収益の多様化と成長分野への進出
FY2016に初出。33回の記載のうち25回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに43社。
- FY2026前進有価証券報告書
「旭サナックの株式譲受を実現し、当社が永年培ってきた機械総合商社としてのノウハウを活かして、販売面のみならず、事業開発の面でも協働を深化させることにより、双方にとってより一層の事業成長が可能であると考え、本株式取得による完全子会社化を実施することといたしました。」
既存事業を補完する事業投資・M&Aの具体例として、旭サナックとの販売・事業開発面の協働を伴う完全子会社化を実施した。 - FY2025前進有価証券報告書
「ⅰ成長領域での事業拡大 既存事業の補完的M＆Aの加速 ⅱ低成長・低収益事業の構造改革断行 必要な経営リソースを機動的に投入し、収益性を改善」
成長領域では既存事業を補完するM&Aを加速し、低成長・低収益事業では構造改革を断行するという、事業領域拡大と収益性改善の具体策を追加した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「エネルギー事業における好調な業績推移や、プロダクト事業における連結子会社各社の堅調な業績推移が牽引し、売上高は前年同期比11.2％増の445億14百万円、営業利益は前年同期比42.4％増の29億21百万円となりました。」
エネルギー事業とプロダクト事業の業績が全社の上期増収増益を牽引し、複数の収益源による成長が具体的な数値で示された。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社単体における計測機器事業の堅調な業績推移に加え、欧州各国で工事用水中ポンプを主として取り扱うTsurumi(Europe) GmbHグループや、ダイヤフラム弁を中心とするバルブを製造・販売する日本ダイヤバルブ株式会社に代表されるグループ各社の業績が好調を維持していることを主因に、売上高は前期比8.5％増の294億78百万円、セグメント利益は前期比29.5％増の33億78百万円となりました。」
計測機器、Tsurumi Europe、日本ダイヤバルブ等の事業が通期で増収増益となり、複数の収益源による成長が進んだ。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「一方、利益面においては、当社単体での体制拡充等に伴い先行した販管費の増加があったものの、国内外の連結子会社での顕著な増益があったことを主因として、営業利益が前年同期比32.0％増の34億51百万円、経常利益が前年同期比56.2％増の37億65百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期比39.3％増の25億１百万円といずれも大きな増益となりました。」
売上高は前年同期比4.6％減となった一方、国内外の連結子会社の顕著な増益を主因に、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益が大幅に増加した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「一方、利益面においては、当社単体での体制拡充等に伴う販管費の増加があったものの、国内外の連結子会社での顕著な増益があったことを主因として、営業利益が前年同期比42.0％増の20億51百万円、経常利益が前年同期比84.2％増の22億43百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期比73.5％増の14億65百万円と何れも大きな増益となりました。」
国内外の連結子会社の増益を主因として、上期の営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を上回り、収益源の分散による利益面の進展が示された。 - FY2023前進有価証券報告書
「各連結子会社の事業が堅調に推移するなか当社単体において大型案件の受け渡しが例年より多くあったため、売上高は前期比9.4％増の933億11百万円、営業利益は前期比21.2％増の46億36百万円となりました。」
子会社の堅調な事業と当社単体の大型案件受け渡しにより、通期売上高・営業利益が前期を上回った。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の当社グループの業績につきましては、売上高は第２四半期末にあった納期のずれ込みも解消し、前年同期を上回るペースに戻り3.7％増の635億21百万円となりました。」
納期ずれ込みの解消もあり、第3四半期累計の売上高は前年同期比3.7％増となり、収益の多様化を掲げる中で全社売上が前年同期を上回った。 - FY2022前進有価証券報告書
「化学・エネルギー事業およびグローバル事業の売上が増加した結果、売上高は853億7百万円（前期比18.6％増）となりました。」
化学・エネルギー事業およびグローバル事業の売上増加により、通期売上高が前期比18.6％増となった。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「化学・エネルギー事業およびグローバル事業の売上が増加した結果、売上高は612億55百万円（前年同期比19.9％増）となりました。」
