直営店・TV通販・EC・OEMによる販路拡大
FY2016に初出。36回の記載のうち20回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。9社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに8社。
- FY2026前進有価証券報告書
「さらに、POLO RALPHLAURENのファッションバッグが自社EC、ZOZOTOWN、楽天ファッションで好調に推移し、EC市場においての売上を大きく牽引する結果となりました。」
自社ECに加え、ZOZOTOWN及び楽天ファッションでの販売を通じて、POLO RALPHLAURENのファッションバッグがEC売上を牽引した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「また、EC部門においては自社サイトにおけるポロ・ラルフローレンブランドの商材を中心としたギフト需要の囲い込みや、新たな出店先であるZOZOTOWNにおける計画を上回る売上構築等、EC部門における取り組み強化により好調に推移しました。」
自社サイトでのポロ・ラルフローレン商品のギフト需要取り込みに加え、新たな出店先としてZOZOTOWNへ展開し、計画を上回る売上を構築した。大型量販店のリビングタオル好調やテレビ通販のオンエア規模復調も記載されている。 - FY2025-H1テレビ通販リビングタオルのオンエア規模縮小有価証券報告書
「テレビ通販部門で取り扱うリビングタオルについて効率アップを目的としたオンエア規模縮小を図ったことの影響から、売上は前年比93.8％となりました。」
テレビ通販について、効率アップを目的にリビングタオルのオンエア規模を縮小し、その影響でタオル・雑貨売上が前年割れとなった。 - FY2024テレビ通販タオル販売不振の通期化有価証券報告書
「又外出機運の高まりで、数年間成長し続けたテレビ通販部門のタオルが予想以上に厳しい結果となり、売上は前年比88.0％となりました。」
第3四半期に続き、テレビ通販部門のタオル販売が通期でも厳しい結果となり、タオル・雑貨売上は前年比88.0％となった。 - FY2024-Q3テレビ通販タオル販売不振有価証券報告書
「タオル・雑貨につきましては、前半戦はプール関連商品のラップタオルが前年を下回る結果となり、また、外出機運の高まりで、数年間成長し続けたテレビ通販部門のタオルが予想以上に厳しい結果となり、売上は前年比82.0％となりました。」
販路拡大策の一つであるテレビ通販について、外出機運の高まりを背景にタオル販売が予想以上に厳しい結果となり、タオル・雑貨売上は前年比82.0％となった。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「新規取引先の積極的な開拓や百貨店平場以外でのイベント開催等による新しい売上を構築できた」
新規取引先の開拓と百貨店平場以外でのイベント開催により、新しい売上を構築したと説明している。 - FY2023前進有価証券報告書
「また、EC事業、TV通販での売上が順調に推移したことや、百貨店内にて積極的に行ったハワイアンキルト柄をモチーフとした商材のイベントが功を奏したこと、また当社が幹事として自主運営を行う百貨店雑貨売場の売上が順調に推移した結果、前年比131.3％となりました。」
EC・TV通販、百貨店内イベント、自主運営する百貨店雑貨売場に加え、GMSや新規取引先など複数の販路で売上を構築し、タオル・雑貨売上は前年比131.3％となった。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「タオル・雑貨につきましては、GMSの店頭、EC事業、TV通販での売上が順調に推移したことや、百貨店内にて積極的におこなったハワイアンキルト柄をモチーフとした商材のイベントが功を奏したこと、また、当社が幹事として自主運営を行う百貨店雑貨売場における売上が牽引した結果、前年比142.1％となりました。」
GMS、EC、TV通販に加え、百貨店内イベントと自主運営する百貨店雑貨売場を展開し、タオル・雑貨売上は前年比142.1％となった。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「身の回り品事業全体として当第２四半期連結累計期間におきましては、行動制限緩和の影響からリアル店舗での消費は回復基調で推移いたしました。また、外部展示会などにも積極的に参加し、一定の成果が出始めております。」
既存の店舗・EC等の販路に加え、外部展示会への積極参加を行い、一定の成果が出始めたと説明している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「ハンカチーフにつきましては、ギフトニーズの全面的な回復には至らなかったものの、新規取引先の開発による新しい売上を構築できた結果等もあり前年比107.2％となりました。」
新規取引先の開発により新しい売上を構築し、ハンカチーフ売上は前年比107.2％となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「年間を通して新規販路の開拓を行い、株式会社ロフト、日本郵政株式会社、生活協同組合、書店等の新規販路開拓と新規催事の獲得もでき、一定の成果を上げることができました。また、新たにコストコとの取り組みをスタートさせることもできました。」
