第一実業（8059）・施策前進
ダイバーシティマネジメントと人材育成
FY2016に初出。6回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載はFY2026。
6記載
11年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
人的資本投資・多様な人材の育成と確保398社が書いているテーマ・逆風3社・追い風408社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。38社中5社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている193社のうち14社を表示しています。上の文は193社すべてから計算しています。このテーマの411件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「社員一人当たりの平均研修時間 37.5時間 36.7時間 ・女性・外国籍人材採用強化 ・職群転換制度の運用促進 ・社内公募制度の新設 海外駐在経験者比率 21.9％ 25.1％」
人材育成・多様性施策を継続し、2025年度実績として平均研修時間36.7時間、女性管理職比率2.7％、海外駐在経験者比率25.1％等の指標を開示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社が標榜する次世代型エンジニアリング商社の実現を目的として、新入社員研修の段階から設備納品時に必要とされる項目について安全教育を実施し、専門性を高めてまいります。」
人的資本戦略について、入社５年目までの研修、中堅人材のリスキル、技術系職群の強化、安全教育、女性・外国籍・中途人材の採用、海外駐在などの施策を具体化し、2023年度実績として教育費96千円、平均研修時間16.1時間、女性管理職比率2.6％、海外駐在経験者比率28.0％等を開示している。 - FY2023前進有価証券報告書
「■人材育成方針 「環境の変化に対応できる、しなやかさと強さを兼ね備えた人材の育成と組織形成」 ■社内環境整備方針 「高度専門性」「自律」「多様性」「健康経営」を軸に「採用」「研修・教育」「制度」の深化・充実を図る」
人材育成・ダイバーシティの方針を人的資本経営として整理し、入社５年目までの研修、中堅人材のリスキル、女性・外国籍・中途人材の採用、海外駐在、エンゲージメントなどの施策と、2024年３月期に向けたＫＰＩ公表方針を示している。 - FY2021前進有価証券報告書
「①人財の育成については、2021年４月より、役割・ミッションの遂行パフォーマンスを評価基準とした新人事制度の運用をスタートさせ、従業員が個人の特性を生かしたキャリアが選択できる仕組みとなっていることから、当社らしい独自性のある制度となりつつあることに手応えを感じております。」
ダイバーシティ・人材育成の施策について、2021年4月から役割・ミッション遂行を評価基準とする新人事制度の運用を開始した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「２）ダイバーシティマネジメントの推進 ① 体系的な教育制度の強化 ② タレントマネジメントの推進 ③ ナショナルスタッフ・女性職員の育成強化」
ダイバーシティ、人材教育、タレントマネジメントの施策を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「ダイバーシティマネジメントの推進」
体系的な教育制度、タレントマネジメント、ナショナルスタッフ・女性職員の育成強化を具体策として挙げている。