MFP・保守サービスの価格競争と互換トナーによる収益圧迫
FY2016に初出。12回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。84社中38社が悪化側に。
- FY2025-H1再掲有価証券報告書
「主要キヤノン製品については、オフィスにおけるペーパーレス化の影響が続いていること等により、レーザープリンターの台数及びオフィスMFPの保守サービスの売上は減少しました。」
ペーパーレス化によるプリントボリューム低下と保守サービス売上減少が引き続き実績化しています。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「オフィスMFPの保守サービスについては、オフィスにおけるプリントボリュームが減少したことにより、売上は微減となりました。」
ペーパーレス化やテレワーク等によるプリントボリューム減少が、保守サービス売上の微減として引き続き実績化しています。 - FY2022再掲有価証券報告書
「オフィスMFPでは本体は、オフィスの統廃合や入替サイクルの長期化による出荷台数の減少が継続する可能性があります。保守サービスは、ペーパーレス化やテレワークの定着によるオフィスにおけるプリントボリュームの減少が当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
オフィス統廃合、入替サイクル長期化、ペーパーレス化、テレワーク定着による収益圧迫リスクが継続しています。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「保守サービス及びレーザープリンターカートリッジにつきましては徐々に持ち直しつつあるものの、引き続きテレワークが継続した影響によるプリントボリュームの減少により、売上は減少しました。」
保守サービス・レーザープリンターカートリッジは徐々に持ち直しつつあるものの、プリントボリューム減少による売上減少が継続しています。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「オフィスMFPの保守サービス、レーザープリンターカートリッジにつきましては、お客さまの在宅勤務が増加したこと等により、オフィスにおけるプリントボリュームが減少し、売上は減少しました。」
プリントボリューム減少の影響が保守サービスだけでなくレーザープリンターカートリッジにも表れ、従来の価格・単価下落リスクによる収益圧迫の実績化範囲が広がっています。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「保守サービスにつきましては、お客さまの在宅勤務が増加したこと等によりオフィスでのプリントボリュームが減少し、売上は減少しました。」
プリントボリューム減少が業績に影響する従来のリスクについて、在宅勤務の増加を契機として保守サービス売上の減少が実際に発生しました。 - FY2018再掲有価証券報告書
「オフィスMFPの本体及び保守サービスでは、価格競争が継続しております。MFPによるプリントボリュームは引き続き増加傾向にあるものの、保守サービスの単価下落が継続しており、価格競争が一段と進んだ場合、収益の低下が懸念されます。」
価格競争、保守単価下落、ペーパーレス化、互換トナーによる収益圧迫リスクが継続しています。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「また、レーザープリンターにつきましては、生保向け大型案件等により出荷台数は増加しておりますが、販売単価の下落により売上は減少しております。」
レーザープリンターの販売単価下落が売上減少として表れており、価格下落による収益圧迫が続いています。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「中小企業向けIT支援クラウドサービス「HOME」や、ウイルス対策ソフト「ESET」、特定業種の開拓によるレーザープリンターカートリッジ等が堅調に推移しましたが、オフィスMFP等主力のハードウエアが低調に推移したことに加え、保守単価の下落等により、保守サービスの売上は減少しました。」
保守単価の下落が続き、主力ハードウェアの低調さとともに保守サービス売上の減少として記載されています。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「コーポレートMFPやレーザープリンター等主力のハードウエアが低調に推移したことに加え、保守単価の下落等により、保守サービスの売上が減少しました。」
保守単価の下落が継続し、保守サービス売上の減少として実績化しています。 - FY2017悪化有価証券報告書
「オフィスMFPの本体及び保守サービスでは、価格競争が継続しております。MFPによるプリントボリュームは増加傾向にあるものの、保守サービスの単価下落が継続しており、価格競争が一段と進んだ場合、収益の低下が懸念されます。ペーパーレス化によるプリントボリュームの減少が当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。また、レーザープリンターのトナーカートリッジは第三者により代替品が販売されており、その販売量が拡大していった場合、キヤノン純正品の収益の圧迫要因となります。」
従来の価格競争・保守単価下落・互換トナーのリスクに加え、ペーパーレス化によるプリントボリューム減少の可能性が明示されています。 - FY2016初出有価証券報告書
「ビジネスソリューションでは、オフィスMFPの本体及び保守サービスの価格競争が継続しております。当社グループは、ソリューション型商談の展開等独自の付加価値提供により差別化を図り価格競争の回避に努めておりますが、価格競争が一段と進んだ場合、収益の低下が懸念されます。また、レーザープリンターのトナーカートリッジは第三者により代替品が販売されており、その販売量が拡大していった場合、キヤノン純正品の収益の圧迫要因となります。」
価格競争は継続中であり、第三者代替品も販売されている現状の収益リスクとして記載された。