新規販路としてロフト、日本郵政、生活協同組合、書店等を開拓し、新規催事を獲得したほか、コストコとの取り組みを開始した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「身の回り品事業につきましては、重点施策である新規販路開拓を積極的に行い、雑貨専門店の口座開設、新たなイベントへの参加及び自動販売機導入等の既存以外のマーケット獲得に努めて一定の成果を上げることが出来ました。」
新規販路開拓について、雑貨専門店の口座開設、新たなイベントへの参加、自動販売機導入を実施し、一定の成果を上げたと説明している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「身の回り品事業につきましては、新規販路の開拓を積極的に行い、新たな取引先及びマーケット開拓が実行できたものの、主要取引先となる百貨店及び直営店に関しては、長期化する緊急事態宣言の影響による時短営業や人流減が影響し、厳しい状況でした。その結果、身の回り品事業全体の売上は前年比90.2％となりました。」
新規販路の開拓により新たな取引先及びマーケット開拓を実行したと説明している。一方、百貨店・直営店の時短営業や人流減により、身の回り品事業全体の売上は前年比90.2％となった。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「タオル・雑貨につきましては、TV通販・EC事業を中心に巣ごもり需要による売上を構築することができ、前年比101.6％という結果となりました。」
TV通販・EC事業を中心とする販路を継続し、巣ごもり需要を取り込んだ結果、タオル・雑貨売上は前年比101.6％となった。 - FY2021前進有価証券報告書
「前年度より取り組んでおります大手雑貨マーケットへのアプローチを継続し、大手書店グループなど、新たな販路へのアプローチを強化し、売上増加を目指します。」
大手雑貨マーケットへのアプローチを継続しつつ、大手書店グループなど新たな販路を具体的に挙げ、販路拡大策を広げている。 - FY2021-Q3感染再拡大下の直営店減収継続有価証券報告書
「タオル・雑貨につきましては、TV通販・EC事業の販売は順調に推移いたしましたが、感染再拡大の影響から直営店における雑貨関連の売上減少が影響し前年比70.2％の結果となりました。」
TV通販・ECの販売は順調だった一方、感染再拡大による直営店の雑貨関連売上減少が続き、タオル・雑貨売上は前年比70.2％となった。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「タオル・雑貨につきましては、ＴＶ通販・Ｅコマースの販売は順調に推移しましたが、プール関連商材の需要減少によるタオルの減少、直営店においても営業自粛による雑貨商材の売上減少が大きく影響し前年比72.5％となりました。」
TV通販・Eコマースの販売順調は継続した一方、プール関連商材の需要減少と直営店の営業自粛が影響し、タオル・雑貨売上は前年比72.5％となった。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「タオル・雑貨につきましては、ＴＶ通販・Ｅコマースによる販売は順調に推移いたしましたが、プール関連商材の需要減少によるタオルの売上減、直営店における営業自粛による雑貨商材の売上減少が大きく影響し前年比60.6％となりました。」
TV通販・Eコマースの販売順調が続く一方、直営店は営業自粛の影響を受けた。販路別の状況が売上前年比60.6％とともに示されている。 - FY2020前進有価証券報告書
「既存販路の苦戦が予測されるなか、取組の少なかった大手雑貨マーケットへの積極的なアプローチを行います。既存販路においても、食品売場等を中心に販路拡大を図ります。」
従来の直営店、TV通販、EC、OEMに加え、大手雑貨マーケットや食品売場へのアプローチという新たな販路拡大策を明示している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「タオル・雑貨につきましては、ＴＶ通販、Ｅコマースにおける販売が順調に推移したことから、当期間の売上は前年比101.0％となりました。」
TV通販とEコマースによる販路拡大を継続し、タオル・雑貨売上は前年比101.0％となった。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「タオル・雑貨につきましては、直営店舗において前年並みの売上を維持することができ、ＴＶ通販、Ｅコマースにおける販売が順調に推移したことから、当期間の売上は前年比100.4％となりました。」
直営店舗、TV通販、Eコマースによる販路拡大を継続し、タオル・雑貨売上は前年比100.4％となった。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「タオル・雑貨につきましては、直営店舗における売上が前年並みの売上を維持し、ＴＶ通販、Ｅコマースによる市場拡大により伸長し売上は前年比102.9％となりました。」
