投資有価証券の価格変動リスク
FY2016に初出。33回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
西華産業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より5年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。144社中68社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに40社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、有価証券について45百万円(その他有価証券の非上場株式45百万円)減損処理を行っております。」
投資有価証券の価格・価値変動に関連し、非上場株式45百万円の減損処理を計上した。投資有価証券残高も前期末の169億22百万円から217億36百万円へ増加した。 - FY2026-H1投資有価証券残高の増加有価証券報告書
「また、固定資産の増加は、投資有価証券が30億15百万円増加したこと等によるものであります。」
投資有価証券残高が前連結会計年度末から30億15百万円増加し、199億38百万円となった。価格変動リスクの対象残高が増加した。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金が12億88百万円減少したこと等によるものであります。」
投資有価証券の評価差額金が12億88百万円減少し、価格変動が純資産に影響した実績を開示した。投資有価証券残高は169億22百万円となった。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金が18億16百万円減少したこと等によるものであります。」
その他有価証券評価差額金が18億16百万円減少し、投資有価証券の価格変動が純資産に影響した実績を開示した。一方、投資有価証券残高は5億3百万円減少した。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 － 87」
投資有価証券評価損87百万円を特別損失に計上し、価格変動リスクが損益に影響した実績を開示した。投資有価証券残高も前期末の120億52百万円から164億13百万円へ増加した。 - FY2024-Q3投資有価証券残高の増加有価証券報告書
「また、固定資産の増加は、投資有価証券が24億48百万円増加したこと等によるものであります。」
投資有価証券は前連結会計年度末から24億48百万円増加し、残高は145億円となった。価格変動リスクの対象となる残高がさらに増加した。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 － 85」
当第2四半期累計期間に投資有価証券評価損85百万円を特別損失に計上し、投資有価証券の価格変動等が損益に影響した実績を開示した。なお、投資有価証券残高も前期末から11億23百万円増加している。 - FY2024-Q1投資有価証券残高の増加有価証券報告書
「また、固定資産の増加は、投資有価証券が６億41百万円増加したこと等によるものであります。」
投資有価証券が前連結会計年度末から6億41百万円増加し、価格変動リスクの対象となる残高が増加した。 - FY2023投資有価証券残高の増加と売却継続有価証券報告書
「当連結会計年度末の投資有価証券は120億52百万円となり、前連結会計年度末の104億39百万円から増加しております。」
TVE株式の追加取得等により投資有価証券残高は増加した一方、政策保有株式の売却も継続し、価格変動リスクの対象残高を開示した。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「また、固定資産の減少は、建設仮勘定が１億60百万円増加した一方で、のれんが67百万円、投資有価証券が11億46百万円減少したこと等によるものであります。」
投資有価証券残高は前連結会計年度末の104億39百万円から92億92百万円へ11億46百万円減少し、価格変動リスクの対象残高が縮小した。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「また、固定資産の減少は、建設仮勘定が１億17百万円増加した一方で、のれんが42百万円、投資有価証券が８億99百万円減少したこと等によるものであります。」
投資有価証券残高が前連結会計年度末から8億99百万円減少し、価格変動リスクの対象残高が縮小した。 - FY2022対処有価証券報告書
「また、固定資産の減少は、のれんが１億44百万円、投資有価証券が８億32百万円減少したこと等によるものであります。」
投資有価証券残高は前期末の112億71百万円から104億39百万円へ832百万円減少した。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「また、固定資産の減少は、のれんが１億20百万円、投資有価証券が８億20百万円、繰延税金資産が54百万円減少したこと等によるものであります。」
投資有価証券が前期末から8億20百万円減少し、価格変動リスクの対象残高が縮小した。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「また、固定資産の減少は、投資有価証券が５億48百万円減少したこと等によるものであります。」
投資有価証券残高が前期末から5億48百万円減少し、価格変動リスクの対象残高が縮小した。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「また、固定資産の減少は、繰延税金資産が１億44百万円増加した一方で、投資有価証券が４億64百万円、のれんが71百万円減少したこと等によるものであります。」
投資有価証券残高は前期末の112億71百万円から108億7百万円へ4億64百万円減少し、価格変動リスクの対象残高が縮小した。 - FY2021投資有価証券残高の増加有価証券報告書
「また、固定資産の増加は、建物及び構築物が２億70百万円、のれんが２億42百万円、投資有価証券が18億70百万円、繰延税金資産が２億24百万円増加したこと等によるものであります。」
投資有価証券は前期末から1,870百万円増加し、残高は11,271百万円となった。価格変動リスクの対象残高が増加している。 - FY2021-Q3投資有価証券残高の増加有価証券報告書
