原材料価格上昇への警戒
FY2017-Q1に初出。29回の記載のうち18回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017。直近の記載は2026-09-11。
トルクがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。40社中27社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに13社。
- 2026-09-11悪化決算
「また、建設資材・労務費の高止まりや技能労働者の不足、資材価格の上昇が重なり、業界全体では倒産・休廃業が増加するなど、事業環境は厳しい状況が続いております。」
建設資材・労務費の高止まりや資材価格上昇に加え、倒産・休廃業の増加を含む厳しい事業環境を記載している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「当社グループが主に関連いたします建設業界におきましては、公共投資や民間設備投資の需要が一部に見られるものの、建設資材・エネルギー価格の高止まりや技能労働者の不足に伴う労務費の上昇、時間外労働規制への対応による工期遅延など、収益を圧迫する要因が重なっており、事業環境は厳しい状況が続いております。」
従来の資材価格高止まりへの警戒に加え、エネルギー価格、技能労働者不足、労務費上昇、時間外労働規制への対応による工期遅延が重なり、収益圧迫要因として具体化している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループが主に関連いたします建設業界におきましては、民間設備投資の持ち直しや公共投資の堅調な推移を背景に、全体として底堅い需要が続く一方で、人手不足、労務費の上昇、工期の遅延などの問題も継続しており、こうした状況への対応が引き続き重要な課題となっております。」
建設需要の底堅さを示す一方、人手不足、労務費上昇および工期遅延を継続する問題として再掲している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「一方で、建設資材価格の高止まりならびに建設労働者の不足などによる工期見直しの影響から、依然として厳しい経営環境が続いております。」
建設資材価格の高止まりへの警戒が、建設労働者不足とともに工期見直しへ影響する具体的な経営環境上の問題として記載されている。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループが主に関連いたします建設業界におきましては、公共投資の底堅い推移と民間設備投資の持ち直しの動きが見られましたが、建設資材価格の高止まりや、労務費をはじめとする建設コストの上昇等による影響があり、依然として厳しい経営環境が続きました。」
公共投資の底堅さや民間設備投資の持ち直しを示す一方、建設資材価格の高止まり、労務費・建設コスト上昇による厳しい環境を再掲している。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「当社グループが主に関連いたします建設業界におきましては、民間設備投資は底堅く推移しましたが、建設労働者の不足や建設資材コストの増加などの、建設業界全体を取り巻く慢性的な問題により、厳しい受注環境が続きました。」
建設資材コストの増加が、従来の価格高騰・上昇の記載から、建設業界全体を取り巻く慢性的な問題として厳しい受注環境に結び付けて記載されている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループが主に関連いたします建設業界におきましては、公共投資の堅調さに支えられていましたが、建設労働者の不足や、建設資材コストの増加が経営環境に厳しい影響を及ぼしました。」
建設資材コストの増加が建設業界の厳しい経営環境に影響していると再掲している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「当社グループが主に関連いたします建設業界におきましては、都市部の再開発プロジェクトとインフラ改善計画が進行中で、公共投資の増加が見られましたが、人件費の上昇、特に専門技術者の不足、並びに建設資材の供給不足と価格高騰が影響し、プロジェクトの遅延やコストオーバーなど、業界全体における厳しい状況は依然として継続しました。」
資材価格の高騰に加えて建設資材の供給不足が明示され、専門技術者不足や人件費上昇とともにプロジェクト遅延・コストオーバーが生じていると記載している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「建設労働者不足による労務費の高騰や建設資材の価格上昇などが経営環境に影響を与えており、依然として困難な状況となりました。さらに、建築資材の価格上昇が受注価格に反映されず、採算性の回復も進みませんでした。」
従来の資材価格上昇・高騰への警戒に加え、建設資材価格の上昇が受注価格に反映されず、採算性の回復が進まないという具体的な影響を記載している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「しかしながら、資材価格の高騰に伴う発注手控えなどにより、比較的厳しい受注環境が続いています。」
資材価格上昇への警戒が、資材価格の高騰に伴う発注手控えと厳しい受注環境として実際の業界影響に表れている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当社グループが主に関連いたします建設業界におきましては、民間大型案件に一部持ち直しの動きがみられたものの、継続的な回復には至らず、原材料価格の上昇や人手不足などによる工事遅延の影響を受け、依然として厳しい状況が続きました。」
原材料価格上昇への警戒が、価格上昇と人手不足による工事遅延の実際の影響として記載され、懸念が具体化している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「当社グループが主に関連いたします建設業界におきましては、公共投資、民間設備投資ともに力強さは戻らず、建築資材や燃料の価格高騰などの影響を受け、引き続き厳しい受注環境が続いています。」
資材価格上昇への警戒が、建築資材や燃料の価格高騰として具体化し、公共投資・民間設備投資の力強さが戻らない厳しい受注環境が続いていると記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループが主に関連いたします建設業界におきましては、公共投資は概ね堅調に推移し、民間設備投資にも持ち直しの動きが見られたものの、急激な円安の進行や資材価格の高騰等の影響を受けて、依然として厳しい状況が続いています。」
