Society5.0・SDGs・ESGを踏まえた経営
FY2018に初出。11回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q2。直近の記載はFY2026。
- FY2026前進有価証券報告書
「これらの活動が評価され、2025年度には、国際的な環境情報開示を推進する非営利団体CDPが実施する気候変動調査において、最高評価である「Aリスト」企業に選定されております。」
サステナビリティ経営の外部評価として、CDP気候変動調査の最高評価「Aリスト」企業に選定された。 - FY2025前進有価証券報告書
「また、2024年度には「自然関連財務情報開示タスクフォース(TNFD)」の提言への賛同を表明し、情報開示の質と量の向上とネイチャーポジティブへの貢献を目指しております。」
ESG・サステナビリティ経営が、TNFD提言への賛同、自然関連情報開示、ネイチャーポジティブへの貢献へ進展した。SBT認定取得と環境KPIの実績開示も行っている。 - FY2023前進有価証券報告書
「これらの評価結果を適切に事業戦略に反映していくことで、マテリアリティの実効性を高め、カーボンニュートラルやサーキュラー・エコノミーなど、気候関連課題の解決に貢献する新たな製品やサービスの開発・提供への取り組みを加速し、ゼロエミッション社会の実現への貢献を通じた収益拡大を目指していきます。」
気候変動シナリオ分析の評価結果を事業戦略へ反映し、環境課題対応型の製品・サービス開発と収益拡大を加速する方針を示している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「その取り組みの一環として、経済産業省が公表した「GXリーグ基本構想」に賛同し、2022年4月からGXリーグの実装に向けた詳細設計の議論と実証活動に参加しています。」
ESG・サステナビリティ経営の取り組みを、GXリーグ基本構想への賛同と、2022年4月からの詳細設計・実証活動への参加へ具体化している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「今後も、様々なステークホルダーとのコミュニケーションを継続し、持続的な企業価値向上を目指し、サステナビリティ経営を推進してまいります。」
ステークホルダーとのコミュニケーションを継続し、サステナビリティ経営を推進する方針を再確認している。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、Vision2030の実現に向けて当社グループのサステナビリティへの取り組みを経営に統合していくため、Materiality(重要課題)が経営の長期ビジョンに対応したものとなるよう、Materialityの改訂を行いました。」
サステナビリティ、環境、人財・ダイバーシティ、調達、ガバナンス等を含むMaterialityを改訂し、長期ビジョンとの対応を明示した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「サステナビリティの取り組みとしては、Vision2030で示した10年先の未来を見据え、進む方向性の実現に向けたマテリアリティを策定いたしました。」
Vision2030を踏まえ、10年先の未来に向けた方向性を実現するためのマテリアリティを策定した。 - FY2021前進有価証券報告書
「そこで、2020年度に「サステナビリティ委員会」を新たに設置し、当社グループ全体におけるESG・SDGsへの積極的な取組みによるサステナブルな経営をより一層推進するための体制を整えております。」
ESG・SDGsを踏まえた経営方針が、2020年度のサステナビリティ委員会設置と、ESG・SDGs施策を統括する体制へ進展した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「該社では、IoT・AI等のデジタル技術の活用により、リサイクル業界固有のサプライチェーンを円滑化することで、脱炭素と循環経済を同時に達成する革新的循環ビジネスの創生を目指しており、SDGs実現に積極的に取り組むことにより、持続可能な資源循環型社会の一員としての役割を果たしてまいります。」
SDGs・ESGを踏まえた経営について、IoT・AIでリサイクル業界のサプライチェーンを円滑化し、脱炭素と循環経済を目指す取り組みへ具体化している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「当社グループの「環境長期ビジョン2050」を策定し、RE100に加盟いたしました。2050年までにゼロエミッション社会の実現を目指してまいります。」
Society5.0・SDGs・ESGを踏まえた経営方針が、環境長期ビジョン2050の策定、RE100加盟、2050年のゼロエミッション目標へ具体化された。 - FY2018初出有価証券報告書
「Society5.0の実現を通じたSDGsの達成やESG(環境・社会・ガバナンス)の視点を取り入れた経営を実践することで、サステナブルな社会の構築に貢献することが企業に求められており、これらに対応する活動を強化していくことが、持続的な企業価値の向上につながると認識しております。」
Society5.0、SDGs、ESGを踏まえた活動強化を企業価値向上につながる課題として初めて明示している。