グローバル人材・事業企画人材の育成
FY2016に初出。9回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載は2026-10-01。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
- 2026-10-01前進ガバナンス
「当社は、「経営人材育成プログラム」を制定し、将来の当社グループの「経営」を担うに相応しい経営陣幹部を確保するため、候補人材の育成を目指し、経営に適性があると思われる人材を選抜し、計画的に時間をかけて育成を図る。」
経営人材育成プログラムとサクセッションプランによる後継者育成を、取締役会のガバナンス方針として明文化した。 - FY2024前進有価証券報告書
「人材育成に関するパフォーマンス 2021年度（99期）1,880時間、2022年度（100期）1,935時間、2023年度（101期）3,350時間」
研修実施時間は2023年度に3,350時間へ増加し、教育・研修費用も4,700万円となった。階層別研修、目的別研修、グローバル人材育成、経営人材育成、サクセッションプラン等を体系化している。 - FY2023前進有価証券報告書
「また、会社の持続性の観点では経営を担うに足る素養を備えた人材が安定的に輩出されることが重要と考え、能動的に経営人材の育成を図る取組みについても継続していきます。」
階層別・目的別研修、グローバル人材育成、経営人材育成プログラム、サクセッションプランを体系化し、経営人材育成を継続する施策として具体化した。 - FY2022前進有価証券報告書
「教育体系の高度化、働き方改革、人事制度の見直し、といった人事関連施策を着実に進めてまいります。また、経営人材を能動的に育成するという取り組みも始めております。」
人材育成について、教育体系の高度化、働き方改革、人事制度の見直し、経営人材の能動的育成を具体的施策として追加した。 - FY2021前進有価証券報告書
「グループ経営への取組みの一環として「人材活用プロジェクト」を立ち上げ、グループ間人事交流会、社内研修の共有化等、グループ全体で人材育成に取組んでおります。」
人材育成について、グループ間人事交流会や社内研修の共有化を行う「人材活用プロジェクト」を立ち上げた。 - FY2020再掲有価証券報告書
「また、コーポレートガバナンスの強化、IT化・DX推進等による業務の効率化、職場環境の充実、人財育成にも取り組み、これを維持することで経営基盤を一層強固なものとしてまいります。」
経営基盤強化の一環として人財育成を継続して掲げた。 - FY2019引き上げ有価証券報告書
「変革と進化に対応し、国内外で活躍できる人材を育成するために、階層別研修制度および海外研修制度に注力してまいります。」
国内外人材の育成について、階層別研修制度と海外研修制度という具体的な施策を明示した。 - FY2017引き上げ有価証券報告書
「国内外で活躍できる人材を育成すると共に、社員が生き生きと働ける魅力溢れる職場環境の充実を図ってまいります。」
人材育成の対象を国内外で活躍する人材へ広げ、職場環境の充実も明示した。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、多様な人材を起用するための各種人事制度を推進し、グローバル戦略を加速するための人材を育成すると共に、事業を企画、立案、実行できる人材を育成してまいります。」
多様な人材の起用、海外戦略を担う人材、事業を企画・実行する人材を育成する方針。