稼働台数とプリントボリュームを基盤とする保守サービス
FY2016-Q2に初出。31回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026-H1エンタープライズの保守微増とエリアの減収の併存有価証券報告書
「オフィスMFPの保守サービスについては、本体稼働台数の増加及びカラー出力比率が高まったことにより、売上は微増となりました。」
エンタープライズでは本体稼働台数の増加とカラー出力比率上昇により保守サービス売上が微増となる一方、エリアではペーパーレス化等により保守サービス売上が減少しました。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「主要キヤノン製品については、オフィスにおけるペーパーレス化の影響が続いていること等により、レーザープリンターの台数及びオフィスMFPの保守サービスの売上は減少しました。」
ペーパーレス化によるオフィスのプリントボリューム低下を背景に、オフィスMFP保守サービスの売上減少が継続しています。 - FY2024再掲有価証券報告書
「オフィスMFPの保守サービスについては、オフィスにおけるプリントボリュームが減少したことにより、売上は減少しました。」
オフィスのプリントボリューム減少による保守サービス売上の下押しが継続しています。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「オフィスMFPの保守サービスについては、オフィスにおけるプリントボリュームが減少したことにより、売上は減少しました。」
オフィスのプリントボリューム減少による保守サービス売上の減少が継続しています。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「オフィスMFPの保守サービスについては、オフィスにおけるプリントボリュームが減少したことにより、売上は微減となりました。」
前四半期にエンタープライズでは売上横ばい、エリアでは微減とされていた保守サービスについて、エンタープライズでも微減となりました。 - FY2023-Q3エンタープライズ横ばい・エリア微減有価証券報告書
「オフィスMFPの保守サービスについては、オフィスにおけるプリントボリュームが減少したものの、カラー出力比率が高まったことにより、売上は横ばいとなりました。」
エンタープライズではプリントボリューム減少をカラー出力比率上昇が補い売上横ばいとなる一方、エリアではテレワーク継続により保守サービスが微減となっています。 - FY2023-Q2エンタープライズ増収とエリア微減の併存有価証券報告書
「オフィスMFPの保守サービスについては、オフィスにおけるプリントボリュームが減少したものの、カラー出力比率が高まったことにより、売上は増加しました。」
エンタープライズではプリントボリューム減少をカラー出力比率上昇が補い増収となる一方、エリアでは大都市圏のテレワーク継続により保守サービスが微減となりました。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「オフィスMFPの保守サービスについては、オフィスにおけるプリントボリュームが減少したものの、カラー出力比率が高まったことにより、売上は増加しました。」
テレワーク等によるプリントボリューム減少は続いていますが、カラー出力比率の上昇により保守サービス売上は増加し、従来の減収影響が一部緩和されています。 - FY2022再掲有価証券報告書
「オフィスMFPの保守サービス、レーザープリンターカートリッジについては、大手企業を中心にテレワークが継続し、オフィスにおけるプリントボリュームが減少したことにより、売上は減少しました。」
テレワーク継続によるオフィスのプリントボリューム減少と、保守サービス・カートリッジ売上の減少が年度でも続いています。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「オフィスMFPの保守サービス、レーザープリンターカートリッジについては、大手企業を中心にテレワークが継続し、オフィスにおけるプリントボリュームが減少したことにより、売上は減少しました。」
大手企業を中心とするテレワーク継続により、オフィスのプリントボリューム減少と保守サービス・カートリッジ減収が続いています。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「オフィスMFPの保守サービス、レーザープリンターカートリッジについては、大手企業を中心にテレワークが継続し、オフィスにおけるプリントボリュームが減少したことにより、売上は減少しました。」
大手企業を中心とするテレワーク継続により、オフィスのプリントボリューム減少と保守サービス・カートリッジの減収が続いています。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「オフィスMFPの保守サービスについては、大手企業のテレワークが継続し、オフィスにおけるプリントボリュームが減少したことにより、売上は減少しました。」
大手企業のテレワーク継続によるオフィスのプリントボリューム減少と保守サービス減収が続いています。エリアでは前年同期の減少の反動により保守サービス売上が増加しています。 - FY2021-Q2大手テレワークによる減収とエリアの反動増の併存有価証券報告書
「また、オフィスMFPの保守サービスについては、引き続き大手企業のテレワークが拡大し、オフィスにおけるプリントボリュームが減少したことにより、売上は減少しました。」
大手企業ではテレワーク拡大によるプリントボリューム減少と保守サービス減収が続く一方、エリアセグメントでは前年同期の大幅減少の反動により保守サービス売上が増加しており、顧客層別に異なる動きが記載されています。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「オフィスMFPの保守サービス、レーザープリンターカートリッジについては、引き続きテレワークが拡大しオフィスにおけるプリントボリュームが減少したことにより、売上は減少しました。」
