製品・原材料の商品市況変動
FY2016に初出。29回の記載のうち26回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-07-31。
佐藤商事がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。9社中6社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに2社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「鉄鋼事業においては、主要取引業界である商用車業界や建産機業界向けの販売が堅調に推移したものの、材料価格の下落による影響があったこと等により」
材料価格の下落が鉄鋼事業の減収減益要因として実際の業績に現れた。 - 2026-05-14顕在化決算説明資料
「鉄鋼事業は、売上高：1.2％減、営業利益：8.0％減。販売数量は堅調だったものの、材料価格下落による単価影響が減収減益の要因となった。」
材料価格の下落が鉄鋼事業の売上高・営業利益に影響した実績が示されている。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「鉄鋼事業においては、主要取引業界である商用車業界や建産機業界向けの販売が堅調に推移したものの、材料価格の下落による影響があったこと等により」
材料価格の下落が鉄鋼事業の減収減益要因として実際の業績に現れた。また、非鉄金属事業でも地金相場の下落が減収要因となった。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「非鉄金属事業においては、地金相場の変動による価格影響等により、売上高は419億5千4百万円（前年同期比6.8％増）となりましたが」
地金相場の変動が非鉄金属事業の売上高の説明要因として実績に現れ、価格影響下で部品販売低調による減益も生じた。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「鉄鋼事業においては、材料価格の上昇による影響があったものの、主要取引業界である商用車業界や建産機業界向けの販売が低調であったこと等により、売上高は893億4千2百万円（前年同期比3.1％減）、営業利益は15億2千8百万円（前年同期比15.8％減）となりました。」
材料価格の上昇が鉄鋼事業の実績説明要因として記載され、非鉄金属事業でも地金相場上昇が増収要因となった。一方、価格上昇下でも鉄鋼事業は減収減益、非鉄金属事業は部品販売低調により減益となった。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「鉄鋼事業においては、鋼材価格の上昇による影響に加え、非鉄金属事業においては、地金相場の変動による影響等により」
鋼材価格の上昇および地金相場の変動が、鉄鋼・非鉄金属事業の売上高や営業利益の説明要因として当四半期の実績に現れている。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「鉄鋼事業においては、鋼材価格の上昇による影響に加え、非鉄金属事業においては、地金相場の変動による影響に加え」
鋼材価格の上昇や地金相場の変動が、鉄鋼・非鉄金属事業の売上高および利益の説明要因として引き続き実績に現れている。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「非鉄金属事業においては、地金相場の変動による影響に加え、主要取引業界である商用車業界向けの販売が堅調に推移したこと等により、売上高は310億7千8百万円（前年同期比19.2％増）、営業利益は3億3千1百万円（前年同期比14.0％増）となりました。」
地金相場の変動が引き続き事業業績の説明要因として記載されており、商品市況変動の影響が実際の業績に現れている。一方、商用車向け販売の堅調さにより増収増益となった。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「非鉄金属事業においては、地金相場の変動による影響に加え、主要取引業界である商用車業界向けの販売が堅調に推移したこと等により、売上高は199億4千5百万円（前年同期比21.9％増）となりましたが、輸入品等の仕入コストが増加したこと等により、営業利益は1億6千2百万円（前年同期比7.2％減）となりました。」
地金相場の変動と輸入品等の仕入コスト増加が、非鉄金属事業の営業利益減少として実際の業績に現れた。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における我が国経済は、新型コロナウイルス感染状況が落ち着き、経済活動は正常化に向かいましたが、引き続き原材料の高騰や急激な円安が進行するなど、依然として不透明な状況が続いております。」
原材料の高騰が当四半期の経営環境として実際に発生している。セグメント別には、鋼材価格上昇が鉄鋼事業の増収増益に、輸入品等の仕入コスト増加が非鉄金属事業・ライフ営業事業の利益減少に影響した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「鉄鋼事業においては、鋼材価格の上昇による影響に加え、非鉄金属事業においては、地金相場の上昇による影響に加え」
鋼材価格および地金相場の変動が、第3四半期累計期間の鉄鋼・非鉄金属事業の売上高および利益に実際に影響したと記載されている。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「鉄鋼事業においては、鋼材価格の上昇による影響に加え、非鉄金属事業においては、地金相場の上昇による影響に加え」
鋼材価格および地金相場の変動が当第2四半期累計期間の各事業の売上高・利益に実際に影響したと記載されている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「非鉄金属事業においては、地金相場の変動による影響に加え、主要取引業界である商用車業界向けの販売が堅調に推移したこと等により」
