収益性低下による固定資産減損リスク
FY2022-Q2に初出。9回の記載のうち3回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2022-Q2。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。128社中66社が悪化側に。
- FY2025対処有価証券報告書
「減損損失1,819百万円（前連結会計年度は、減損損失2,957百万円）」
固定資産減損損失は前年度の29億57百万円から18億19百万円へ減少した。ただし、ソフトウェア仮勘定等の減損を含むシステム開発に伴う損失455百万円も計上している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「減損損失1,819百万円（前連結会計年度は、減損損失444百万円）を計上しております。」
固定資産減損損失は前期の4億44百万円から18億19百万円へ増加し、建築資材セグメントを中心に収益性低下による減損が拡大した。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失計上額は「建築資材」４百万円、「住宅」10百万円、「その他」７百万円、報告セグメントに帰属しない全社資産100百万円であります。」
当第2四半期連結累計期間に、建築資材・住宅・その他・全社資産で合計1億23百万円の固定資産減損損失を計上しており、収益性低下による減損が実際に発生している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「「建築資材」、「住宅」、「その他」及び報告セグメントに帰属しない全社資産の各事業用資産について、収益性の低下等により回収可能価額まで帳簿価額を減額し、減損損失を計上しております。減損損失計上額は「建築資材」４百万円、「住宅」10百万円、「その他」７百万円、報告セグメントに帰属しない全社資産100百万円であります。」
前年度第1四半期には該当事項がなかった固定資産について、建築資材、住宅、その他、全社資産で合計121百万円の減損損失を計上している。 - FY2023対処有価証券報告書
「減損損失444百万円（前連結会計年度は、減損損失2,957百万円）を計上しております。」
固定資産減損損失は前年度の2,957百万円から444百万円へ減少し、建築資材・住宅等で発生したものの、損失額は縮小している。 - FY2023-Q3当四半期は減損損失なし有価証券報告書
「該当事項はありません。」
前第3四半期累計期間に建築資材・住宅・その他・全社資産で合計20億97百万円計上されていた固定資産の減損損失について、当第3四半期累計期間のセグメント情報では該当事項がないと記載している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「減損損失2,957百万円（前連結会計年度は、減損損失798百万円）を計上しております。」
固定資産の減損損失が798百万円から2,957百万円へ増加し、建築資材、住宅、その他、全社資産に広がっている。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「「建築資材」、「住宅」、「その他」及び報告セグメントに帰属しない全社資産の各事業用資産について、収益性の低下等により回収可能価額まで帳簿価額を減額し、減損損失を計上しております。減損損失計上額は「建築資材」1,320百万円、「住宅」66百万円、「その他」554百万円、報告セグメントに帰属しない全社資産156百万円であります。」
固定資産の減損損失が建築資材・住宅・その他・全社資産の各区分で発生し、合計は20億97百万円となった。前回記載の減損損失938百万円から損失額が増加している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「「建築資材」、「その他」及び報告セグメントに帰属しない全社資産の各事業用資産について、収益性の低下等により回収可能価額まで帳簿価額を減額し、減損損失を計上しております。減損損失計上額は「建築資材」247百万円、「その他」539百万円、報告セグメントに帰属しない全社資産152百万円であります。」
事業用固定資産について収益性の低下等を理由とする減損損失938百万円を計上しており、固定資産の収益性低下リスクが実際に発生したことを初めて独立したテーマとして記録する。