デジタルブランドマーケティングとEC販売の拡大
FY2016に初出。24回の記載のうち19回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q3。直近の記載は2026-11-05。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに6社。
- FY2025-H1前進有価証券報告書
「定番商品のダウンジャケットなどのオンライン予約受注が好調で、ＥＣ売上の拡大に寄与しました。」
定番商品のオンライン予約受注が好調に推移し、EC売上の拡大に具体的に寄与した。 - FY2022前進有価証券報告書
「特に昨年10月には、登山用のテクニカル商品を中心としたECサイト「THE NORTH FACE MOUNTAIN ECサイト」をオープンする等、直営店との連携をさらに進めたことで、コロナ禍で不透明な状況が続く中ではあるものの、中期経営計画でのKPIとして設定したEC売上高比率は、当連結会計年度で13.4％、自主管理売上高61％と初年度の目標を上回る推移を示しております。」
ECサイトのリニューアル・新設と直営店連携の具体化により、EC売上高比率13.4％、自主管理売上高61％を実績として開示している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「また、EC売上高は前年同期比107％と引き続き堅調に推移しております。」
EC売上高が前年同期比107％となり、前年を上回る堅調な推移を継続した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「コロナ禍に加え、天候不順等による外出自粛の影響があったものの、巣ごもり需要の受け皿となるEC売上等が堅調に推移したことにより、売上高38,208百万円（前年同期比21.1％増）」
外出自粛の影響下でも、巣ごもり需要を受けたEC売上が堅調に推移したと説明している。 - FY2021達成有価証券報告書
「大型スポーツ量販店等の卸店舗がキャンプ需要の高まりを受けてアウトドア関連商材の専門店を出店するなどの動きが見られたことや、令和２年6月に実施したＥＣサービスのリニューアルによって、これまで以上に直営店とＥＣサービスの相乗効果を生み出すことができるようになりました。」
EC販売拡大について、2020年6月のサービスリニューアルと直営店との連携強化を実施し、前中期経営計画上の目標達成と説明している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「加えて、EC売上高は、６月のECサイトのリニューアル後、直営店との連携を強化することで前年同期比２桁増の成長を維持しており、バランスの取れたチャネル展開が売上高の下支えとなっております。」
6月のECサイトリニューアル後、直営店との連携を強化し、EC売上高の前年同期比2桁増を維持した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「ｅコマース事業につきましては、６月にサイトリニューアルを実施して以降、前年同期比２桁成長で増収基調を持続しております。」
6月のサイトリニューアル後、eコマース事業が前年同期比2桁成長となり、増収基調を継続した。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「ｅコマース販売や卸販売が堅調に推移したものの、新型コロナウイルス感染症の拡大による約２ヵ月間の直営店休業等の影響から、売上高12,200百万円（前年同期比32.5％減）」
直営店休業の影響下でも、eコマース販売や卸販売は堅調に推移したと説明している。 - FY2020前進有価証券報告書
「直営店やｅコマース販売等の自主管理型売上が拡大したこと、さらに発注流動管理強化による販売ロス削減、プロパー販売比率改善等により、当連結会計年度の業績は、売上高97,899百万円、営業利益17,480百万円となりました。」
eコマースを含む自主管理型売上の拡大が通期業績の要因として示され、売上高97,899百万円、営業利益17,480百万円に寄与した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「増収による粗利益の増加に加え、直営店やｅコマース販売等の自主管理型売上の拡大、返品・値引等の販売ロス低減、調達原価率低減等により、粗利益率が改善し、粗利益は前年同期比大幅増益となりました。一方で持続的成長のためのインフラ整備やブランドマーケティング費用が増加しましたが、粗利益増加がこれら経費増を吸収した結果、前年同期比4,580百万円の増益となりました。」
直営店・eコマース等の自主管理型売上の拡大が続き、粗利益率改善と前年同期比4,580百万円の増益に寄与した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「当社グループ（当社、連結子会社および持分法適用会社）の当第２四半期連結累計期間（平成31年４月１日から令和元年９月30日まで）の経営成績は、直営店やｅコマース販売等の自主管理型売上の拡大、返品・値引等の販売ロス削減、調達原価率低減による粗利益率改善等により、売上高41,168百万円（前年同期比23.2％増）、営業利益5,537百万円（前年同期比77.0％増）、経常利益5,292百万円（前年同期比94.8％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益3,597百万円（前年同期比130.0％増）となりました。」
