新製品開発・改良による競争力維持
FY2016に初出。26回の記載のうち22回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は186百万円であります。」
日本ダイヤバルブに加え、子会社化した旭サナックも研究開発を担い、研究開発費は前年度の152百万円から186百万円へ増加した。 - FY2025前進有価証券報告書
「同社は、ダイヤフラム弁・ボール弁・バタフライ弁を主体とするメーカーとして、新製品開発および改良による競争力の維持に努めており、当連結会計年度における研究開発費の総額は152百万円であります。」
日本ダイヤバルブの新製品開発・改良を継続し、研究開発費は前年度の142百万円から152百万円へ増加した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は63百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費63百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとの説明を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は32百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は32百万円となり、研究開発活動の状況に重要な変更はないとの説明を継続した。 - FY2023前進有価証券報告書
「同社は、ダイヤフラム弁・ボール弁・バタフライ弁を主体とするメーカーとして、新製品開発および改良による競争力の維持に努めており、当連結会計年度における研究開発費の総額は142百万円であります。」
日本ダイヤバルブによる新製品開発・改良を継続し、研究開発費は前年度の109百万円から142百万円へ増加した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は60百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費60百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとの説明を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「同社は、ダイヤフラム弁・ボール弁・バタフライ弁を主体とするメーカーとして、新製品開発および改良による競争力の維持に努めており、当連結会計年度における研究開発費の総額は109百万円であります。」
日本ダイヤバルブによる新製品開発・改良の方針を継続し、研究開発費は109百万円となった。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は56百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費56百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとの説明を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は89百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費89百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとの説明を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は56百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費56百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとの説明を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「同社は、ダイヤフラム弁・ボール弁・バタフライ弁を主体とするメーカーとして、新製品開発および改良による競争力の維持に努めており、当連結会計年度における研究開発費の総額は124百万円であります。」
日本ダイヤバルブによる新製品開発・改良を継続し、研究開発費は124百万円となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は91百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は第3四半期累計で91百万円となり、研究開発活動の状況に重要な変更はないとの説明を継続した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は64百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は64百万円となり、研究開発活動の状況に重要な変更はないとの説明を継続した。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は 27百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は27百万円となり、研究開発活動の状況に重要な変更はないとの説明を継続した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「同社は、ダイヤフラム弁・ボール弁・バタフライ弁を主体とするメーカーとして、新製品開発および改良による競争力の維持に努めており、当連結会計年度における研究開発費の総額は 127 百万円であります。」
新製品開発・改良による競争力維持を継続し、通期の研究開発費は127百万円となった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は95百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は第3四半期累計で95百万円となり、研究開発活動の状況に重要な変更はないとの説明を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は62百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は上期累計で62百万円となり、研究開発活動の状況に重要な変更はないとの説明を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は 28百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は28百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとの方針・状況説明を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は96百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は第3四半期累計で96百万円となったが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は65百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は65百万円となったが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は 31百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は31百万円となったが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「同社は、ダイヤフラム弁・ボール弁・バタフライ弁を主体とするメーカーとして、新製品開発および改良による競争力の維持に努めており、当連結会計年度における研究開発費の総額は129百万円であります。」
新製品開発・改良による競争力維持を継続し、研究開発費は129百万円となった。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は97百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は第3四半期累計で97百万円となったが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再掲している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は67百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は67百万円で、研究開発活動に重要な変更はないと再掲している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は 28百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当第1四半期の研究開発費総額を28百万円と開示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「同社は、ダイヤフラム弁・ボール弁・バタフライ弁を主体とするメーカーとして、新製品開発および改良による競争力の維持に努めており、当連結会計年度における研究開発費の総額は123百万円であります。」
日本ダイヤバルブが研究開発を担い、当期の研究開発費総額は123百万円。