地金相場の変動による影響は引き続き記載されている。一方、商用車向け販売の堅調さにより、非鉄金属事業は営業利益へ回復した。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「非鉄金属事業においては、地金相場の下落による影響に加え、主要取引業界である商用車業界向けの販売が低調であったこと等により、売上高は249億3百万円（前年同期比14.3％減）、営業利益は1億2千3百万円（前年同期比57.1％減）となりました。」
地金相場の下落による商品市況変動が、非鉄金属事業の減収減益として実際の業績に現れた。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「非鉄金属事業においては、地金相場の下落による影響に加え、主要取引業界である商用車業界向けの販売が低調であったこと等により、売上高は171億1千1百万円（前年同期比22.1％減）、営業利益は2千9百万円（前年同期比85.5％減）となりました。」
地金相場の下落による価格変動リスクが、非鉄金属事業の減収および営業利益の大幅減少として実際の業績に現れた。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「非鉄金属事業においては、地金相場の下落による影響に加え、主要取引業界である商用車業界向けの販売が低調であったこと等により、売上高は101億2千2百万円（前年同期比32.8％減）、営業利益は2百万円（前年同期比98.4％減）となりました。」
地金相場の下落による価格影響が、非鉄金属事業の減収減益として実際の業績に現れた。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「非鉄金属事業においては、地金相場の変動による影響に加え、主要取引業界である商用車業界向けの販売が低調であったこと等により、売上高は49億1千1百万円（前年同期比37.0％減）、営業損失は1千8百万円（前年同期は営業利益5千8百万円）となりました。」
地金相場の変動が、商用車業界向け販売の低調とともに、非鉄金属事業の37.0％減収および営業損失として実際の業績に現れた。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「非鉄金属事業においては、商用車業界は堅調に推移しましたが、地金相場の変動による価格影響等により、売上高は290億7千万円（前年同期比14.8％減）、営業利益は2億8千7百万円（前年同期比11.8％減）となりました。」
地金相場の変動による価格影響が、年度ベースの非鉄金属事業の減収減益として実際に現れた。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「非鉄金属事業においては、商用車業界は堅調に推移しましたが、地金相場の変動による価格影響等により、売上高は219億7千万円（前年同期比14.4％減）、営業利益は2億2百万円（前年同期比12.1％減）となりました。」
地金相場の変動による価格影響が、非鉄金属事業の第3四半期累計の減収減益として実際の業績に現れた。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「非鉄金属事業においては、商用車業界は堅調に推移しましたが、地金相場の変動による価格影響等により、売上高は150億7千万円（前年同期比11.4％減）、営業利益は1億5千4百万円（前年同期比8.3％減）となりました。」
地金相場の変動による価格影響が、非鉄金属事業の減収減益として実際の業績に現れた。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「非鉄金属事業においては、地金相場の変動による影響に加え、一部のユーザーの取引が現地調達に切り替わったこと等により、売上高は77億9千4百万円（前年同期比10.7％減）、営業利益は5千8百万円（前年同期比35.7％減）となりました。」
地金相場の変動が事業業績の減収減益要因として実際に現れている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「しかしながら、当初策定時には材料価格による影響を見込んでおらず、その価格影響を除くと業績目標の水準には達していないことから、現時点での業績目標の変更はございません。」
材料価格が売上高・営業利益に寄与し、業績目標の達成度評価にも影響したと記載している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「仕入価格の上昇に対して販売価格への転嫁が遅れていること、神奈川支店の移設に伴う減価償却費や一時的な費用が発生したこと等により、営業利益は6億2千5百万円（前年同期比9.8％減）となりました。」
仕入価格上昇の販売価格への転嫁遅れが鉄鋼事業の営業利益9.8％減として実際の業績に現れ、商品・原材料価格変動リスクの影響が継続している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「しかしながら、当初策定時には材料価格による影響を見込んでおらず、その価格影響を除くと業績目標の水準には達していないことから、現時点での業績目標の変更はございません。」
材料価格の変動が売上高・営業利益に実際に影響し、目標達成度の評価にも影響したと記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「基本的にはユーザー及びメーカーとの協議によりリスクヘッジするシステムで対応するとともにコスト削減等の対応も行っておりますが、価格変動による影響は軽視できません。」
商品市況による価格変動、調達難、在庫過多のリスクと、ユーザー・メーカーとの協議や情報分析による対応を再掲している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「非鉄金属事業においては、主要取引業界である商用車業界の販売価格の下落等により、売上高は69億6千万円（前年同期比13.7％減）、営業利益は4千9百万円（前年同期比25.6％減）となりました。」
販売価格の下落が非鉄金属事業の売上高・営業利益の減少として実際に発生している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの鉄鋼事業・非鉄金属事業及び電子材料事業における主要製品及び使用される原材料は国内及び海外の商品市況により価格変動が発生します。」
価格変動に加え、調達難や在庫過多のリスクにも言及している。