固定資産の減損リスク
FY2016に初出。24回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。114社中64社が悪化側に。
- FY2026対処有価証券報告書
「減損は業績不振を要因としており、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（14百万円）として特別損失に計上いたしました。」
固定資産の減損損失は14百万円となり、前期の161百万円から減少した。固定資産減損リスクの実績影響が縮小したと説明している。 - 2026-05-13対処決算
「減損損失 161 14」
固定資産の減損損失は161百万円から14百万円へ減少し、前期に拡大していた減損影響が低減した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「減損は業績不振を要因としており、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（161百万円）として特別損失に計上いたしました。」
営業店舗の減損損失が161百万円となり、前期の31百万円から増加した。加えて店舗閉鎖損失43百万円も計上している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「店舗閉鎖損失 － 7 事業撤退損 － 93」
当中間期に店舗閉鎖損失7百万円、事業撤退損93百万円を計上し、店舗閉鎖・事業撤退に伴う損失が新たに実績化した。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「減損は業績不振を要因としており、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（31百万円）として特別損失に計上いたしました。また、当連結会計年度において当社グループは事業撤退損（70百万円）を計上しており、CAKE事業の撤退に伴う損失であります。」
営業店舗の減損損失31百万円に加え、CAKE事業の撤退に伴う事業撤退損70百万円を計上した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「減損は業績不振を要因としており、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（180百万円）として特別損失に計上いたしました。」
固定資産の減損が継続して発生し、減損損失は前期の147百万円から180百万円へ増加した。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「減損は業績不振を要因としており、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（147百万円）として特別損失に計上いたしました。」
業績不振を要因として営業店舗・遊休資産に147百万円の減損損失を計上した。量的な影響が通期実績として確認されている。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 3」
当第2四半期累計期間に3百万円の減損損失を計上し、固定資産の減損が継続して実績化した。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「当社では、第70期第１四半期を感染拡大のピークとし、第２四半期より回復傾向が見え始め、第３四半期から第４四半期にかけて回復軌道に乗るとの仮定に基づき固定資産の減損会計等の会計上の見積りを行っております。」
固定資産の減損会計等の見積りについて、新型コロナウイルス感染症による需要低下と回復時期を前提に置いている。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「減損は業績不振を要因としており、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（236百万円）として特別損失に計上いたしました。」
業績不振を要因として営業店舗等の固定資産について236百万円の減損損失が発生した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
固定資産の減損に関する既存リスクについて、新たな発生または重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
固定資産の減損に関する既存リスクについて、新たな発生または重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。」
固定資産の減損に関する既存リスクについて、新たな事業等のリスクはないとしている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失」
第3四半期累計期間に減損損失112百万円を計上しており、固定資産の収益性低下等による減損リスクが実際に発生している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
固定資産の減損に関する既存リスクについて、新たな発生または重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。」
固定資産の減損に関する既存リスクについて、新たな事業等のリスクはないとしている。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「減損は業績不振および時価の下落を要因としており、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（172百万円）として特別損失に計上いたしました。」
業績不振および時価下落を要因として、工場、遊休資産、営業店舗等について172百万円の減損損失が発生した。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。」
固定資産の減損に関する既存リスクについて、新たな事業等のリスクはないとしている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。」
固定資産の減損に関する既存リスクについて、新たな事業等のリスクはないとしている。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「減損は業績不振および除却方針の決定を要因としており、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（216百万円）として特別損失に計上いたしました。」
不採算店舗・事業用資産に関する減損リスクが通期に216百万円の減損損失として発生した。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 27」
当第3四半期累計期間に27百万円の減損損失を計上しており、固定資産の収益性低下等による減損リスクが実際に発生している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。」
固定資産の減損に関する既存リスクについて、重要な変更はない扱いである。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
固定資産の減損に関する既存リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループが保有する固定資産について、資産の収益性低下等により投資額の回収が見込めなくなる可能性があります。」
当期には減損損失87百万円を計上しており、業績不振および除却方針の決定による減損が実際に発生している。