iMEPを通じた医療従事者研修と製品開発への反映
FY2017に初出。10回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026前進有価証券報告書
「医療研修施設「iMEP」は、年間約1万4千名を超える世界中の医療従事者にご利用いただき、常に「和ごころ」を持った質の高いシミュレーション教育を提供するために推進しております。今後は、インド、ベトナム、北南米での設立を加速させ、世界各地の医療水準の向上に寄与するとともに、グローバルスタンダードな教育プラットフォームとしての地位を強固なものにしてまいります。」
iMEPの年間利用者数が約1万4千名超となり、インド・ベトナム・北南米での拠点設立加速を計画している。 - FY2025前進有価証券報告書
「「医療研修施設iMEP」は10周年を迎え、特別企画として滋賀県内在住の小中学生を対象とした医療体験会を開催しました。また、ベルギーiMEPでは、国際学会Vascular Access Societyから依頼を受け、透析シャント経皮的血管拡張術(PTA)のハンズオン研修会を実施しました。」
iMEPが10周年を迎え、国内の医療体験会とベルギー拠点の国際的ハンズオン研修を実施した。 - FY2024前進有価証券報告書
「その他、医療研修施設(iMEP)は、次年度開設10周年を迎えるにあたり、新たな研修プログラムの準備を進めております。さらに、6年目を迎えるベルギーiMEPは、X線研修室を新設、PTA・PCI術の研修計画を拡充し、新たにアフリカ地域もオンライン中継し、AVF&AVGの研修を実施しました。」
iMEPについて、国内の開設10周年に向けた新プログラム、ベルギー拠点のX線研修室新設、アフリカ向けオンライン研修へ進展した。 - FY2023前進有価証券報告書
「透析カテーテル留置ハンズオン研修では、近隣のベルギー・オランダだけでなく、アフリカを含め、約10カ国の医師が参加、透析シャント・グラフト作製のカタバ研修では、受講生の血管外科医から高い評価を得ました。」
海外iMEPで約10か国の医師が参加する研修を実施し、研修対象地域と内容を拡大した。 - FY2022前進有価証券報告書
「コロナ禍で実地研修の中止や延期が続いておりましたが、Web研修のプログラムを作成いたしました。各種研修を実施し、現在はオンサイト研修、オンライン研修の両立で研修を提供しております。海外研修施設では、新たに100名収容可能なシアタールームを新設いたしました。」
iMEP等の研修をWeb・オンサイトの両立へ移行し、海外研修施設には100名収容のシアタールームを新設した。 - FY2021前進有価証券報告書
「COVID-19感染拡大から、従来の多人数での集合研修を中止し、少人数研修へいち早く切り替え、受講者および講師にリモート参加いただき、受講者が”実習を体感できるオンライン研修”に取り組みました。」
iMEPの研修を集合型から少人数・リモート参加型へ切り替え、実習を含むオンライン研修を開始した。 - FY2020前進有価証券報告書
「また、医療研修施設iMEPでは、開設6年目を迎え、利用者数がのべ9万人を超えました。」
iMEPは開設6年目となり、累計利用者数が9万人を超えた。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「他方、医薬営業部門では、地域医療連携、地域包括ケアを視野に入れた当社医療研修施設も活用した在宅医療関連の勉強会など地道な活動がニプロブランドの向上につながり、既存品ならびに6月、12月の追補収載品の売上増につながりました。」
医療研修施設を活用した在宅医療関連の勉強会など、地域医療連携・地域包括ケアを視野に入れた活動を継続している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「他方、医薬営業部門では、地域医療連携、地域包括ケアなどを視野に入れた当社医療研修施設も活用した在宅医療関連の勉強会など地道な活動がニプロブランドの向上につながり、既存品ならびに6月追補収載品の売上増につながりました。」
医療研修施設を在宅医療関連の勉強会に活用し、地域医療連携・地域包括ケアを視野に入れた活動を実施した。 - FY2017初出有価証券報告書
「ニプロ・ライフサイエンスサイト内の医療研修施設「iMEP(Institute For Medical Practice)」では、研修、講演会、当社製品勉強会や開発製品の評価実験および施設見学等にて、平成28年度にはおよそ2万名の方々に利用して頂きました。今後は、研修内容をさらに充実させるとともに、利用者である医療従事者の方々の直接の声を受け止め、研究部門での新たな製品開発や改良に速やかに反映させてまいります。」
2016年度に約2万人が利用した研修・評価拠点について、研修内容の充実と利用者の声を製品開発・改良へ反映する方針を示している。