中期経営計画「GSI CONNECT 2024」に向けた事業基盤の整備・強化
FY2022-Q3に初出。8回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2025達成有価証券報告書
「当社グループは、理念体系の最上位に位置するパーパスのもと、変化の著しい事業環境において、当社グループの更なる「進化と成長」を目指し、事業創造型商社としての「ありたい姿」の実現に向けた中期経営計画 “GSI CONNECT 2024” を推進し、当会計年度末はその最終年度にあたりました。」
GSI CONNECT 2024が最終年度を終え、拠点拡充、グループ連携、事業投資、人的資本・DX投資、ポートフォリオ再編などの取り組みを総括した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当社グループは、2025年3月期を最終年度とする中期経営計画“GSI CONNECT 2024”を推進しております。事業創造型商社としてサステナブルな社会づくりに貢献するというビジョンを掲げ、公表時とは著しく変化している事業環境に柔軟に対応しながら、最終目標である「過去最高純利益の更新」の達成に取り組んでおります。」
中期経営計画“GSI CONNECT 2024”を2025年3月期の最終年度計画として継続し、事業環境への柔軟な対応と過去最高純利益の更新を掲げている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「こうした中、当社は、パーパス「次代の生活品質を高める 事業の創造者として 人びとの幸せを実現する」のもと、持続的な企業価値の向上にむけて、中期経営計画 “GSI CONNECT 2024” に掲げる2つの挑戦「過去最高純利益の更新」、「資本市場からの信任度の向上」に取り組んでおります。」
パーパスのもとで、中期経営計画「GSI CONNECT 2024」とその2つの挑戦への取り組みを継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「こうした中、当社グループは、パーパス「次代の生活品質を高める 事業の創造者として 人びとの幸せを実現する」のもと、現在進行中の中期経営計画“GSI CONNECT 2024”に掲げる2つの挑戦「過去最高純利益の更新」「資本市場からの信認度の向上」に取り組んでおります。」
パーパスのもとで中期経営計画“GSI CONNECT 2024”と2つの挑戦への取り組みを継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「こうした状況下、当社グループは当連結会計年度となる2022年4月より新たな3か年計画「GSI CONNECT 2024」を開始しました。「環境」、「生活・健康」および「エネルギー」の分野でサステナブルな社会づくりに貢献する事業を深耕・拡大するとともに、ガバナンス体制の強化と人材の充実を図るなどESG経営を推進することで、企業価値のさらなる向上を目指してまいります。」
「GSI CONNECT 2024」を開始し、サステナブル事業の深耕・拡大、ガバナンス体制強化、人材充実をESG経営の具体的な重点方向として進めている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「こうした中、当社におきましては、変化の著しい事業環境にいち早く対応するため、当期より開始した中期経営計画“GSI CONNECT 2024”に掲げるサステナブル事業分野を中心に、グループ連携による収益力の強化に取り組んでまいりました。」
2022年度を初年度とする中期経営計画のもと、サステナブル事業分野とグループ連携を軸とする収益力強化を継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度は、2018年度から2020年度の3か年計画を完了し、2021年度を新型コロナウイルス感染症拡大による新たな事業環境を見極める1年と位置づけ、本年4月から2022年度を初年度とする新3か年計画「GSI CONNECT 2024」を開始しました。ESG経営の推進に向けた重点施策の着実な実行により、ニッチな分野で新しい価値を提供し、サステナブルな社会づくりに貢献してまいります。」
「GSI CONNECT 2024」を2022年度から開始したことを明示し、ESG経営、重点施策の実行、ニッチ分野での新価値提供を計画の枠組みに組み込んでいる。 - FY2022-Q3初出有価証券報告書
「こうした中、当社は、グループ全体の事業ポートフォリオの見直しを進めて経営資源の再配分を行うとともに、サステナブル事業分野の拡大に向けた取り組みに注力するなど、2023年3月期を初年度とする中期経営計画“GSI CONNECT 2024”に向けた事業基盤の整備と強化に取り組み、国内外の需要を着実に取り込んでまいりました。」
2023年3月期を初年度とする中期経営計画“GSI CONNECT 2024”が初めて明示され、同計画に向けた事業ポートフォリオ見直し、経営資源の再配分、サステナブル事業分野の拡大、事業基盤整備が示された。