取締役会の実効性評価と継続的改善
FY2016に初出。10回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに50社。
- FY2026前進有価証券報告書
「2025年度の取締役会実効性評価では、以下のプロセスを通じて、取締役会の実効性が確保されていることが確認されました。」
2025年度の取締役会実効性評価を実施し、実効性が確保されていることを確認した。取締役会は年間16回開催され、社外取締役への事前説明は合計39時間実施された。 - 2026-05-20前進株主総会
「2025年度は、『経営戦略2027』策定後のモニタリングの状況や、2024年の機関設計変更後の状況について社外取締役主導により自己評価しました。なお、評価の実施方法・プロセス・評価結果のまとめ等については、独立した外部機関である（株）ボードアドバイザーズによるレビューを実施しています。」
取締役会実効性評価について、経営戦略2027のモニタリング及び機関設計変更後の状況を対象とし、外部機関によるレビューも実施したと開示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「2023年度の実効性評価では、以下のプロセスを通じて、取締役会の実効性が確保されていることが確認されました。」
2023年度の取締役会実効性評価を実施し、実効性が確保されていることを確認した。社外役員への取締役会議題の事前説明は2023年度に合計33時間実施された。 - FY2023前進有価証券報告書
「2022年度の実効性評価では、以下のプロセスを通じて、取締役会の実効性が確保されていることが確認されました。」
2022年度の取締役会実効性評価を実施し、実効性が確保されていることを確認した。社外役員への事前説明は年間39時間実施した。 - FY2021評価対象・評価支援を拡張有価証券報告書
「2020年度は、10月開催のガバナンス・指名・報酬委員会で審議の上（注）、独立社外役員である立岡取締役、佐藤監査役が中心となり、質問項目の策定、インタビュー、及び回答の分析・評価を行いました。なお、本年は多面的な分析のため、各営業グループCEO に対してもアンケートを実施しました。」
2020年度の実効性評価を独立社外役員主導で実施し、各営業グループCEOへのアンケートを追加した。社外役員への取締役会事前説明は年間32時間実施した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「外部機関による評価の要否を含め、評価プロセスの妥当性を検証した結果、社外役員主導による評価方式の有効性が確認されたため、昨年度と同様の方式を継続することとなりました。」
2019年度の取締役会実効性評価を独立社外役員主導で実施し、客観性・中立性を担保する同方式を継続している。 - FY2019前進有価証券報告書
「平成30年度施策として実施した取締役会改革（業務執行報告の内容拡充による全社・営業グループ戦略へのモニタリング強化、投融資案件の付議・報告に係る定量基準の引き上げ、経営幹部層からの事前説明会等を通じた社外役員への情報提供の充実）は、取締役会の活性化に繋がっているという評価であり、取締役会の実効性向上が確認された。」
取締役会改革、投融資案件の定量基準引上げ、社外役員への事前説明等を実施し、取締役会の活性化と実効性向上を確認したと開示している。 - FY2018前進有価証券報告書
「平成29年度は自己評価を基本として、評価のテーマを「取締役会の更なる活性化」とし、独立社外役員である西山取締役、高山監査役が中心となって、質問項目の策定、分析・評価を行いました。」
平成29年度の取締役会実効性評価を、自己評価を基本に独立社外役員が中心となって実施した。事業投資先訪問等を評価する一方、全社・グループ戦略や主要事業投資先のモニタリング等を今後の課題としている。 - FY2017前進有価証券報告書
「平成28年度の取締役会評価は、客観性を担保し、更なるガバナンスの向上を図るため、第三者評価機関を起用して実施しました。」
取締役会実効性評価を第三者機関によるアンケート・ヒアリングで実施し、社外役員への情報提供や意見交換に進展があったと開示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「継続的に取締役会の実効性を高めるため、各取締役・監査役に対し取締役会の機能・運営等に関するヒアリングを行い、その内容を踏まえてガバナンス・報酬委員会にて取締役会のレビューを実施することとしています。」
平成27年度レビューで体制が十分機能していると評価しつつ、社外役員への情報提供と自由な意見交換の拡充を改善課題としている。