非住宅・リフォーム分野への特化
FY2016に初出。24回の記載のうち13回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-05-27。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。13社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに8社。
- 2026-05-27前進決算説明資料
「住宅・非住宅とも国内市場規模が縮小する事業環境の下、リフォーム・リノベーション、IR・インバウンド関連、大規模再開発案件等成長市場でのポジショニングを向上させる。」
住宅・非住宅分野への重点対応が、リフォーム・リノベーション、IR・インバウンド、大規模再開発などの具体的な成長市場の獲得へ展開した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当該期間中の収益環境は、当社事業収益に直接的影響を与える国内建設市場において、住宅市場では住宅価格の上昇によって新設住宅着工戸数が低迷しました。その一方、非住宅市場では一部で回復の兆しがみられたものの、依然として力強い動きには至っておりません。」
住宅市場の低迷と、非住宅市場の限定的な回復という、非住宅・リフォーム等を重点とする事業環境が続いている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社事業に関連の深い国内建設市場は、住宅市場が伸び悩む一方、非住宅市場においては経済活動の正常化に伴い一部で明るい兆しが見えるものの力強い回復には至っておりません。」
住宅市場の伸び悩みが続く一方、非住宅市場には一部明るい兆しがあるものの、力強い回復には至っていない。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「また、11月に非住宅施設向け不燃認定壁紙見本帳「FAITH」を発刊し、展示会への出展等を通じた積極的な営業活動を行いました。」
非住宅施設向け「FAITH」を新たに発刊し、展示会出展を通じた営業活動を進めた。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「壁装事業では、住宅市場において量産壁紙見本帳「SP」の売上が堅調に推移したほか、非住宅リニューアル市場の回復傾向に伴い、粘着剤付化粧フィルム「リアテック」が好調に推移しました。」
非住宅リニューアル市場の回復を背景に、非住宅分野で「リアテック」の売上が好調に推移した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「床材事業では、原材料価格の高騰や供給制約の影響が高まる一方で、非住宅リニューアル市場における医療・福祉施設分野の回復により、各種施設向けフロア見本帳「Sフロア」の売上が伸長しました。」
非住宅リニューアル市場、とくに医療・福祉施設分野の回復を背景に、「Sフロア」の売上が伸長した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「さらに、非住宅リニューアル市場の回復を背景に、非住宅向け壁紙見本帳「FAITH」の売上が堅調に推移したほか、粘着剤付化粧フィルム「リアテック」では、専任の営業部門による活動も奏功し、売上が伸長しました。」
非住宅リニューアル市場を対象とする「FAITH」や「リアテック」の販売を継続している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「住宅リフォーム・非住宅リニューアル市場で需要の回復が見られたことから、住宅リフォーム向け壁紙見本帳「リフォームセレクション」や非住宅向け壁紙見本帳「FAITH」の売上が伸長しました。」
住宅リフォーム・非住宅リニューアル需要の回復を背景に、「リフォームセレクション」及び「FAITH」の売上伸長が記載されている。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「特に「Sフロア」においては、抗ウイルス商品に対するニーズの高まりから、医療施設をはじめ官公庁・教育施設などでの採用が進みました。」
非住宅向け「Sフロア」について、抗ウイルス機能への需要を背景に医療施設、官公庁、教育施設での採用が進んだ。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「また、不燃認定壁紙見本帳「FAITH」においては、抗ウイルス壁紙を中心に市場ニーズを捉えたことから、従来のターゲットである非住宅市場だけでなく住宅市場への浸透が進みました。」
非住宅向けを従来の主な対象としていた「FAITH」が、抗ウイルス壁紙を軸に住宅市場にも浸透した。 - FY2020前進有価証券報告書
「また、2020年１月に発刊した不燃認定壁紙見本帳「FAITH」とガラスフィルム見本帳「CLEAS」においては、働き方改革の推進等によるオフィスリニューアル需要も追い風となり、市場への浸透が進みました。この結果、壁装材の売上高は60,194百万円（前年同期比5.3％増）となりました。」