化学・エネルギー事業およびグローバル事業の売上増加が第3四半期累計の全社増収に寄与し、収益の多様化に伴う業績寄与が続いた。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「化学・エネルギー事業およびグローバル事業の売上が増加した結果、売上高は404億52百万円（前年同期比19.9％増）となりました。また、国内外子会社の業績が順調に推移した結果、営業利益は13億４百万円（前年同期比36.8％増）、経常利益は13億15百万円（前年同期比19.8％増）となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は６億98百万円（前年同期比31.6％増）となりました。」
化学・エネルギー事業およびグローバル事業の売上増加、国内外子会社の業績推移により、上期の売上高・営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を上回った。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「化学・ エネルギー事業、産業機械事業およびグローバル事業の売上が増加した結果、売上高は197億21百万円（前年同期比17.4％増）となりました。」
化学・エネルギー、産業機械、グローバルの各事業の売上増加により、第1四半期の全社売上高が前年同期比17.4％増となった。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「将来の収益に寄与する事業と位置付け、再生可能エネルギー、ライフサイエンスおよびモビリティ分野をテーマに定め、プロジェクトを推進しております。」
新たな収益源の対象にモビリティ分野を加え、再生可能エネルギー・ライフサイエンスと合わせてプロジェクトを推進している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「主に社会インフラを担う電力事業の大口案件の売上が増加した結果、売上高は709億35百万円（前年同期比13.2％増）となりました。また、電力事業の業績が堅調に推移したことに加え、産業機械事業の業績が伸長した結果、営業利益は９億53百万円（前年同期比10.9％増）、経常利益は10億98百万円（前年同期比11.3％増）となりました。」
電力事業の大口案件の売上増加と産業機械事業の伸長により、上期の連結売上高・営業利益・経常利益が前年同期を上回った。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「主に電力事業の大口案件の売上が増加した結果、売上高は440億74百万円（前年同期比63.9％増）となりました。」
電力事業の大口案件を中心に、当第1四半期の売上高が前年同期比63.9％増となり、成長分野の業績寄与が進展した。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「新たな収益源の開拓のため、既存事業との親和性が高く、かつ過去の経験が活かせる領域である再生可能エネルギーやライフサイエンス分野などをテーマに定め、戦略的なパートナーとの提携や人材の投入を図るなど、継続的に経営資源を投入し積極的な施策を展開してまいります。」
新たな収益源の対象として再生可能エネルギーやライフサイエンスを明示し、戦略的パートナーとの提携や人材投入を手段として追加した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「「産業機械事業」リチウムイオン電池用関連設備に係る売上の増加に加え、連結子会社の日本ダイヤバルブ株式会社の業績が好調に推移した結果、売上高は351億64百万円（前年同期比19.0％増）となり、セグメント利益も10億95百万円（前年同期比15.9％増）となりました。」
リチウムイオン電池用関連設備の売上増加と日本ダイヤバルブの好調により、産業機械事業は増収増益となった。 - FY2020-Q2化学・エネルギー事業の減収による全社減収有価証券報告書
「このような経済環境の下、当第２四半期連結累計期間における当社グループの業績は、化学・エネルギー事業の売上が減少したことにより、売上高は626億51百万円（前年同期比35.9％減）」
化学・エネルギー事業の売上減少により、全社売上高は前年同期比35.9％減となった。 - FY2020-Q1グローバル事業の増収とその他事業の減収有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの業績につきましては、グローバル事業は売上が増加したものの、その他事業の売上が減少したことにより、売上高は268億97百万円（前年同期比52.3％減）」
グローバル事業は伸長した一方、その他事業の売上減少により、全社売上高は前年同期比52.3％減となった。 - FY2019前進有価証券報告書
「電力事業においては、敦賀事務所を新たに開設し、北陸地区を開拓していくと共に、原子力発電分野をより 深耕するよう注力してまいります。また、産業機械事業においても、東広島事務所を開設し、データセンター等に大きな需要が見込まれる無停電電源装置（UPS）の販売体制強化に努めております。」
敦賀事務所・東広島事務所の開設と、北陸・原子力分野およびUPS販売の具体的な展開を記載した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「「化学・エネルギー事業」石油会社向け新設発電設備の受渡があり、売上高は475億81百万円（前年同期比137.5％増）となり、セグメント利益も５億46百万円（前年同期比25.7％増）となりました。」
