海外向けOEMおよび中国向けトラベル商材の低迷
FY2017-Q1に初出。33回の記載のうち12回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2017。直近の記載はFY2026。
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- FY2026悪化有価証券報告書
「コロナ禍収束後に急速に伸長した旅行・外出需要の反動を特に大きく受けた服飾雑貨事業セグメントでの減収が響き、全体としては前期比8.9％減少の363億3千2百万円となりました。」
旅行・外出需要の反動が年間実績として服飾雑貨事業の減収に大きく影響し、連結売上高も前期比8.9％減少となった。 - 2026-05-14再定義業績予想の修正
「当連結会計年度の売上高は、欧州ブランド向けキッチンツールの売り上げが好調な家具家庭用品事業セグメントで増収となりましたが、コロナ禍収束後に急速に伸長した旅行・外出需要の反動を特に大きく受けた服飾雑貨事業セグメントでの減収が響き、全体としては前期比8.9％減少の363億3千2百万円となりました。」
欧州ブランド向けOEMの増加が示された一方、旅行・外出需要の反動による服飾雑貨の減収が全体業績を押し下げ、海外OEMとトラベル商材の状況が事業別に分化した。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「当中間連結会計期間の売上高は、コロナ禍収束後に急速に伸長した旅行・外出需要はその反動もあり伸び率が鈍化していることは否めず、また、訪日外客数の増加を背景にいまだ堅調なインバウンド需要の内訳も「モノ消費」から「コト消費」へ推移しつつあり、それらの影響を特に大きく受けた服飾雑貨事業セグメントを中心に、すべての報告セグメントにおいて減収の結果となりました。」
旅行・外出需要の反動による伸び率鈍化と、インバウンド需要の「モノ消費」から「コト消費」への変化が、服飾雑貨を中心とする全報告セグメントの減収要因として実績化した。 - FY2025対処有価証券報告書
「OEM事業では、欧州や中国の景気低迷の影響が続く中でも、営業活動の強化により受注状況が改善したことなどから、前期比増加となりました。」
欧州・中国の景気低迷は残るものの、営業活動の強化によるOEM受注改善と年度売上増加が確認された。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「OEM事業では、欧州や中国の景気低迷の影響があったものの、巣ごもり需要の反動からの減少も一服し、受注状況が改善したことなどから、前年同期比増加となりました。インバウンド需要や外出・旅行需要がいまだ旺盛な状況下、セグメント全体で関連商材の売り上げを押し上げました。」
欧州・中国の景気低迷は残るものの、家具家庭用品のOEM受注は改善して前年同期比増加となった。また、インバウンド・外出・旅行需要により服飾雑貨関連商材も増加し、従来の海外OEM・トラベル商材低迷から回復方向の記載となっている。 - FY2024再定義有価証券報告書
「OEM事業では、巣ごもり需要の大幅な縮小や欧州景気低迷の影響を受け、国内外で売り上げが大きく減少しました。」「外出・トラベル関連商材の売り上げが前期比大幅に増加しており、特にOEM事業において売上高を押し上げました。」
家具家庭用品のOEMは巣ごもり需要縮小・欧州景気低迷により国内外で減少した一方、服飾雑貨の外出・トラベル関連OEMはインバウンド需要を背景に大幅回復し、事業別の差が明確になった。 - FY2024-Q3再定義有価証券報告書
「巣ごもり需要の大幅な落ち込みや欧州景気低迷の影響、継続商品の一部失注などにより、OEM事業では国内外で売り上げが大きく減少しました。 外出・トラベル関連の旺盛な需要増を受け、関連商材の売り上げが前年同期比大幅に回復しており、特にOEM事業において売上高を押し上げました。」
家具家庭用品のOEMは国内外で大幅減収となった一方、服飾雑貨では外出・トラベル関連OEMが大幅回復した。従来の海外OEM・トラベル商材全体の低迷から、事業・商材別に回復と減少が分かれる状況へ整理された。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「OEM事業では受注状況が大きく減少しました。」「移動・行動制限の緩和により外出やトラベル関連の需要が増加していることから、外出やトラベル関連の商材の売り上げが大幅に回復しており、特にOEM事業において売上高を押し上げました。」
家具家庭用品では巣ごもり需要縮小によりOEM受注が大きく減少した一方、服飾雑貨では外出・トラベル需要の回復がOEM売上を押し上げた。海外向けOEM・トラベル商材の状況が事業別に分化している。 - FY2023対処有価証券報告書
「Withコロナの定着で移動・行動制限の緩和が世界的に大きく進み、インバウンド需要も年度後半から堅調に戻り始めたことから、OEM事業・ブランド事業ともに、外出やトラベル関連の商材の売り上げが大幅に回復しており、前期比増加しました。」
