日受注分から第三次の商品取引価格改定を実施する方針を示した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「一方、原材料価格の高騰や物流コストの上昇等を背景に2021年９月21日より実施した商品取引価格の改定に続き、2022年４月１日受注分より再度の取引価格改定を行い、インテリア事業における収益性の改善を進めました。」
2021年9月の価格改定に続き、2022年4月1日受注分から再度の取引価格改定を実施し、収益性改善を進めた。 - FY2022前進有価証券報告書
「2021年９月に壁紙、床材、ファブリックそれぞれ13～18％の値上げを実施しました。さらに2022年１月に18～24％の値上げを告知し、2022年４月より実施しております。」
原材料・物流費高騰への対応として、2021年9月の価格改定に続き、2022年4月にも追加改定を実施した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「原材料価格の高騰による仕入価格の上昇を受け、商品の安定供給と物流サービスレベルを維持するために2021年９月21日より各種商品の価格改定を行いました。」
原材料価格上昇への対応として、2021年9月21日から各種商品の価格改定を実施した。 - FY2020対処有価証券報告書
「インテリアセグメントにおいては、仕入コストや輸送費の上昇、物流設備更新等に係るコスト上昇の対策として、2018年10月から実行した値上げが更に市場に浸透し、総利益率の改善に繋がりました。」
原材料費・物流費等の上昇に対して実施した値上げが市場に浸透し、総利益率の改善につながったと記載した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「国内インテリアセグメントにおいては、原材料費・物流費の高騰に対応するために2018年10月から実施した商品卸売価格の改定が進み、収益が改善したほか」
2018年10月からの卸売価格改定が進展し、コスト高への対応策が収益改善につながったと記載している。 - FY2019前進有価証券報告書
「上昇を続ける原材料費や人件費、物流費に対応するため、自社配送体制の整備と商品価格の改定を進めました。」
コスト上昇への対応として、自社配送体制の整備と商品価格改定を実際に進めた。 - FY2019-Q3初出有価証券報告書
「原材料価格や物流コストの高騰に対応し、顧客サービスの維持・向上をはかるため、自社配送体制の強化や商品価格の改定を行ったほか」
コスト高騰への対応策として、商品価格の改定を実施したことを初めて独立した施策として記載している。