売上総利益率の改善と販管費管理による利益改善

「売上高の減少に加え、フットウェアブランドを展開していた当社連結子会社㈱ベネクシーの会社解散に伴う在庫処分販売などにより、服飾雑貨事業セグメントにおける売上総利益率の低下を主因として、売上総利益は前年同期比3億5千9百万円減少の19億5千7百万円となりました。」

「利益面につきましては、売上高の減少を主因として、売上総利益は前期比16億2千3百万円減少の86億7千3百万円となりました。販管費は、ブランド販売子会社の直営店舗数削減による店舗経費の縮減等により、前期比5億5千3百万円の減少となりましたが、売上総利益の減少を主因に、営業利益および経常利益は、それぞれ前期比10億6千9百万円減少の10億2千6百万円、同9億9千2百万円減少の11億5千6百万円となりました。」

「販管費は、ブランド販売子会社の直営店舗数削減による店舗経費の縮減等により、前期比5億5千3百万円の減少となりましたが、売上総利益の減少を主因に、営業利益および経常利益は、それぞれ前期比10億6千9百万円減少の10億2千6百万円、同9億9千2百万円減少の11億5千6百万円となりました。」

「利益面につきましては、売上高の減少を主因として、売上総利益は前年同期比8億3千6百万円減少の45億4千9百万円となりました。販管費は、ブランド販売子会社の直営店舗数削減による店舗経費の縮減等により、前年同期比2億7千2百万円の減少となりましたが、売上総利益の減少を主因に、営業利益および経常利益は、それぞれ前年同期比5億6千3百万円減少の7億6千5百万円、同4億8百万円減少の8億8百万円となりました。」

「利益面につきましては、売上高の増加を主因に、売上総利益は前期比5億4千9百万円増加の102億9千6百万円となりました。販管費は、直営店舗数削減による店舗経費の縮減に加えて、2024年2月に解散した連結子会社の費用が純減したこともあり、前期比3億8千3百万円減少しました。その結果、営業利益は前期比9億3千3百万円増加の20億9千6百万円となり、経常利益においても、営業増益を主因に、前期比9億円増加の21億4千9百万円となりました。」

「利益面につきましては、売上高の増加を主因に、売上総利益は前年同期比7億3千1百万円増加の53億8千6百万円となりました。販管費は、直営店舗数削減による店舗経費の縮減、グループ基幹システムに係る減価償却費の減少のほか、2月に解散したブランド販売子会社の費用が純減したこともあり、前年同期比1億3千7百万円減少しました。その結果、営業利益は前年同期比8億6千9百万円増加の13億2千8百万円となりました。」

「利益面につきましては、売上高は減少となったものの、収益力の改善に注力した結果、売上総利益率が改善し、売上総利益は前期比3億2千万円増加の97億4千6百万円となりました。営業利益につきましては、店舗経費の減少やグループ基幹システムに係る減価償却費の減少など、販管費が前期比6億4百万円減少したことから、前期比9億2千5百万円増加の11億6千3百万円となりました。」

「利益面につきましては、売上高は減少したものの、引き続き収益力の改善に注力した結果、売上総利益率が改善し、売上総利益は前年同期比3億8千3百万円増加の72億1千4百万円となりました。営業利益につきましては、店舗経費の減少やグループ基幹システムに係る減価償却費の減少など、販管費が前年同期比4億9千4百万円減少したことから、前年同期比8億7千7百万円改善し、7億5千万円の黒字となりました。」

「営業利益につきましては、店舗経費の減少やグループ基幹システムに係る減価償却費の減少など、販管費が前年同期比3億6千4百万円減少したことから、前年同期比7億4千4百万円改善し、4億5千9百万円の黒字となりました。」

「利益面につきましては、売上高は減少したものの、収益力の改善に注力した結果、売上総利益率が改善し、売上総利益は前年同期比1億9千2百万円増加の21億2千3百万円となりました。営業利益につきましては、店舗経費の減少やグループ基幹システムに係る減価償却費の減少など、販管費が前年同期比4千8百万円減少したことから、前年同期比2億4千1百万円改善したものの、3百万円の損失となりました。」

「営業利益につきましては、売上総利益の増加に加えて、ブランド事業での店舗戦略見直しによる経費削減等により販管費が前期比3千3百万円の増加に抑えられたことから、前期比で11億5千万円増加し、2億3千8百万円の黒字に転じました。」

「販管費については、ブランド事業において店舗戦略見直しによる経費削減が進んだ一方、事業ポートフォリオ見直しに係る構造改革費用等を計上したことから、前年同期比で7千7百万円増加しました。営業利益、経常利益につきましては、販管費の増加や急激な円安進行による為替差損の計上があったものの、売上総利益の増加を主因に、前年同期比でそれぞれ5億5千2百万円、4億7百万円改善し、1億2千7百万円の損失、8千8百万円の損失となりました。」