テレワーク拡大によるオフィスのプリントボリューム減少と、保守サービス売上減少が継続しています。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「オフィスMFPの保守サービス、レーザープリンターカートリッジにつきましては、お客さまのテレワークが継続したこと等により、オフィスにおけるプリントボリュームが減少し、売上は減少しました。」
テレワーク継続によるオフィスのプリントボリューム減少と、保守サービス・カートリッジ売上の減少が続いています。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「オフィスMFPの保守サービス、レーザープリンターカートリッジにつきましては、お客さまの在宅勤務が増加したこと等により、オフィスにおけるプリントボリュームが減少し、売上は減少しました。」
在宅勤務の増加によるオフィスのプリントボリューム減少が、保守サービスに加えてレーザープリンターカートリッジの売上減少にも及んでいます。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「保守サービスにつきましては、お客さまの在宅勤務が増加したこと等によりオフィスでのプリントボリュームが減少し、売上は減少しました。」
従来の保守単価下落に加え、在宅勤務の増加によるオフィスのプリントボリューム減少が実際の保守サービス売上減少要因として記載されました。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「一方、オフィスMFP等主力のハードウエアが低調に推移したことに加え、保守単価の下落等による保守サービス売上の減少等により、セグメント売上は減少しました。」
主力ハードウェアの低調さと保守単価下落による保守サービス売上減少が継続しています。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「中小企業向けIT支援クラウドサービス「HOME」や、ウイルス対策ソフト「ESET」、特定業種の開拓によるレーザープリンターカートリッジ等が堅調に推移しましたが、オフィスMFP等主力のハードウエアが低調に推移したことに加え、保守単価の下落等により、保守サービスの売上は減少しました。」
保守単価の下落と主力ハードウェアの低調さにより、保守サービス売上が減少する状況が継続しています。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「中小企業向けIT支援クラウドサービス「HOME」や、ウイルス対策ソフト「ESET」等が堅調に推移しましたが、コーポレートMFPやレーザープリンター等主力のハードウエアが低調に推移したことに加え、保守単価の下落等により、保守サービスの売上が減少しました。」
保守単価の下落が続くなか、保守サービスの売上は減少し、前年度の対前年微減からさらに弱い状況が示されています。 - FY2017悪化有価証券報告書
「オフィスMFP等の保守サービスは、市場稼働台数の増加等によりプリントボリュームが増加したものの、保守料金の単価下落が続き、売上は対前年微減となりました。」
稼働台数・プリントボリュームの増加が続く一方、保守料金単価の下落により、売上は対前年微減となっています。 - FY2017-Q3悪化有価証券報告書
「オフィスMFP等の保守サービスは、市場稼働台数の増加等によりプリントボリュームが増加したものの、保守料金の単価下落が続き、売上は対前年微減となりました。」
稼働台数・プリントボリュームの増加が続く一方、保守料金単価の下落により、売上は前四半期までの「前年並み」から「対前年微減」に悪化しました。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「オフィスMFP等の保守サービスは、保守料金の単価下落が続いたものの、市場稼働台数の増加等によりプリントボリュームが順調に増加し、売上は前年並みとなりました。」
保守料金単価の下落を、稼働台数・プリントボリュームの増加が相殺する構図が続き、売上は前年並みとなっています。 - FY2017-Q1悪化有価証券報告書
「オフィスMFP等の保守サービスは、保守料金の単価下落が続いたものの、市場稼働台数の増加等によりプリントボリュームが順調に増加し、売上は前年並みとなりました。」
保守料金単価の下落とプリントボリューム増加の構図は継続していますが、前年度の「微増」から今回は「前年並み」となり、売上の改善効果は弱まりました。 - FY2016再掲有価証券報告書
「オフィスMFP等の保守サービスは、保守料金の単価下落が続いたものの、市場稼働台数の増加等によりプリントボリュームが順調に増加したため、売上は微増となりました。」
保守料金単価の下落と、稼働台数・プリントボリューム増加による相殺という構図が継続している。 - FY2016-Q3保守料金単価下落要因の追加有価証券報告書
「オフィスMFP等の保守サービスは、保守料金の単価下落が続いたものの、市場稼働台数の増加等によりプリントボリュームが順調に増加したため、売上は微増となりました。」
従来の稼働台数・プリントボリューム増加という基盤に加え、保守料金単価の下落継続が明示され、売上への相殺要因が追加された。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「MFP等の保守サービスは、市場稼働台数の増加等によりプリントボリュームが順調に増加したため、売上は微増となりました。」
市場稼働台数とプリントボリュームが保守サービス売上の基盤として記載されている。