原材料価格上昇によるコスト増加リスク
FY2020に初出。10回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2023-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。168社中127社が悪化側に。
- FY2026-H1対処有価証券報告書
「調達段階での原価設計の適正化、選択的な価格改定、在庫消化の進展が寄与したことで、売上総利益率は前年同期比1.5ポイント改善し51.4％となりました。」
原価設計の適正化、選択的な価格改定、在庫消化により、原材料・調達コスト上昇への対応が進み、粗利益率は51.4％へ改善した。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「原料高や為替の影響を受け、売上総利益率は前期比で0.8ポイント低下し、52.1％となりました。」
原材料価格・為替変動によるコスト増加リスクが、通期の粗利益率52.1％、前期比0.8ポイント低下として実績化した。 - FY2024対処有価証券報告書
「原料高や為替の影響を受けたものの、過度な値引き販売を抑えること等で、売上総利益率は前期比で0.7ポイント上昇し、52.9％と底堅く推移しました。」
原材料高・為替によるコスト増に対し、過度な値引き販売を抑制し、売上総利益率を52.9％に維持・改善した。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「原材料高、円安基調の影響に対応し、３割程度の品番について10％程度の販売価格の見直しを進めたことから、売上総利益率は前年同期比0.1％増の53.3％と前年同期並みの水準を維持しております。」
原材料高・円安によるコスト増加に対して一部商品の価格見直しを進め、売上総利益率を53.3％と前年同期並みに維持した。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「生産リードタイムが６〜９か月かかることから、昨年秋に発注した春夏製品の原材料価格の上昇により、粗利益率は50.6％と前年同期比2.1ポイント低下しました。」
原材料価格上昇が春夏製品の製造原価に影響し、粗利益率は50.6％と前年同期比2.1ポイント低下した。原材料価格上昇リスクが実際の利益率低下として現れている。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「足元では、原材料高、円安基調の影響に伴い一部商品の販売価格の見直しを進めましたが、値上げに伴う買い控えの影響は認められず、想定を上回る販売数量を確保することができました。」
原材料価格上昇と円安が一部商品の販売価格見直しに影響し、コスト増加リスクが実際の価格対応として表れている。一方、買い控えは認められず、想定超の販売数量を確保した。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における我が国経済は、世界的な資源価格の高騰やサプライチェーンの混乱、急激な円安の進行等により、経済の先行きは依然として不透明な状態にあります。」
世界的な資源価格高騰とサプライチェーン混乱が続く環境を記載し、原材料・調達コストに関するリスクへのエクスポージャーが継続している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「為替や原材料価格の高騰及び物流コストの上昇といった製造原価の上昇要因が幅広い品目に影響を与え始めておりますが」
原材料価格および物流コストの上昇が幅広い品目の製造原価に影響し始めたと説明しており、コスト増加リスクが実際に発生している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「また世界的なインフレの加速、地政学的リスクの高まりによって、原材料価格および物流費用が高騰し、個人消費へ悪影響を与えることが懸念されています。」
原材料価格・物流費用の高騰が現下の経営環境として記載され、従来の原材料価格上昇リスクへのエクスポージャーが強まっている。 - FY2020初出有価証券報告書
「当社グループが製造・販売する商品の原材料は資源価格の変動リスクにさらされており、不測の資源価格の上昇が発生した場合には、原材料コストの増大によって当社グループの業績等に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料に関係する資源価格の上昇と原材料コスト増加を新たなリスクとして記載している。