「利益面につきましては、売上高は増加したものの、原材料・資源価格の高騰や物流コストの上昇などにより利益率が低下し、売上総利益は42億7千4百万円と前年同期比1億3千1百万円の増加に留まりました。販管費については、ブランド事業において店舗戦略見直しによる経費削減が進んだ一方、事業ポートフォリオ見直しに係る構造改革費用を計上したことから、前年同期比で5千8百万円増加しました。営業利益は、売上総利益の増加を主因に前年同期比で7千2百万円改善し、2億8千5百万円の損失となりました。」

「売上総利益は減少しましたが、店舗戦略見直しによるブランド事業の経費削減効果等により、販管費は前年同期比で7千2百万円減少したことから、営業利益、経常利益につきましては、前年同期比でそれぞれ1千2百万円、6百万円改善し、2億4千4百万円の損失、1億9千7百万円の損失となりました。」

「利益面につきましては、原材料や資源価格の高騰に加えて、物流コストが上昇したことを主因に、売上総利益は前期比7億4千万円減少の82億4千1百万円となりました。店舗戦略見直しによるブランド事業の経費削減効果等により、販管費は前期比で5億3千7百万円削減しましたが、売上総利益減少の影響が大きく、営業利益、経常利益につきましては、前期比でそれぞれ2億2百万円、2億1千万円の減少の9億1千2百万円の損失、6億5千7百万円の損失となりました。」

「利益面につきましては、世界的な原材料価格高騰やサプライチェーンの混乱による輸送費上昇等の影響により、OEM事業における仕入コストが上昇したことを主因に、売上総利益は前年同期比5億2千1百万円減少の62億円となりました。営業利益、経常利益につきましては、ブランド事業における店舗戦略見直しによる経費削減効果により、前年同期比でそれぞれ4千6百万円、1千3百万円の減少に留まり、結果として6億8千万円の損失、4億9千5百万円の損失となりました。」

「利益面につきましては、売上総利益は前年同期比1億6千4百万円増加の41億4千2百万円となりました。営業利益、経常利益につきましては、売上総利益の増加とブランド事業における店舗戦略見直しによる経費削減効果を主因に、前年同期比でそれぞれ4億5千1百万円、5億9百万円改善し、結果として3億5千8百万円の損失、2億4千2百万円の損失となりました。」

「当期注力した採算性向上策は即効性には乏しいものの、地道な経費削減効果により、営業利益、経常利益につきましては、前年同期比でそれぞれ2億2千2百万円、2億3千6百万円改善し、結果として2億5千6百万円の損失、2億3百万円の損失となりました。」

「利益面につきましては、売上高の減少を主因に、売上総利益は前期比32億6千2百万円減少の89億8千1百万円となりました。営業利益、経常利益につきましても、それぞれ前期比20億2千5百万円減少の7億9百万円の損失、同17億8千9百万円減少の4億4千6百万円の損失となりました。」

「利益面につきましては、売上高の減少を主因に、売上総利益は前年同期比26億3千8百万円減少の67億2千2百万円となりました。営業利益、経常利益につきましても、それぞれ前年同期比18億2千2百万円減少の6億3千3百万円の損失、同17億4百万円減少の4億8千2百万円の損失となりました。」

「利益面につきましては、売上高の減少により、売上総利益は前年同期比20億5千8百万円減少の39億7千8百万円となりました。営業利益、経常利益につきましても、売上高の減少により、それぞれ前年同期比14億3千7百万円減少の8億1千万円の損失、同14億8百万円減少の7億5千1百万円の損失となりました。」

「利益面につきましては、売上高の減少により、売上総利益は前年同期比7億8千7百万円減少の19億7千2百万円となりました。営業利益、経常利益につきましても、売上高の減少により、それぞれ前年同期比5億6千3百万円減少の4億7千9百万円の損失、同5億5千9百万円減少の4億4千万円の損失となりました。」

「利益面につきましては、売上高は微減だったものの、顧客ポートフォリオの見直しにともない売上総利益率が改善したことにより、売上総利益は前年同期比2億6千5百万円増加の93億6千1百万円となりました。営業利益につきましては、売上総利益の増加に加え、販管費削減が進んだことにより前年同期比7億7千8百万円増加の11億8千8百万円となりました。」

「利益面につきましては、売上高の増加に加え売上総利益率も改善したことにより、売上総利益は前年同期比3億2千7百万円増加の60億3千6百万円となりました。営業利益につきましては、顧客ポートフォリオの見直しにともない販管費削減が進んだことにより前年同期比5億9千8百万円増加の6億2千7百万円となりました。」