非住宅向けFAITHに加えてCLEASを投入し、オフィスリニューアル市場への浸透と壁装材売上高の増加を記載している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「床材事業では、消費税増税による駆け込み需要からの反動減も一部見られる中、医療福祉物件へのデザイン性の高い木目柄のワックスフリー床材「エスリューム」や、オフィスリニューアル物件への汎用性が高いカーペットタイル「NT-350シリーズ」、「NT-700シリーズ」など、各重点分野に向けた戦略商品が市場の評価を得ました。また、インバウンド需要を追い風に、ホテル物件などへの特注ロールカーペットの納品も進んだ結果、床材の売上高は32,900百万円（同4.6％増）となりました。」
医療福祉、オフィス、ホテルなど非住宅の重点分野向け商品が市場評価を得て、床材売上高も前年同期比4.6％増となった。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「また、不燃認定壁紙「FAITH」は、首都圏を中心とした都市再開発及びインバウンド需要の底堅さを背景に非住宅分野において売上が堅調に伸長しました。この結果、壁装材の売上高は29,880百万円（前年同期比9.5％増）となりました。」
非住宅向け「FAITH」の売上伸長と、壁装材売上高の前年同期比9.5％増が記載されている。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「壁装事業では、住宅向け見本帳「リザーブ1000」「リフォームセレクション」及び５月に発売となった「ファイン1000」が売上を牽引しました。また、不燃認定壁紙「FAITH」は、首都圏を中心とした都市再開発およびインバウンド需要の底堅さを背景に、売上が堅調に伸長しました。」
住宅向け商品に加え、非住宅向け「FAITH」の売上伸長が記載され、重点分野での商品展開・市場浸透が進んでいる。 - FY2019再掲有価証券報告書
「首都圏を中心にした都市再開発およびオリンピック需要の継続を背景に、非住宅向けの不燃認定壁紙を収録した見本帳「FAITH」の売上が堅調に推移しました。」
非住宅向け「FAITH」を軸に、都市再開発・オリンピック需要を取り込む方針を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「壁装事業では、インバウンド需要や首都圏を中心とする都市再開発需要の増加を背景に、非住宅向けの不燃認定壁紙見本帳「FAITH」の売上が堅調に推移しました。」
インバウンドや都市再開発を背景とする非住宅分野を対象に、「FAITH」の販売を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「壁装事業では、東京オリンピックや首都圏を中心とする都市再開発需要の増加を背景に、非住宅向けの不燃認定壁紙見本帳「FAITH」の売上が堅調に推移しました。」
東京オリンピック・都市再開発に関連する非住宅需要を背景に、「FAITH」の販売を継続している。売上高は堅調とされる一方、壁装材事業全体では前年同期比3.4％減となった。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「壁装事業では、非住宅における飲食・宿泊施設分野の好調を背景に、非住宅向けの不燃認定壁紙見本帳「FAITH」の売上が堅調に推移しました。」
飲食・宿泊施設など非住宅分野を重点対象とし、「FAITH」の販売を継続している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「壁装事業では、好調を維持する宿泊・飲食施設など非住宅市場での不燃認定壁紙の採用が、売上を牽引しました。」
非住宅市場での不燃認定壁紙の採用が売上を牽引したという、重点分野での具体的な採用進展が示されている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「壁装事業では、昨年度２月に発刊した不燃認定壁紙見本帳「FAITH」において、非住宅分野への営業強化策が奏功し、ホテル・宿泊施設などでご好評いただきました。この結果、壁装材の売上高は28,248百万円（前年同期比2.7％増）となりました。」
「FAITH」と非住宅分野への営業強化を通じたホテル・宿泊施設等での採用・売上拡大を確認している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「壁装事業では、ホテルやオフィスなど非住宅向けの見本帳「FAITH」において、同分野に特化した営業部門との連携により、市場への浸透が進んだことから、売上が拡大しました。」
非住宅向け見本帳「FAITH」と専門営業部門を組み合わせ、市場浸透と売上拡大が記載されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「床材事業では、活況を呈しているホテルや大型オフィスなど非住宅市場の新築やリニューアル物件の採用獲得に努めました。」
ホテル、大型オフィスなど非住宅市場の新築・リニューアル需要の獲得を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「床材事業では、非住宅分野における商業施設や宿泊施設ならびにオフィスの新築や改装需要の獲得に努めました。」
非住宅分野の商業施設、宿泊施設、オフィスを成長対象として引き続き開拓している。 - FY2016初出有価証券報告書
「非住宅やリフォームなど、今後伸長が見込まれる分野に特化した商品開発部署・プロジェクトチームを設置するとともに」
住宅市場以外の成長分野に対し、専管の部署・プロジェクトチームを設置する方針を示している。