eコマースを含む自主管理型売上の拡大が、売上高23.2％増、営業利益77.0％増など第2四半期累計期間の増収・増益に寄与した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「直営店やｅコマース販売等の自主管理型売上の拡大、返品・値引等の販売ロス削減、調達原価率低減による粗利益率改善等により、売上高18,074百万円（前年同期比22.0％増）、営業利益1,902百万円（前年同期比61.7％増）、経常利益1,946百万円（前年同期比81.9％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,375百万円（前年同期比133.8％増）となりました。」
eコマースを含む自主管理型売上の拡大が、売上高22.0％増、営業利益61.7％増など第1四半期の増収・増益に寄与した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「当社グループ（当社、連結子会社および持分法適用会社）の当第３四半期連結累計期間（平成30年４月１日から平成30年12月31日まで）の業績は、直営店やｅコマース販売等の自主管理型売上の拡大、返品・値引等の販売ロス削減、調達原価率低減による粗利益率改善等により、売上高63,706百万円（前年同期比23.0％増）、営業利益11,617百万円（前年同期比78.4％増）、経常利益11,570百万円（前年同期比72.2％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益7,612百万円（前年同期比65.4％増）となりました。」
直営店・eコマースを含む自主管理型売上の拡大が、前年同期比23.0％の売上増加と営業利益78.4％増加の要因として明示された。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「直営店やｅコマース販売等の自主管理型売上の拡大、返品・値引等の販売ロス削減、調達原価率低減による粗利益率改善等により、売上高33,405百万円（前年同期比16.2％増）、営業利益3,128百万円（前年同期比123.2％増）となりました。」
eコマース販売を含む自主管理型売上の拡大が、売上高16.2％増、営業利益123.2％増の要因として明示された。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「直営店やｅコマース販売等の自主管理型売上の拡大、返品・値引等の販売ロス削減、調達原価率低減による粗利益率改善等により、売上高14,818百万円（前年同期比19.7％増）、営業利益1,176百万円（前年同期比127.2％増）、経常利益1,070百万円（前年同期比60.3％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益588百万円（前年同期比42.8％増）となりました。」
直営店・eコマース販売を含む自主管理型売上が拡大し、第1四半期の増収・増益に寄与した。 - FY2018前進有価証券報告書
「直営店やｅコマース販売等の自主管理型売上が拡大したこと、さらに発注流動管理強化による販売ロス削減、プロパー販売比率改善等により、当連結会計年度の業績は、売上高70,420百万円、営業利益7,102百万円となりました。」
eコマースを含む自主管理型売上の拡大が通期業績の要因として明示され、EC販売拡大の進展を示している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「営業利益については、増収による粗利益の増加に加え、直営店やウェブ販売等の自主管理型売上が拡大したこと、さらに発注流動管理強化による販売ロス削減、プロパー販売比率改善等により、粗利益率が2.4ポイント上昇し、粗利益が大幅増となりました。」
ウェブ販売を含む自主管理型売上の拡大が、販売ロス削減やプロパー販売比率改善とともに粗利益率2.4ポイント上昇に結び付いた。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「営業損益については、増収による粗利益増に加え、直営店やウェブを中心に自主管理型売上が拡大したこと、発注流動管理強化により販売ロス削減やプロパー販売比率改善が進んだこと等により、粗利益率が2.3ポイント改善し、粗利益が大幅増となりました。」
直営店・ウェブを中心とする自主管理型売上の拡大を、粗利益率2.3ポイント改善および増益の要因として説明している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「直営店やウェブを通じたリテール売上が拡大したこと」
ウェブを通じたリテール売上の拡大を、当第1四半期の増益要因として説明している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「デジタルブランドマーケティングの強化とｅコマース販売拡大」
デジタルマーケティング強化とeコマース販売拡大を中期計画の重点課題として再掲している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「直営店やウェブを通じたリテール販売が好調に推移したこと」
ウェブを通じたリテール販売が直営店とともに好調に推移したと説明しており、ECを含むリテール販売拡大の進展を示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「デジタルブランドマーケティングの強化とＥＣ販売拡大」
中期経営計画の重点施策として、デジタルマーケティングと電子商取引の拡大を掲げている。