働き方変革への対応
FY2016に初出。18回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに16社。
- FY2025-H1再掲有価証券報告書
「これまでICT関連ビジネスと環境構築関連ビジネスを、大手・中小の民間市場および公教育と自治体を中心とする公共市場に展開し、そのなかでユニークな事業ユニットを数多く構築してきました。115年の歴史で培ったこのお客様の「働く」「学ぶ」を支えてきたノウハウをこれからの時代に貢献することこそが内田洋行の使命です。」
働く場・学ぶ場を支えるICTと環境構築のノウハウを、民間・公共の顧客支援に活用するテーマを再確認している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「働き方変革、学び方変革を標榜し続けてきた内田洋行グループのこれからの成長機会は、社会変化への対応を迫られるお客様をご支援することにあると考えます。」
働き方変革・学び方変革を継続的な標榜とし、社会変化への対応を迫られる顧客支援を成長機会として再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「働き方変革、学び方変革を標榜し続けてきた内田洋行グループのこれからの成長機会は、この社会変化への対応を迫られるお客様をご支援することにあります。」
働き方変革を、社会変化への対応を迫られる顧客支援に結び付く継続テーマとして記載している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「首都圏の大手企業を中心に出社率が大きく上昇したことから、より良いオフィス環境にするためのリニューアルや、ハイブリッド型の働き方に対応した改装など、新たな需要が拡大し、案件を着実に獲得しました。」
出社率上昇を背景に、オフィスリニューアルやハイブリッド型勤務対応の改装案件を獲得した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「大手企業を中心に企業活動が活発化する中、首都圏や名阪地区のオフィスでの出社率は上昇し、ハイブリッド型の働き方が進む新たな需要に着実に対応しました。」
働き方変革を、出社率上昇とハイブリッド型の働き方に伴うオフィス需要への対応として引き続き位置づけている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループの主要顧客である企業・自治体・教育機関等では、DX時代に向けてデジタル化の推進とともに、働き方と学び方の変革と、それを支えるICTと環境の構築が進むものと想定します。」
働き方変革を、DX・ICT・環境構築と一体の顧客課題として引き続き位置づけている。 - FY2022-Q3再定義有価証券報告書
「オミクロン変異株の拡大の影響による停滞も一部ではみられたものの、景気回復による企業活動は活発化し、首都圏を中心とするさまざまな企業でコロナ後を見据えたハイブリッド型の働き方を実現するためのオフィスの見直しも進むことから、需要は着実に回復しています。」
働き方変革を、コロナ後のハイブリッド型の働き方を実現するためのオフィス見直しとして再整理し、需要が着実に回復していると記載している。 - FY2021-Q2再定義有価証券報告書
「環境構築関連ビジネスでは、新型コロナウイルス感染症の影響の見極めのため、新規の設備投資は慎重なものの、感染症対策の備品整備に加えて働き方変革にも対応したニューノーマル時代のオフィス構築などの需要が企業・自治体・学校で増加しています。」
働き方変革が、従来のオフィス環境投資に加え、感染症対策備品やニューノーマル時代のオフィス構築を含む需要として再整理されている。 - FY2020再定義有価証券報告書
「また社会生活においても、テレワークが急速に広まり、学校はオンライン教育に移行し、企業と行政はデジタル化を加速させるなど大きなインパクトを与えています。」
働き方変革が、従来のオフィス環境投資に加えて、テレワーク、オンライン教育、企業・行政のデジタル化を含む社会変化として再整理されている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「なかでも当社が注力している「働き方変革」を目指した職場づくりが多くあり、オフィス環境投資は堅調でした。」
働き方変革を目指す職場づくりへの投資が引き続き事業需要として記載されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「企業や官公庁等は、知的生産性の向上やダイバーシティの推進など働き方の改革が求められます。」
働き方改革を、知的生産性の向上やダイバーシティ推進を含む主要顧客の社会課題として引き続き位置づけている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「大手民間企業では、ソフトウェアライセンス販売が好調のほか、働き方改革を背景に会議室運用管理システムなどの導入が進んでおります。」
働き方改革を背景とした会議室運用管理システム等の導入を、継続する需要として記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「大手民間企業では、Windows10への移行が拡大したことからソフトウェアライセンス販売が好調のほか、働き方改革を背景に会議室運用管理システムなどの導入が進んでおります。」
働き方改革を背景とした会議室運用管理システムの導入を、継続する社会ニーズへの対応として記載している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「企業や官公庁等は、生産性向上やダイバーシティの推進など働き方の改革が求められます。」
働き方変革を、生産性向上やダイバーシティ推進を含む企業・官公庁の課題として具体化している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「「働き方変革」「学び方変革」のほか、「地方創生」などの新たな社会ニーズに向けて横断的に中核事業の再構築を進めること」
働き方変革を含む社会ニーズ対応と中核事業再構築の方針を再掲している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「「働き方変革」「学び方変革」のほか、「地方創生」などの新たな社会ニーズに向けて横断的に中核事業の再構築を進めること」
働き方変革を含む社会ニーズ対応と中核事業再構築の方針を再掲している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「「働き方変革」「学び方変革」のほか、「地方創生」などの新たな社会ニーズに向けて横断的に中核事業の再構築を進めること」
働き方変革を含む社会ニーズ対応を中核事業再構築の対象として再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「社会・企業・個人それぞれの観点から働く人全員の意識改革といった「働き方変革」が求められております。」
顧客を取り巻く社会変化への対応課題として明示され、2020年に向けた構造変化の文脈で説明されている。