正栄食品工業（8079）・リスク対処
カリフォルニア州の水不足・作付面積減少によるプルーン供給制約
FY2016-Q2に初出。11回の記載のうち5回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
11記載
11年にわたる
2うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
食材・商品の供給体制寸断と仕入価格変動94社が書いているテーマ・逆風105社・追い風0社
正栄食品工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。64社中46社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに10社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている94社のうち14社を表示しています。上の文は94社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026-H1対処有価証券報告書
「主力のクルミについて価格は前年同期比で低下しましたが、豊作により受入量・販売量が増加した」
前中間期にみられた作柄によるクルミ・プルーンの受入量・販売量減少から、当中間期は豊作によるクルミの受入量・販売量増加へ変化し、供給制約の影響が一部緩和された。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「当地域の売上高は、クルミやプルーンについて作柄の影響により受入量・販売量が減少となりましたが、市場価格の上昇を反映した値上げにより、前年同期比7.0％増の58億86百万円となりました。」
作柄の影響によるクルミ・プルーンの受入量および販売量減少が、当中間連結会計期間の米国事業実績に現れ、供給制約リスクが顕在化した。 - FY2022対処有価証券報告書
「またプルーンや松の実の米国内売上が増加となり、前年同期比での米ドル高もあり、96億19百万円となりました。」
従来の収穫量減少によるプルーン売上減少から、プルーンの米国内売上増加が記載され、供給制約の影響が弱まった形で示された。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「また、収穫量減少によりプルーンの米国内売上が減少となりました。」
プルーンの収穫量減少が米国内売上の減少として年度実績に現れ、供給制約の顕在化が続いた。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「また、収穫量減少によりプルーンの米国内売上が減少となりました。」
プルーンの収穫量減少が米国内売上の減少として当該期間にも実績に現れ、供給制約リスクの顕在化が続いた。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「収穫量減少によりプルーンの米国内売上が減少となり」
プルーンの収穫量減少が米国内売上の減少として当該期間にも実際に現れ、供給制約リスクの顕在化が続いた。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「一方、収穫量減少によりプルーン売上が減少したことに加え」
プルーンの収穫量減少が売上減少として実際の事業実績に現れ、供給制約リスクが顕在化した。 - FY2016再掲有価証券報告書
「プルーン事業は、カリフォルニア州の作付面積の減少と供給不足を背景に、小袋品向け大粒プルーンが不足するなど、販売数量においては低調に推移しました。」
カリフォルニア州の作付面積減少と供給不足による大粒プルーン不足を継続記載。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「カリフォルニア州の作付面積の減少と供給不足を背景に、市販品としての小袋品向け大粒プルーンが不足するなど、販売数量において低調に推移し、また、自社のプルーン農園の作付面積の減少もあり前年実績を下回りました。」
供給不足と自社農園を含む作付面積減少が、販売数量低下として記載されている。