直営店舗、TV通販、Eコマースを通じた販路拡大が継続し、タオル・雑貨売上は前年比102.9％となった。 - FY2019前進有価証券報告書
「タオル・雑貨につきましては、ＯＥＭ及び直営店舗における売上が引き続き好調に推移したことと、Ｅコマースによる市場拡大により前年比114.0％となりました。」
OEM・直営店舗の好調継続に加え、Eコマースによる市場拡大が明示され、タオル・雑貨売上は前年比114.0％となった。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「タオル・雑貨につきましては、直営店の出店及び売上好調に加え、ＯＥＭの販売が第１四半期より引き続き好調に推移したことから、前年比114.9％となりました。」
直営店の出店・売上好調に加え、第1四半期からOEM販売の好調が続き、タオル・雑貨売上は前年比114.9％となった。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「タオル・雑貨につきましては、ＯＥＭの販売が第一四半期より引き続き好調に推移したことから、前年比118.0％となりました。」
第1四半期からOEM販売の好調が続き、タオル・雑貨売上は前年比118.0％となった。新たな販路施策の追加ではなく、既存施策の好調継続として記載されている。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「タオル・雑貨につきましては、テレビ通販のタオルが苦戦しましたが、ＯＥＭの販売が好調に推移したことから、前年比114.5％となりました。」
販路拡大策の一つであるOEM販売が好調に推移し、タオル・雑貨売上は前年比114.5％となった。一方、テレビ通販のタオル販売は苦戦した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「１ 好循環型成長戦略 ・プレイヤーズ直営店舗の拡大 ・さらなる製造業（グループ会社）としての売上拡大 ・フレグランス事業再構築による黒字体質への転換 ・EC事業のさらなる挑戦」
直営店舗の拡大およびEC事業への挑戦を含む販路拡大策を、新中期経営計画2017の成長戦略として継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「タオル・雑貨につきましては、テレビ通販、直営店におけるバック・雑貨商材の販売が好調に推移しましたことから、前年比102.1％となりました。」
テレビ通販・直営店でのバッグ・雑貨商材の販売好調が続き、タオル・雑貨売上は前年比102.1％となった。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「タオル・雑貨につきましては、テレビ通販、直営店におけるバック・雑貨商材の販売が好調に推移しましたが、グループ会社におけるタオル販売の不調が影響し、前年比96.4％となりました。」
前四半期に不振とされたテレビ通販・直営店のバッグ関連販売が好調に転じた。一方、グループ会社のタオル販売不調により、タオル・雑貨全体では前年比96.4％となった。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「タオル・雑貨につきましては、テレビ通販、直営店におけるバック・雑貨商材の販売が好調に推移した結果、前年比112.7％となりました。」
従来不振が記載されていたテレビ通販・直営店について、バッグ・雑貨商材の販売が好調となり、タオル・雑貨売上が前年比112.7％となった。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「タオル・雑貨につきましては、テレビ通販、直営店におけるバックの販売不振がありましたが、タオルの売上が堅調に推移した結果、前年比98.1％となりました。」
テレビ通販と直営店におけるバッグ販売不振が続く一方、タオル販売は堅調で、タオル・雑貨は前年比98.1％となった。 - FY2017-Q2テレビ通販・直営店販売不振有価証券報告書
「タオル・雑貨につきましては、テレビ通販、直営店でのバックが販売不振でした。しかしながらタオルの売上が堅調に推移した結果、前年比98.1％となりました。」
販路拡大施策に含まれるテレビ通販と直営店ではバッグ販売が不振となった一方、タオル販売が堅調だった。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「タオル・雑貨につきましては、テレビ通販が好調に推移したものの、直営店でのバッグ関連商材販売が低調に推移したことにより、前年比94.0％となりました。」
販路施策に関連して、テレビ通販は好調だった一方、直営店のバッグ関連商材は低調だった。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、販路拡大策として、直営店舗の出店とTV通販・EC事業の販売強化の施策と連結会社等による新規取引先開拓(OEM事業)を引き続き積極的に行います。」
直営店舗、TV通販、EC、OEMによる新規取引先開拓を販路拡大策として掲げている。