「利益面につきましては、売上高は微減となりましたが売上総利益率が改善したことにより、売上総利益は前年同期比1億7千6百万円増加の27億5千9百万円となりました。営業利益につきましては、新基幹システム導入に伴う減価償却費などが増加しましたが、北米ビジネス縮小にともない販売手数料などが減少したことにより前年同期比2億5千4百万円増加の8千3百万円となりました。」

「利益面につきましては、売上高が減少したことを主因に売上総利益は前期比7億5千5百万円減少の121億2千8百万円となりました。営業利益につきましては、広告宣伝費や保管料などの販売費が増加したこと、また、不要不急の経費削減に努めたものの、新基幹システム導入に伴う減価償却費の増加やブランド事業における店舗拡充に係る諸経費の増加などにより一般管理費も増加したことから、前期比9億3千1百万円減少の7億5千2百万円となりました。」

「利益面につきましては、売上高が減少したことに加えて売上総利益率も低下したことから、売上総利益は前年同期比9億2千4百万円減少の90億9千5百万円となりました。営業利益につきましては、不要不急の経費削減に努めたものの、新商品の市場開発費や在庫増などによる保管料の増加のほか、新基幹システムの導入費用やブランド事業における店舗網拡充に係る諸経費の増加などにより、販管費が増加したことから、前年同期比11億5千2百万円減少の4億9百万円となりました。」

「利益面につきましては、売上高が減少したことに加えて売上総利益率も低下したことから、売上総利益は前年同期比6億5千1百万円減少の57億9百万円となりました。営業利益につきましては、販売費は減少しましたが、一般管理費が増加したことから、前年同期比7億5千1百万円減少の2千9百万円となりました。」

「利益面につきましては、売上高が減少したことに加えて売上総利益率も低下したことから、売上総利益は前年同期比3億4千万円減少の25億8千3百万円となりました。営業利益につきましては、販売費は減少しましたが、一般管理費が増加したことから、前年同期比4億5百万円減少の1億7千万円の損失となりました。」

「利益面につきましては、売上総利益率は改善したものの、売上高が減少したことから、売上総利益は前期比10億7千5百万円減少の128億8千3百万円となりました。営業利益につきましては、販管費が前期比減少したものの、前期比10億2千1百万円減少の16億8千3百万円となりました。」

「利益面では、売上総利益率は改善したものの、売上高が減少したことから、売上総利益は前年同期比5億8千6百万円減少の100億1千9百万円となりました。営業利益につきましては、次期基幹システムの導入費用や国内関係会社の店舗網拡充などにより販管費が増加したため、前年同期比6億8千9百万円減少の15億6千2百万円となり、」

「利益面につきましては、売上総利益率は改善したものの、売上高が減少したことから、売上総利益は前年同期比2億7千7百万円減少の63億6千万円となりました。営業利益につきましては、販管費が若干増加したため、前年同期比3億6千4百万円減少の7億8千万円となりました。」

「利益面につきましては、売上総利益率は改善したものの、売上高が減少したことから、売上総利益は前年同期比1億4百万円減少の29億2千3百万円となりました。営業利益につきましては、販管費が増加したことから、前年同期比1億7千1百万円減少の2億3千5百万円となりました。」

「利益面につきましては、売上高は微増となったものの、売上総利益率が改善したことから、売上総利益は前期比10億2千9百万円増加の139億5千9百万円となりました。営業利益につきましては、販管費比率は増加したものの、販管費の増加額が売上総利益の増加額を下回ったことから、前期比3億4千3百万円増加の27億4百万円となりました。」

「利益面につきましては、売上高は微減となったものの、売上総利益率が改善したことから、売上総利益は前年同期比7億1千7百万円増加の106億6百万円となりました。営業利益につきましては、販管費の増加額が売上総利益の増加額を下回ったことから、前年同期比6千5百万円増加の22億5千1百万円となりました。」

「利益面につきましては、売上高の増加に加えて、売上総利益率が改善したことから、売上総利益は前年同期比4億7千1百万円増加し、66億3千8百万円となりました。営業利益につきましては、販管費の増加額が売上総利益の増加額を下回ったことから、前年同期比2千1百万円の増加となる11億4千5百万円となりました。」

「売上高の増加に加えて、売上総利益率が改善したことから、売上総利益は同4億2千3百万円増加した30億2千7百万円となりました。営業利益につきましては、販管費の増加額が売上総利益の増加額を下回ったことから、同1億8千1百万円の増加となる4億6百万円となりました。」