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ゴールドウイン(8111)・施策前進

財団支援に伴う自己株式処分と自己株式取得

FY2017に初出。8回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2021-Q3。

8記載
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動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2018-Q1 – FY2021-Q32017: 320172018: 220182019: 020192020: 220202021: 1
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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2021-Q3前進有価証券報告書

    「当社は、令和2年5月14日開催の取締役会において、一般財団法人ゴールドウイン西田育英財団の社会的活動を継続的、安定的に支援するため第三者割当による自己株式の処分を決議し、令和2年6月25日の株主総会決議を経て、令和2年9月24日付で400,000株を処分いたしました。また、令和2年5月14日開催の取締役会において、会社法第178条の規定に基づく自己株式の消却を行うことを決議し、令和2年9月30日付で200,000株を消却いたしました。」

    西田育英財団支援のための自己株式400,000株の処分を実施し、加えて200,000株の自己株式消却も行った。
  2. FY2021-Q2前進有価証券報告書

    「当社は、令和2年5月14日開催の取締役会において、一般財団法人ゴールドウイン西田育英財団の社会的活動を継続的、安定的に支援するため第三者割当による自己株式の処分を決議し、令和2年6月25日の株主総会決議を経て、令和2年9月24日付で400,000株を処分いたしました。」

    西田育英財団の活動原資を目的とする自己株式400,000株の第三者割当処分を9月24日に実施した。
  3. FY2021-Q1前進有価証券報告書

    「新たに設立する一般財団法人ゴールドウイン西田育英財団の社会的活動を継続的、安定的に支援する目的で第三者割当による自己株式の処分に伴う株式価値の希薄化を回避するとともに、資本効率の向上と経営環境に応じた機動的な資本政策を実行するため。取得した株式の総数 : 150,000株 株式の取得価額の総額 : 955,500,000円 取得日        : 令和2年8月7日」

    新設する財団の支援と自己株式処分に伴う希薄化回避を目的として、15万株、9億5,550万円の自己株式取得を実施した。
  4. FY2018達成有価証券報告書

    「普通株式の自己株式の株式数の減少346千株は、公益財団法人ゴールドウイン西田東作スポーツ振興記念財団の活動原資拠出を目的として第三者割当により処分した338千株および信託の売却による減少8千株であります。」

    財団の活動原資拠出を目的とした自己株式338千株の第三者割当処分が実施された。自己株式取得も累計329,000株で終了している。
  5. FY2018-Q3前進有価証券報告書

    「1.自己株式の処分について 処分要領 ① 処分株式数 普通株式 338,000株 ② 処分価額 1株につき1円 ③ 資金調達の額 338,000円 ④ 募集又は処分方法 第三者割当による処分 ⑤ 処分先 みずほ信託銀行株式会社(ゴールドウイン西田東作スポーツ振興記念財団口) ⑥ 処分期日 平成30年2月22日」

    財団の活動原資に充てる自己株式処分について、338,000株を平成30年2月22日に第三者割当で処分する具体的な募集事項が決議された。自己株式取得は既に累計329,000株で終了している。
  6. FY2018-Q2達成有価証券報告書

    「なお、本自己株式の取得は、平成29年10月31日をもちまして終了いたしました。取得した株式の累計:329,000株。株式の取得価額の累計:2,598,871,984円。」

    財団支援に伴う自己株式処分の希薄化回避等を目的とした自己株式取得が平成29年10月31日に終了し、累計329,000株、約25.99億円を取得した。
  7. FY2018-Q1前進有価証券報告書

    「自己株式の処分に伴う株式価値の希薄化を回避するとともに、資本効率の向上と経営環境に応じた機動的な資本政策を実行するためであります。取得した株式の総数 : 57,400株(注)株式の取得価額の総額 : 396,729,996円(注)取得方法 : 東京証券取引所における市場買付」

    財団支援に伴う自己株式処分の希薄化回避・資本効率向上を目的とした自己株式取得について、7月中に57,400株、約3.97億円の取得実績を示している。
  8. FY2017初出有価証券報告書

    「本自己株式の処分は、本財団の活動原資を拠出するために設定される本信託に対し行うものであります。」

    財団の活動原資として自己株式350,000株を第三者割当で処分し、同時に株式価値の希薄化回避と資本効率向上のため、400,000株・総額26億円を上限とする自己株式取得を決議している。取得期間は平成29年6月28日から平成30年1月31日まで。
一緒に動いた変遷

「デジタルブランドマーケティングとEC販売の拡大」は、この変遷が動いた8回のうち6回、同じ書類で同じ向きに動きました。

654433★123456
  1. ★この変遷
  2. 1デジタルブランドマーケティングとEC販売の拡大6回
  3. 2マルチブランド戦略による市場創造5回
  4. 3自主管理売場と直営店の強化4回
  5. 4発注・在庫管理による販売ロス削減と粗利率改善4回
  6. 5YOUNGONE OUTDOOR Corporationの業績低調と持分法投資利益の減少3回
  7. 6連続増収・増益と過去最高益の更新3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

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