石油化学製品等の原材料価格上昇リスク
FY2017に初出。18回の記載のうち8回が「対処」で、最初の「対処」はFY2024-Q1。直近の記載は2026-08-10。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
- 2026-08-10対処決算
「原材料や労務費単価の上昇が継続するなか、国内外での販売数量の増加に加え、高付加価値製品の拡販および原価低減施策の効果により、売上総利益は前年同期比で増加しました。」
原材料・労務費単価の上昇が継続する一方、高付加価値製品の拡販と原価低減施策の効果を記載している。 - FY2026対処有価証券報告書
「原材料や労務費単価の上昇が継続するなか、生産効率の改善や操業度の向上を通じて、単位当たり製造コストの低減に取り組みました。」
原材料・労務費単価の上昇は続いているが、生産効率改善、操業度向上、価格適正化により利益確保を進めた。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「原材料や労務費単価の上昇が継続するなか、生産効率の改善や操業度の向上を通じて、単位当たり製造コストの低減に取り組みました。」
原材料・労務費単価の上昇は続いているが、生産効率改善と操業度向上を通じた単位当たり製造コスト低減で対応した。 - FY2025対処有価証券報告書
「生産活動においては、原材料や労務費単価の上昇が継続する中、生産効率の改善や操業度の向上を通じて、単位当たり製造コストの低減に取り組みました。」
原材料費・労務費の上昇は継続しているが、生産効率改善と操業度向上による単位当たり製造コスト低減を進めた。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「原価・費用面におきましては、インフレに伴う原材料費や労務費等の増加に加え、ダイアライザ生産設備を含む新規資産の減価償却費が製造原価を押し上げました。」
インフレに伴う原材料費・労務費の増加と新規資産の減価償却費が製造原価を押し上げ、営業利益の圧迫要因となった。 - FY2024対処有価証券報告書
「原材料やエネルギー価格の高騰および円安による輸入資材のコストアップなど、厳しい環境下にありましたが、販売価格の適正化と生産数量増加によるコスト削減により利益を確保しました。」
原材料・エネルギー・輸入資材価格の高騰は継続したが、販売価格適正化と生産数量増加によるコスト削減で利益を確保した。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「利益面におきましては、原材料・エネルギー価格の高騰および円安による輸入資材価格の高騰等、大きな影響を受けましたが、販売価格への転嫁と生産数量増加によるコスト削減効果により利益の確保に努めました。」
原材料・エネルギー価格と輸入資材価格の高騰は続いているが、販売価格への転嫁と生産数量増加によるコスト削減効果で利益確保を図った。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「販売数量の増加により工場の操業度が改善したことから、原材料・エネルギー価格の高騰によるコスト増加を吸収することができました。」
原材料・エネルギー価格高騰によるコスト増加は続いているが、販売数量増加と工場操業度改善により吸収したと説明している。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「利益面におきましては、販売数量の増加により工場の操業度が改善したことから、原材料・エネルギー価格の高騰によるコスト増加を吸収することができました。」
原材料・エネルギー価格高騰によるコスト増加は継続しているが、販売数量増加による工場操業度改善で吸収したと記載している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「他方でコロナ後の厳しい財政状況の中、各国は感染症対策の拡充を求められていることから、医療費抑制の圧力が強まることが予想されます。また今後のインフレ動向も予断を許さないことから、製造原価の低減は引き続き最重要テーマの一つです。」
医療費抑制圧力とインフレ動向を背景に、製造原価上昇への懸念が継続・具体化している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「利益面におきましては、原材料・エネルギー価格の高騰、円安による輸入原材料等仕入価格の上昇に加え、一部工場の操業度の低下、中国上海市のロックダウンに伴う工場操業停止による製造原価の上昇が減益要因となりました。」
原材料・エネルギー価格高騰に加え、円安による輸入原材料価格上昇、操業度低下、上海工場停止による製造原価上昇が減益要因として顕在化した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「しかしながら利益面におきましては、原材料・エネルギー価格の高騰に加え、輸入原材料の為替による影響、一部工場における操業度の低下、上海市のロックダウンに伴う工場操業停止による製造原価の悪化が主な減益要因となりました。」
原材料・エネルギー価格高騰に加え、輸入原材料の為替影響、操業度低下、上海工場停止による製造原価悪化が減益要因として顕在化した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「海外生産拠点では、日本も含め原油価格高騰に伴う原材料・エネルギー価格の高騰が継続しており原価上昇の要因となっていますが、生産性向上・経費削減を図り生産コスト上昇の抑制に努めております。」
従来の原薬・石油化学製品価格上昇に加え、原油価格高騰に伴う原材料・エネルギー価格上昇が継続し、原価上昇要因として明確化した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「海外生産拠点では、日本も含め原油価格高騰に伴う原材料・エネルギー価格の高騰が顕著になり原価上昇の要因となっていますが、生産性向上・経費削減を図り生産コスト上昇の抑制に努めております。」
原油価格高騰に伴う原材料・エネルギー価格の上昇が顕著となり、原価上昇要因としてさらに具体化した。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「一部原薬の高騰による製造原価の増加および輸出コンテナ不足による運送費の高騰、さらには前年度成果配分の期末賞与の精算によって生じた賞与の追加支給による労務費の増加などの結果、営業利益は前年同期比11.5％減少となる128億63百万円となりました。」
一部原薬高騰による製造原価増加に加え、輸出コンテナ不足による運送費高騰が利益圧迫要因として継続・具体化した。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「一部原薬の高騰による製造原価の増加および輸出コンテナ不足による運送費の高騰、さらには前年度成果配分の期末賞与の精算によって生じた賞与の追加支給による労務費の増加などの結果、営業利益は前年同期比20.0％減少となる55億17百万円となりました。」
一部原薬価格の高騰が製造原価増加として実際に発生し、営業利益を押し下げた。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループでは生産能力の拡充、安定供給体制を確保することによって、製造コストの抜本的な削減の実現し、利益の確保に努めてまいります。」
原材料価格上昇による調達コストリスクに対し、生産能力拡充・安定供給・製造コスト削減を継続して記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループの製品には、プラスチックなどの石油化学製品を原料とするものがあり、石油化学製品等原材料の価格高騰により調達コストが増加し、当社グループの経営成績や財政状態に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
プラスチック等の石油化学製品の価格高騰による調達コスト増加をリスクとしている。