グループメーカーとの連携による原価抑制・製造業成長
FY2018に初出。14回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。14社中3社が悪化側に。
直近の記載が「引き上げ」なのは、ほかに0社。
- FY2026引き上げ有価証券報告書
「「中期経営計画2026」では「グループシナジーの最大化」をテーマに事業ポートフォリオ改革を行い経営資源の最適化を行います。各社の垣根を超え、柔軟な営業スタイルのもと「新規販路新規売上の構築」「新アイテムの取り組み」「デジタルマーケティング強化」「EC強化」「資本効率利益の最大化」を目標に企業価値向上と持続可能な成長を行っていきたいと考えます。」
従来のグループメーカー連携による原価抑制・製造業成長から、各社の垣根を超えた事業ポートフォリオ改革、経営資源最適化、営業・デジタル・EC・資本効率まで含むグループシナジー最大化へ対象を広げている。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「また、前連結会計年度から継続しているグループ連携によるコスト対策及び商品価格の見直しを行った結果、売上総利益率は前年同期と比べ5.0ポイントを上回る結果となり、売上総利益は大幅な増加となりました。」
グループ連携によるコスト対策と商品価格見直しを継続し、全社の売上総利益率が前年同期比5.0ポイント改善した。 - FY2024前進有価証券報告書
「中期経営計画初年度の79期は、為替の影響や原料高など当社グループに与える影響は大きかったものの、基本戦略のとおり、グループ全体で連携したことにより、大幅な利益改善となり、営業利益、経常利益はグループ会社を含め３社ともに黒字となりました。」
グループ全体で連携したモノ作りと販売を実行し、営業利益・経常利益についてグループ会社を含む3社すべてが黒字となった。 - FY2024-Q1引き上げ有価証券報告書
「当社グループは生産の川上から販売のリテールまでのサプライチェーン、いわゆる垂直型が強みです。それを活かし、生産性の向上、コスト削減による収益確保、さらに新たにグループ全体で取り組むオリジナルブランド強化に努め、企業価値向上と顧客満足度向上、資産価値の形成に努めたいと考えております。」
従来のグループメーカーとの連携による製造業成長から、生産の川上からリテールまでの垂直型サプライチェーンを活かし、グループ全体でオリジナルブランドを強化する方針へ範囲を広げている。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「当社グループしかできないグループ全体で連携したモノ作りと販売」
従来のグループメーカー連携による製造業成長から、製造から販売までをグループ全体で連携する基本戦略へ範囲を広げている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「また事業継続の観点から、在庫の適正化、経費削減、投資の見直し等に取り組み、円安基調の長期化を前提とした為替予約の活用や一部商品価格の見直し等を行い、原価抑制にも努めてまいりました。」
在庫適正化、経費削減、投資見直し、為替予約、一部商品価格の見直しによる原価抑制策を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「また事業継続の観点から、在庫の適正化、経費削減、投資の見直し等に取り組み、円安基調の長期化を前提とした為替予約の活用や一部商品価格の見直し等を行い、原価抑制にも努めてまいりました。」
在庫適正化、経費削減、投資見直し、為替予約、一部商品価格の見直しによる原価抑制策を継続している。 - FY2023-Q1円安対応・商品価格見直しの追加有価証券報告書
「円安傾向が進むことを前提とした為替予約の活用や商品価格の見直し等を行い、原価抑制にも努めてまいりました。」
従来の原価抑制策に加え、円安進行を前提とした為替予約の活用と商品価格の見直しを実施した。 - FY2020再定義有価証券報告書
「２ 原価抑制 ・ブランドライセンスの見直し ・価格及び価値の見直し ・企画品数の見直し ・生産コストの見直し」
従来のグループメーカーとの連携による原価抑制・製造業成長から、ブランドライセンス、価格・価値、企画品数、生産コストを見直す原価抑制策へ具体的な手段が組み替えられている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「２ 原価抑制 製造業へのさらなる成長（グループメーカーと円滑かつ強固に取組むことで製造業を成長させる）」
グループメーカーとの連携によって製造業を成長させ、原価を抑制する戦略を継続している。 - FY2018初出有価証券報告書
「２ 原価抑制 製造業へのさらなる成長（グループメーカーと円滑かつ強固に取組むことで製造業を成長させる）」
グループメーカーとの連携を通じて製造業を成長させ、原価を抑制する施策を中長期戦略として掲げている。