西華産業（8061）・事実前進
持分法による投資損失の計上
FY2022-Q1に初出。13回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2025-H1。直近の記載はFY2025。
13記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
持分法による投資損失の計上87社が書いているテーマ・逆風87社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。68社中19社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている87社のうち14社を表示しています。上の文は87社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025前進有価証券報告書
「日本フェンオール株式会社の株式を追加取得し、当社の持分法適用関連会社としたことに伴って発生した負ののれん相当額955百万円を持分法による投資利益に計上しております。」
日本フェンオールの持分法適用関連会社化に伴う負ののれん相当額955百万円を含め、持分法による投資利益は13億66百万円となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「日本フェンオール株式会社の株式を追加取得し、当社の持分法適用関連会社としたことに伴って発生した負ののれん相当額955百万円を持分法による投資利益に計上しております。」
日本フェンオールの持分法適用関連会社化に伴う負ののれん相当額9億55百万円を含め、持分法による投資利益11億70百万円を計上した。 - FY2024持分法投資利益の通期計上有価証券報告書
「持分法による投資利益 1,213 310」
持分法による投資利益は310百万円となった。前年のTVE取得に伴う負ののれん相当額を含む12億13百万円からは減少したが、投資損失から利益の状態を維持した。 - FY2024-Q3持分法投資利益の増加有価証券報告書
「持分法による投資利益 - 157」
持分法による投資損益は、前年同期の4億87百万円の損失から当第3四半期累計期間は1億57百万円の利益へ転換し、経常利益の押し下げ要因が解消した。 - FY2024-Q2持分法投資利益への転換有価証券報告書
「持分法による投資利益 － 39」
持分法による投資損益は、前年同期の421百万円の損失から当期39百万円の利益へ転換し、経常利益の押し下げ要因が解消した。 - FY2024-Q1持分法投資損失の縮小有価証券報告書
「持分法による投資損失 157 13」
持分法による投資損失は前年同期の1億57百万円から13百万円へ縮小し、経常利益への押し下げ要因が小さくなった。 - FY2023持分法投資利益への転換有価証券報告書
「株式会社TVEの株式を追加取得し、当社の持分法適用関連会社としたことに伴って発生した負ののれん相当額1,714百万円を持分法による投資利益に計上しております。」
前年度の持分法投資損失265百万円から転じ、TVEの持分法適用関連会社化に伴う負ののれん相当額を含む持分法投資利益12億13百万円を計上した。 - FY2023-Q3持分法投資損失の増加有価証券報告書
「持分法による投資損失 134 487」
第3四半期累計の持分法による投資損失は4億87百万円となり、前年同期の1億34百万円から増加した。 - FY2023-Q2持分法投資損失の上期増加有価証券報告書
「持分法による投資損失 119 421」
持分法による投資損失は前年同期の119百万円から421百万円へ増加し、経常利益の減少要因となった。 - FY2022持分法投資損失の通期計上有価証券報告書
「持分法による投資損失 ― 265」
当年度に持分法による投資損失265百万円を営業外費用として計上した。 - FY2022-Q3持分法投資損失の継続計上有価証券報告書
「持分法による投資損失 - 134」
第3四半期累計期間に持分法による投資損失134百万円を営業外費用として計上した。 - FY2022-Q2持分法投資損失の継続計上有価証券報告書
「持分法による投資損失の計上により経常利益は13億15百万円（前年同期比19.8％増）となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は６億98百万円（前年同期比31.6％増）となりました。」
上期に持分法による投資損失1億19百万円を計上した。経常利益の前年同期比較では増益となったが、営業外費用として経常利益を押し下げる要因となった。 - FY2022-Q1初出有価証券報告書
「一方、持分法による投資損失の計上により経常利益は６億67百万円（前年同期比20.3％減）となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は３億66百万円（前年同期比20.7％減）となりました。」
持分法による投資損失の計上が、当第1四半期の経常利益および親会社株主に帰属する四半期純利益の減少要因として初めて個別に記載された。