従来低迷していた海外向けOEM・トラベル関連商材について、移動・行動制限の緩和とインバウンド需要の回復を背景に、OEM事業・ブランド事業の双方で売上が大幅に回復した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「OEM事業では、移動・行動制限の緩和が世界的に進んだことから、トラベル商材の需要が回復傾向にあり、前年同期比で増加しました。」
移動・行動制限の緩和を背景とするトラベル商材需要の回復傾向とOEM売上増加が継続している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「OEM事業では、移動・行動制限の緩和が進み、トラベル商材の需要が回復傾向にあることで、前年同期比で増加しました。」
従来低迷していたトラベル商材について、移動・行動制限の緩和を背景に需要が回復傾向となり、OEM売上が前年同期比で増加した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「OEM事業における売上高は、家具家庭用品事業セグメントの売り上げが増加したことを主因に、前年同期比で増加しました。」
前年度に続き、家具家庭用品事業セグメントを主因としてOEM事業の売上高が前年同期を上回った。 - FY2022再定義有価証券報告書
「OEM事業における売上高は、コロナ禍の巣ごもり需要を背景として、家具家庭用品事業セグメントの売り上げが増加したことを主因に、前期比増加しました。」
従来の世界的需要減少や欧米向け家庭用品の低迷から、家具家庭用品の巣ごもり需要がOEM全体の増収要因となる一方、トラベル商材や家電の出荷減が残る事業別の状況へ整理された。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間のOEM事業は、厳しい環境下、巣ごもり消費等が追い風となった家具家庭用品事業セグメントの伸長により、前年同期を上回る売上高となりました。」
新型コロナウイルス感染症下で海外向けを含むOEM環境は厳しいものの、家具家庭用品事業セグメントの伸長によりOEM売上高が前年同期を上回る状況が続いている。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間のOEM事業は、厳しい環境下、巣ごもり消費等が追い風となった家具家庭用品事業セグメントの伸長を主因に、新型コロナウイルス感染症拡大初期の急激な景気冷え込みの影響をダイレクトに受けた前年同期を上回る売上高となりました。」
新型コロナウイルス感染症拡大初期の世界的需要減少による大幅減収から、家具家庭用品事業を主因にOEM売上が前年同期を上回る状況へ変化した。ただし、服飾雑貨のトラベル商材や家電の国内出荷には減少が残っている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間のOEM事業は、新型コロナウイルスの影響により世界的に需要が減少しましたが、当社グループにおいても、それに伴う受注減少から、大幅な減収となりました。」
世界的な需要減少と受注減少によるOEM事業全体の大幅減収が続いている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間のOEM事業は、新型コロナウイルスの影響により世界的に需要が減少しましたが、当社グループにおいても、それに伴う受注減少から、大幅な減収となりました。」
新型コロナウイルスによる世界的需要減少と受注減少が、OEM事業全体の大幅な減収要因となる状況が継続している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間のOEM事業は、新型コロナウイルスの影響により世界的に需要が減少しましたが、当社グループにおいても、それに伴う受注減少から、大幅な減収となりました。」
従来の中国・欧米向け商材の低迷から、世界的な需要減少と受注減少によるOEM事業全体の大幅減収へと悪化した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「OEM事業では、国内家具の売り上げが増加しましたが、欧米向け家庭用品の売り上げが大幅に減少したことを主因に減収となりました。」
欧米向け家庭用品の大幅な売上減少が続き、OEM事業全体の減収要因となっている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「OEM事業では、国内家具の売り上げが増加しましたが、欧米向け家庭用品の売り上げが大幅に減少したことを主因に減収となりました。」
欧米向け家庭用品の大幅な売上減少が続き、家具家庭用品セグメントのOEM事業全体の減収要因となっている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間のOEM事業は、欧米向け家庭用品の売り上げが大幅に減少したことにより減収となりました。」
欧米向け家庭用品の大幅な売上減少が続き、OEM事業全体の減収要因となっている。 - FY2019欧米向け家庭用品減収と北米OEM見直し有価証券報告書
「当連結会計年度のOEM事業は、欧米向け家庭用品の売り上げが大幅に減少したことにより減収となりました。」