石油会社向け新設発電設備の受渡により化学・エネルギー事業が大幅な増収増益となり、成長分野の業績寄与が進展した。一方、産業機械事業ではリチウムイオン電池用関連設備の受渡が繰り延べとなった。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「電力事業、化学・エネルギー事業およびグローバル事業の売上が伸長した結果、売上高は976億76百万円（前年同期比48.3％増）となりました。一方、素材・計測事業の業績の低迷および電力事業、産業機械事業のセグメント利益が前年同期を下回った結果、営業利益は８億60百万円（前年同期比24.8％減）、経常利益は９億92百万円（前年同期比22.8％減）となりました。」
電力、化学・エネルギー、グローバルの売上伸長により上期売上高は前年同期比48.3％増となった。一方、素材・計測の低迷と電力・産業機械の利益減により営業利益・経常利益は減少した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「化学・エネルギー事業およびグローバル事業が伸長した結果、売上高は564億５百万円（前年同期比65.8％増）となりました」
化学・エネルギー事業とグローバル事業が伸長し、成長分野の実績が具体的な増収として現れた。一方、産業機械事業はリチウムイオン電池用関連設備の受渡減少により減収となった。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「「産業機械事業」リチウムイオン電池用関連設備の受渡が順調に推移したことに加え、子会社の日本ダイヤバルブ㈱の業績も寄与した結果、売上高は351億16百万円（前年同期比5.7％増）となり、セグメント利益も11億80百万円（前年同期比22.3％増）となりました。」
リチウムイオン電池用関連設備の受渡が引き続き順調に推移し、日本ダイヤバルブの業績寄与も加わって、産業機械事業は第3四半期累計で増収増益となった。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「「産業機械事業」リチウムイオン電池用関連設備の受渡は順調に推移したものの、新素材関連製造設備の受渡が減少した結果、 売上高は225億81百万円（前年同期比7.9％減）となりました。一方、子会社の日本ダイヤバルブ㈱の業績が寄与した結果、セグメント利益は８億11百万円（前年同期比16.2％増）となりました。」
リチウムイオン電池用関連設備の受渡が順調に推移する一方、新素材関連製造設備の受渡減少により減収となった。日本ダイヤバルブの業績寄与により、セグメント利益は前年同期比で増加した。 - FY2018-Q1成長分野の一部継続と新素材関連設備の受渡減少有価証券報告書
「「産業機械事業」リチウムイオン電池用関連設備の受渡は順調に推移しておりますが、新素材関連製造設備の受渡が減少した結果、売上高は103億95百万円（前年同期比14.2％減）となりましたが、連結子会社の日本ダイヤバルブ㈱の業績が寄与した結果、セグメント利益は３億69百万円（前年同期比7.4％増）となりました。」
リチウムイオン電池用関連設備の受渡は継続して順調だった一方、新素材関連製造設備の受渡は減少した。日本ダイヤバルブの業績寄与により、産業機械事業は減収ながら増益となった。 - FY2017再掲有価証券報告書
「「事業領域の多様化」を引き続き推進していくため、人材・資本を成長分野へ積極的に投入してまいります。」
事業領域の多様化と成長分野への人材・資本投入を、新しい中期計画でも継続している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「中国向けリチウムイオン電池用関連設備は順調に受渡され、また、海外プラント向け機器等の売上が業績に寄与した結果、売上高は332億14百万円（前年同期比54.6％増）となり、セグメント利益も9億65百万円（前年同期比54.7％増）となりました。」
リチウムイオン電池関連設備および海外プラント向け機器の受渡が第3四半期累計の増収増益に引き続き寄与し、産業機械事業の売上高・セグメント利益が前年同期比で大幅に増加した。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「「産業機械事業」中国向けリチウムイオン電池用セパレーターフィルム製造設備や海外プラント向け機器等の受渡が業績に寄与した結果、売上高は245億17百万円（前年同期比86.7％増）となり、セグメント利益も６億98百万円（前年同期比106.5％増）となりました。」
成長分野と位置づけられるリチウムイオン電池関連設備や海外プラント向け機器の受渡が上期業績に寄与し、産業機械事業が増収増益となった。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「中国向けリチウムイオン電池用セパレーターフィルム製造設備等の受渡が業績に寄与した結果、売上高は121億９百万円（前年同期比57.3％増）となり、セグメント利益も３億44百万円（前年同期比162.1％増）となりました。」
成長分野として想定されるリチウムイオン電池関連設備の受渡が、産業機械事業の増収増益に具体的に寄与した。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、引き続き商社やメーカーへの投資および新会社の設立などを通じて、成長分野への進出を積極的に図ってまいります。」
商社・メーカーへの投資、新会社設立を通じて事業領域と収益源を広げる方針。