建設業界では民間設備投資の持ち直しが見られる一方、資材価格の高騰等による厳しい環境が引き続き記載されている。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「当社グループが主に関連いたします建設業界におきましては、公共工事や民間設備投資は持ち直しがやや見られたものの、資材価格の高騰や資材不足及び人手不足などにより厳しい環境が続き停滞しました。」
資材価格の高騰に加えて資材不足が明示され、これらと人手不足により建設業界が停滞したと記載しており、コスト・調達面の懸念が具体化している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当社グループが主に関連いたします建設業におきましては公共工事の遅延縮小、製造業においては需要の回復傾向があるものの、物流の停滞による仕入価格上昇や販売量の制限により依然として厳しい状況が続いています。」
材料・仕入価格上昇への懸念が、物流停滞を原因とする仕入価格上昇および販売量制限として具体化している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「当社グループが主に関連いたします建設業におきましては公共工事の遅延縮小、製造業においては需要の回復傾向があるものの、物流の停滞による仕入価格上昇や販売量の制限により依然として厳しい状況が続いています。」
資材・仕入価格上昇への懸念が、物流停滞を原因とする仕入価格上昇として具体化し、販売量の制限も伴う厳しい事業環境として記載されている。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「また、材料価格が上昇し、厳しい環境が続きました。」
従来からの資材価格高止まり・高騰への警戒が、材料価格の上昇として当期の厳しい事業環境に具体化している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループが主に関連いたします業界におきましては、公共投資および民間投資は底堅く推移したものの、慢性的な人手不足に加えて資材価格の高騰や高力ボルト不足により工期の遅延や停滞などが生じました。」
資材価格の高騰と高力ボルト不足、それに伴う工期遅延・停滞を、前四半期に続く事業環境上の懸念として記載している。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「当社グループが主に関連いたします業界におきましては、公共投資および民間建設投資は底堅く推移しているものの、慢性的な人手不足に加えて資材価格の高騰や高力ボルト不足により工期の遅延や停滞などが生じております。」
前四半期から続く資材価格の高騰・高力ボルト不足に加え、工期について「遅延」だけでなく「停滞」も生じていると記載しており、影響範囲が広がっている。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「当社グループが主に関連いたします業界におきましては、公共投資および民間建設投資は底堅く推移しているものの、慢性的な人手不足に加えて資材価格の高騰や高力ボルト不足により工期の遅延などが生じております。」
資材価格の高騰に加えて高力ボルト不足が明示され、資材調達面の懸念が工期遅延の発生にまで具体化している。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「公共投資および民間建設投資は底堅く推移しているものの、慢性的な人手不足に加えて資材価格の高騰や不足が続いています。」
資材価格の高止まりという従来の表現に加え、資材の不足も続いていると記載しており、資材調達面の懸念が拡大している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「当社グループが主に関連いたします業界におきましては、公共投資は底堅く推移し、民間設備投資も一部持ち直しの動きが見られたものの、材料費や物流費の高騰など、厳しい経営環境が続いております。」
資材価格の高止まりという従来の表現から、材料費・物流費の高騰を実際の厳しい経営環境として記載しており、コスト上昇への警戒が強まっている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループが主に関連いたします業界におきましては、公共投資および民間投資ともに底堅く推移しているものの、労働者不足や資材価格の高止まりなど、依然として厳しい経営環境が続いております。」
資材価格の高止まりを含む厳しい経営環境が続いていると再掲している。今回の記載には、価格転嫁の遅れによる営業利益への具体的影響はない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループが主に関連いたします業界におきましては、公共投資および民間投資ともに底堅く推移しているものの、慢性的な人手不足や資材価格の高止まりなど、厳しい経営環境が続いております。」
資材価格の高止まりを含む厳しい経営環境を再掲しており、業績説明では仕入価格上昇への価格転嫁の遅れが営業利益減少に影響したと記載している。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「一方、仕入価格の上昇に対する価格転嫁の遅れの影響で、営業利益は、119百万円で、前年同四半期比５百万円、4.8％の減少となりました。」
資材価格・仕入価格の上昇が続く中、価格転嫁の遅れが実際に営業利益の減少として表れたと記載している。 - FY2017悪化有価証券報告書
「当社グループが主に関連いたします業界におきましては、公共投資、民間設備投資ともに堅調に推移したものの、資材価格や労務費の上昇、ならびに大型プロジェクトの工期遅延など、懸念要素も見られました。」
原材料価格上昇への警戒という従来の記載から、資材価格と労務費の上昇を実際の懸念要素として併記する説明に広がっている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「今後については、原材料価格の上昇などに対して警戒感が強まる状況となっております。」
今後の事業環境におけるリスクとして、原材料価格の上昇への警戒感が強まっていると記載している。