海外向けOEMの低迷は欧州中心の記載から欧米向け家庭用品の大幅減収へ広がった。また、営業キャッシュ・フローの説明では北米向けOEMビジネスを抜本的に見直したことが売上債権減少の主因とされた。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間のOEM事業は、欧米向け家庭用品の売り上げが大幅に減少したことを主因に減収となりました。」
海外向けOEMについて、欧米向け家庭用品の売上が大幅に減少し、OEM事業全体の減収要因となる状況が継続している。 - FY2019-Q2再定義有価証券報告書
「OEM事業では、欧米向け家庭用品の売り上げが大きく減少したことを主因に売り上げ減少となりました。」
海外向けOEMの低迷について、従来の欧州向け中心の記載から、欧米向け家庭用品の大幅な売上減少へと対象範囲が示された。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間のOEM事業は、欧州向け家庭用品の売り上げが大幅に減少したことを主因にOEM事業全体で減収となりました。」
海外向けOEMについて、欧州向け家庭用品の売上が大幅に減少し、OEM事業全体の減収要因となった。 - FY2018再定義有価証券報告書
「しかしながら、当連結会計年度のOEM事業は、新規取引先の開拓は進めているものの、業績に影響を与えるほどには至っておらず、また、既存取引先においても、製品ライフサイクルが成熟期を迎えた商品の比率が高まったため売上増に結びつかなかったことや、市場での競争激化により利益率を落としたことを主因に前期比減収減益となりました。」
従来の中国向けトラベル商材や地域別の低迷という記載から、OEM全体について、成熟商品の増加、新規取引先の業績寄与不足、市場競争による利益率低下という構造的な説明へ広がった。 - FY2018-Q3再定義有価証券報告書
「OEM事業では、海外向けおよび国内向けの売り上げが家具・家庭用品ともに減少しました。 OEM事業では、海外向けは増加しましたが、国内向けが減少した結果、売り上げは微増となりました。 OEM事業では、海外向け小物生活家電の売り上げが増加した一方、国内向けは減少しました。」
家具・家庭用品の海外向けは減少した一方、服飾雑貨と家電では海外向けが増加しており、海外OEMの状況は地域・事業ごとに分かれる記載が続いている。 - FY2018-Q2再定義有価証券報告書
「OEM事業では、海外向け家庭用品の売り上げが増加しましたが、国内向けの売り上げが家具・家庭用品ともに減少した結果、売り上げ減少となりました。 海外向け商材の売り上げは回復しましたが、国内向けの売り上げが減少した結果、OEM事業の売り上げは減少となりました。」
家具・家庭用品では海外向け家庭用品が増加し、服飾雑貨でも海外向け商材が回復した一方、国内向け減少によりOEM全体は減収となった。海外向けOEMの低迷は一律ではなく、商材・地域別に増減が分かれる記載へ変化している。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「OEM事業では、欧州向け家庭用品の売り上げが増加したことを主因に、海外向け売り上げは増加しましたが、国内向けの売り上げが家具・家庭用品ともに減少した結果、OEM事業全体で売り上げ減少となりました。 国内向け海外向けともに主にトラベル商材の売り上げが減少した結果、OEM事業の売り上げは減少となりました。」
欧州向け家庭用品など一部の海外OEMは増加した一方、服飾雑貨では国内外のトラベル商材が減少した。従来の中国向けトラベル商材中心の低迷から、地域・商材ごとに増減が分かれる状況へ記載が変化している。 - FY2017再定義有価証券報告書
「国内向け海外向けともに売り上げが減少した結果、OEM事業の売り上げは減少となりました。」
従来の中国向けトラベル商材を中心とした海外向けOEMの低迷から、服飾雑貨事業における国内向け・海外向け双方のOEM減少という、より広い事業状況の記載に変わっている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「また、中国向けのトラベル商材の売り上げが減少した結果、海外向けOEM事業の売り上げは減少しました。」
中国向けトラベル商材の減少と海外向けOEM全体の低迷が継続している。家具・家庭用品事業では欧州向け家具、米国向け家庭用品も低迷した。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「一方、中国向けのトラベル商材の売り上げがスローダウンした結果、海外向けOEM事業の売り上げは前年実績を下回りました。」
中国向けトラベル商材の低迷が継続している。家具・家庭用品事業では欧州向け家具と米国向け家庭用品も低迷し、海外向けOEM全体の減収要因となった。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「中国向けのトラベル商材の売り上げがスローダウンした結果、海外向けOEM事業の売り上げは前年実績を下回りました。」
海外向けOEMでは、中国向けトラベル商材に加え、欧州向け家具や米国向け家庭用品などの売上減少も記載されている。