「また、固定資産の増加は、のれんが４億83百万円、投資有価証券が９億37百万円、繰延税金資産が９億13百万円増加したこと等によるものであります。」
投資有価証券は前期末の9,400百万円から10,337百万円へ937百万円増加し、価格変動リスクの対象となる残高が増加した。 - FY2021-Q2投資有価証券残高の増加有価証券報告書
「また、固定資産の増加は、投資有価証券が５億58百万円増加したこと等によるものであります。」
投資有価証券は前期末から5億58百万円増加し、9,959百万円となった。価格変動リスクの対象となる残高の増加を開示している。 - FY2021-Q1その他有価証券報告書
「また、固定資産の増加は、時価評価差額が増加したことなどにより投資有価証券が４億86百万円、のれんが59百万円増加したこと等によるものであります。」
時価評価差額の増加などにより、投資有価証券残高が前期末から4億86百万円増加した。 - FY2020対処有価証券報告書
「投資有価証券 10,598 9,400」
投資有価証券残高は前期の10,598百万円から9,400百万円へ減少し、総資産に占める比率も前期のおよそ12.4％から約10.1％へ低下した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間においては、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」に変更、または新たに生じた事項はありません。」
投資有価証券の価格変動リスクについて、変更または新たに生じた事項はないと記載している。 - FY2019投資有価証券保有比率の開示有価証券報告書
「当連結会計年度末現在において総資産の12.4％に相当する投資有価証券を保有しております。」
投資有価証券の保有額を総資産比12.4％と定量開示した。また、保有意義が希薄な株式を縮減する方針と、5銘柄を売却対象とする決議も記載した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間においては、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」に変更、または新たに生じた事項はありません。」
投資有価証券の価格変動リスクについて、変更または新たに生じた事項はないとの扱いを継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間においては、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」に変更、または新たに生じた事項はありません。」
投資有価証券の価格変動リスクについて、変更または新たに生じた事項はないと記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間においては、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」に変更、または新たに生じた事項はありません。」
投資有価証券の価格変動リスクについて、変更または新たに生じた事項はないと記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間においては、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」に変更、または新たに生じた事項はありません。」
投資有価証券の価格変動リスクについて、変更または新たに生じた事項はないと記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間においては、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」に変更、または新たに生じた事項はありません。」
投資有価証券の価格変動リスクについて、変更または新たに生じた事項がないと記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間においては、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」に変更、または新たに生じた事項はありません。」
投資有価証券の価格変動リスクについて、変更または新たに生じた事項はないと記載している。 - FY2017対処有価証券報告書
「当社グループでは、財務の安全性と収益の向上を図るために資産リストラを推進しておりますが、当連結会計年度末現在において総資産の9.7％に相当する投資有価証券を保有しております。」
投資有価証券の総資産比率は前回開示の11.1％から9.7％へ低下した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間においては、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」に変更、または新たに生じた事項はありません。」
投資有価証券の価格変動リスクについて、変更または新たに生じた事項がないとの扱いを継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間においては、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」に変更、または新たに生じた事項はありません。」
投資有価証券の価格変動リスクについて、変更または新たに生じた事項がないとの扱いを継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間においては、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」に変更、または新たに生じた事項はありません。」
投資有価証券の価格変動リスクについて、変更または新たに生じた事項はないと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当連結会計年度末現在において総資産の11.1％に相当する投資有価証券を保有しております。これらの大半は時価のある有価証券であることから、これら有価証券の価格変動が当社グループの業績と財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
総資産に占める投資有価証券の割合を11.1％と定量開示している。